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１週間で約1000球 夏の甲子園はすでに終わりましたが、べつの高校野球の大会が世の中をザワザワさせています。 高野連が主催する全国高校軟式野球選手権大会・準決勝で、岐阜・中京高校と広島・崇徳高校が、４日間、延長50回に渡って試合を繰り広げたからです。軟式高校野球では、延長は15回で打ち切ってサスペンデッドゲーム（一時停止試合）となり、翌日にその続きを戦うというルールとなっているためにこのようなことが起こりました。 ４日間に渡るこの試合で、中京の松井投手は709球、崇徳の石岡投手は689球を投げました。また、この試合が始まる前日（8月27日）の準々決勝でも両投手は相手チームを完封し、この準決勝に臨んでいます。実は彼らは５連投なのです。さらに勝った中京高校は、試合後そのまま決勝の三浦学苑戦に臨みました。そう、なんとダブルヘッダーだったのです。 松井投手はこの決勝でも、４回途中から登板して最終回

西アフリカで発生したエボラ出血熱は、制御できない状況になっている。被害が集中しているギニア、シエラレオネ、リベリア３カ国政府は、この感染病との闘いで１世紀近く使われてこなかった戦術を復活させた。「防疫線（ｃｏｒｄｏｎ　ｓａｎｉｔａｉｒｅ）」である。　感染地域の周辺に防疫のための非常線を張り、誰も外に出さないようにするのだ。　防疫線はヨーロッパで１４世紀に大流行した黒死病（ペスト）で知られる。だが、最近では１９１８年、発疹チフスの流行を阻止するためポーランドとソ連（当時）の国境に引かれて以来のこととなった。防疫線は、残酷で非人道的なものになる危険性をはらんでいる。数世紀前には、防疫線内に留め置かれた人びとが流行が止まるまで、死ぬか生きるかの極限状況のなかに取り残されるという極端なケースもあった。

平等と格差の間でのトレードオフはない 30年以上にわたり、米国の政治に関心をもつほとんどの人が、富裕層の税率の引き上げと貧困層への援助拡大は経済成長を阻害する、という考え方を支持してきた。 リベラル派は一般的に、貧困者への援助の代償を若干のGDPの低下という形で払うことが、ある意味ではトレードオフ（交換条件）だという見方をしてきた。一方、保守派は、富裕層の税率を引き下げ、貧困層への援助を削減し、上げ潮にすることで、すべての舟を浮上させることが最善の政策であると主張し、トリクルダウン経済理論（※）を提唱してきた。 しかし現在、新しい見解を裏付ける事実が次第に明らかになりつつある。つまり、こうした議論の前提はすべて誤りだという事実、そして、実際には平等と格差の間でのトレードオフはないという事実だ。 それはなぜなのか？――市場経済が機能するうえで、ある程度の格差が必要なのは事実だ。しかし米国の格

問題の根本原因を掘り出し、再発防止策を導き出す「なぜなぜ分析」。チームメンバーの分析思考能力を高めるという副次的効果ももたらす。実際に導入し、高い効果を得ている現場の工夫を紹介する。

日本国内では、長時間労働や残業代の未払いで従業員を酷使し、使い捨てにする企業のことを長らく「ブラック企業」と呼んでいる。これに対し、従業員を大切にする優しい企業のことを「ホワイト企業」と呼んでいる。 「ブラック企業」は昨年の「新語・流行語大賞」トップテンにも選ばれ、日本メディアでも当たり前のように使われている。ネットでは連日のごとく「ブラック企業」絡みの記事が報じられている。しかし、私はこの「ブラック企業」という言葉を以前からずっと「人種差別用語」、あるいはそれに類する言葉だと思ってきた。この言葉を耳にする度に、「ああまた、人種差別用語が使われている」と心を痛めてきた。使ってはいけない言葉だと思っている。東洋経済オンラインにはこれまで軍事や外交、政治問題を書いてきた身ではあるが、今回、この問題について書く機会を得られたので、思うところを記したい。 色で価値判断するのはタブー 従業員を酷使す