プロデューサーに制作費を持ち逃げされ、アニメを自腹で作った話 被害に遭った監督と原作者に聞いた
とあるアニメスタジオが制作費を持ち逃げしたプロデューサーを訴えるらしい――というウワサを耳にしたのは2022年の年明けごろ。その裁判が終わったと知り、被害に遭ったスタジオの代表兼監督、そして作品の原作者にお話を聞きました。 トラブルに見舞われたのは、人気同人作品を原作とするアニメ「嫌な顔されながらおパンツ見せてもらいたい（以下、嫌パン）」。同作は2018年にニコニコ動画で全6話を配信。アニメ版は原作の持ち味を見事に生かしたアニメ化として、ファンから熱い支持を獲得し、2019年末には第2期もリリース。2022年9月現在は新作のクラウドファンディングを実施中です。 「嫌な顔されながらおパンツ見せてもらいたい３（仮）」クラウドファンディングページ 順風満帆に見えた同シリーズですが、実は前作にあたる第2期でプロデューサーによる制作費の「持ち逃げ」が発生していました。 本稿では、その被害にあったアニ
実際は果汁2％の「100％ メロンテイスト」キリンに措置命令 | NHK
ミックスジュースを販売する際、メロンの果汁が2％しか使われていないにもかかわらず、原料の大部分がメロン果汁であるかのような表示をしていたことは、景品表示法違反にあたるとして、消費者庁は、販売元の「キリンビバレッジ」に対し、再発防止などを命じる措置命令を行いました。 命令を受けたのは東京 千代田区の大手飲料メーカー「キリンビバレッジ」です。 消費者庁によりますと「キリンビバレッジ」は、おととしの6月からことし4月まで、ミックスジュースの「トロピカーナ 100％ まるごと果実感 メロンテイスト」を販売する際、パッケージ全体にメロンのイラストを配置し、「100％ メロンテイスト」などと表示していたということです。 これについて、消費者庁が調査した結果、実際は、原料の大部分をブドウやリンゴ、それにバナナの果汁が占め、メロンの果汁は、全体の2％ほどしか使われていなかったということです。 消費者庁は、
Colabで動かすStableDiffusion実装｜深津 貴之 (fladdict)
自分がつかってる、Google Colab用StableDiffusion環境を公開しました。 海外のWEB UIのが重いのと、やりたいことが微妙に違うので自分なりに作った。公式のDiffuserを使わないので軽いです。無課金のcolabでも動くのではないかと思います。 使い方GitHubページの「Open in Colab」ボタンをおして、colabで開く。 このページ上部のメニューで、「ランタイム > ランタイムのタイプを変更」からGPUを有効化を確認 HuggingFaceでアカウントを作成 StableDiffusionのモデルページで、「利用規約」に合意する。 モデルファイル sd-v1-4.ckpt をダウンロード モデルファイルを Google Drive等にアップロード 下のセル 「1-1. Google Driveとの接続」を実行 下のセル 「1-2. のフォーム」に、G
テキストから画像を生成するAI「Stable Diffusion」をWindowsにインストールしてみた／自宅で好きなだけ画像生成、VRAMが10GB未満のビデオカードでも解決策あり【特集・集中企画】
フランス｢40年前の統一教会事件｣が社会を変えた | 政策 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース
フランス人のクリスチャン・グラベル氏は、最近の日本での旧統一協会（世界平和統一家庭連合）に関する話を聞いた時、40年前にフランスで起きた事件を思い出した。「カルトの危険性がフランス国民に初めて広く知れ渡ったのは、統一教会がきっかけだった」（グラベル氏）からだ。 グラベル氏はフランス警察庁で、官僚60人からなる「犯罪・過激化・セクト的逸脱行為の防止に関する省庁間委員会（CIPDR）」を率いている。同氏はまた、カルト的逸脱行為を担当する内部部局である「カルト的逸脱行為関係省庁警戒対策本部（MIVILUDES）」のトップでもある。つまり、この問題に関してはフランス政府内の最重要人物だ。 フランス人が釘付けになった「事件」 1982年3月、フランス国民はクレール・シャトーというフランス人女性の報道に釘付けとなった。当時21歳で熱心な統一教会信者だったシャトーさんが、彼女を脱会させようと必死に試みて
米国が仕掛けたSNSのプロパガンダ戦、スタンフォード大学などの解析で明らかに 偽ニュースにオンライン署名活動も
米国が仕掛けたSNSのプロパガンダ戦、スタンフォード大学などの解析で明らかに 偽ニュースにオンライン署名活動も：この頃、セキュリティ界隈で SNSに偽アカウントを開設し、相手の国の言葉で偽ニュースや憎悪をあおるような内容を集中的に投稿して世論操作を試みる――。TwitterとFacebookで削除された不正なアカウントの解析で、そんなキャンペーンが展開されていた実態が浮き彫りになった。 今回明るみに出た情報作戦は、中東や中央アジア諸国での影響力増大を狙う米国側から発信されていた。過去にはロシアが米国などの選挙介入を狙ったとされる偽ニュースや偽アカウントが問題にされたことはあるが、西側が展開するプロパガンダ作戦がここまで詳しく分析された例はあまりない。 しかし、SNS上で偽人格を作り出し、独立系メディアを装い、動画やミームを活用し、ハッシュタグのキャンペーンを仕掛け、オンライン署名活動を展開
ポメラで動かしてるX68000について - レトロパソコンであそぼう！
2022.09.06: 一部追記しました！ 2022.09.07: ソース、バイナリの公開について、を追記しました！ Debian Linux 2022.09.06追記 ソースはpx68k-libretroを利用 px68k-libretro フレームバッファ版に改造 サウンド対応 マウスとジョイパッド対応 内部の処理を一部スレッド化 おわりに キーボードの対応 2022.09.06追記 ソース、バイナリの公開について 2022.09.07追記 最近、ポメラDM250で動かしているX68000の画像や動画をtwitterに載せまくっている。 そのおかげか、ダイレクトメッセージをたくさん頂いてます！(^^) ほーらみんなもポメラが 欲しくな〜る 欲しくな〜る…(￣▽￣)#ポメラ #DM250 #X68000 pic.twitter.com/SQCWzZz7bP — PocketGriffon
ロシア･ウクライナ戦争が世界に刻みつけた教訓
国際社会は2022年に始まったウクライナ戦争から多くの教訓を学んだ。 まず、ウクライナ戦争に至った経緯を振り返ると、欧州における地政学的な関心は退潮していなかったことがわかる。政治指導者の個性やタイミングの問題はあるが、ロシア社会に根深く存在する拡張主義的な傾向は一貫していた。NATO（北大西洋条約機構）側も地政学的リスクには敏感であり、国際経済の中にロシアを取り込むことで脅威を緩和しようとしていた。ただ、その試みでは侵攻を止めることはできなかったのである。 ウクライナ戦争が、地政学の窓を広げたことの国際政治上の意義は大きい。ロシアの脅威を感じたスウェーデンとフィンランドは、今年5月にそれぞれNATO加盟を申請した。そして国際社会では、トルコやイラン、さらには中国などが、ロシアとの関係強化に動くなども見られた。これはすなわち、ロシアの周辺国が、独自の安全保障政策の推進を迫られていることの反
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＜独自＞菅前首相、安倍氏国葬で友人代表としてあいさつ
