S＆P500の下落 S＆P500はどこまで下がるのか S＆P500の過去30年間の暴落 YOHの考え S＆P500の下落 2022年もあと3カ月で終わりますが、世界各国の株式指数は低調で今年は投資家にとって我慢の相場が続いています。 出典　Googlefinance ・TOPIX（日本）　－5.34％ ・S＆P500（アメリカ）　－18.67％ ・DAX30（ドイツ）　－17.34％ ・CAC40（フランス）　－27.27％ ・FTSE MIB（イタリア）　－6.1％ 2022年11月時点の先進国をはじめとする、世界各国の主要な株式指数の今年のパフォーマンスを確認するとこのようになっています。特筆すべきは、ここ10年間非常に好調な推移を見せていた米国株式市場が大きくアンダーパフォームしていることです。。 ・利上げ ・ハイテク株（GAFAM）の成長鈍化 この2つが米国株式市場が落ち込んでいる

資産形成時のポートフォリオ 現金をポートフォリオに入れることについて ポートフォリオ内の現金比率の目安 YOHの考え 資産形成時のポートフォリオ 資産形成において大切なことは、長期的に見て価値が上昇するものに対して資産投下することです。 ・保有しているだけで資産が増加していく ・保有しているだけでお金を生み出してくれる 価値が上昇するものにはこのような特性があるからですね。その代表的なものは優良は指数をベンチマークとしている投資信託やETFです。そのため、優良な投資信託やETFを多く持っているほど資産形成上はよいということになります。 しかし、優良な投資信託やETFであっても、常に資産を増やしてくれるわけではありません。 ・短期的な大暴落 ・中期的な停滞 このようなことは間違いなく起こるということです。そのため、長期的に見れば資産増加するとしても、短期的に資産減少することは避けらないという

iFreeレバレッジNasdaq100（2869）について iFreeレバレッジNasdaq100（2869）の注意点について YOHの考え iFreeレバレッジNasdaq100（2869）について 2022年11月16日に大和アセットメント株式会社が取り扱ってるETFの「iFreeレバレッジNasdaq100（2869）」が東京証券取引所で取り扱われることになります。 Nasdaq100をベンチマークとしている東証上場のETFには2840（為替ヘッジ無し）や2841（為替ヘッジ有り）、2842（ダブルインバース）などのETFはありますが、レバレッジをかけたETFは初登場となります。 Nasdaq100自体は米国のハイテク株を中心に構成されており、非常に人気のある指数で、それらをベンチマークとしている金融商品も人気のあるものが多いですね。 そして、そのNasdaq100にレバレッジをかけ

非課税制度の出口戦略 つみたてNISAの積立期間と運用期間の違い つみたてNISAの利益確定時の課税について YOHの考え 非課税制度の出口戦略 公務員や会社員が株式投資として取り組みやすいのはつみたてNISAとiDeCoです。 ・少額からはじめることができる ・運用益に対して非課税 ・金融商品が厳選されている つみたてNISAとiDeCoにはこのような特徴があるからですね。最も大きいのは運用益が非課税になることで、株式投資をはじめるのであればこの2つの非課税枠を埋めることから取り組むのが最も効率がよいということです。 しかし、つみたてNISAとiDeCoは永続的に非課税期間が続くのではなく、期間が設定されています。 ・つみたてNISAは2042年まで ・iDeCoは60歳まで このように設定されていることから、非課税期間終了後は積み立てたお金をどのようにするか考える必要があるということで

児童手当は総額200万円 子どもが生まれると、児童手当が支給されます。 児童手当は、子どもを養育している保護者に対して支給される金銭手当です。 ■3歳未満　月額15000円 ■3歳以上から小学生終了前　月額10,000円(第3子の場合は月額15,000円) ■中学生　月額10,000円 総額で子ども1人あたり総額約200万円が支給されます。 人によって使い道は様々で、収入の一部として生活費の補填に使われる方もいますし、なかったことにして貯蓄に回す方もいます。 学資保険にそのまま充てる方もいれば、塾代や歯科矯正に充てる方もいるそうです。 きちんと子どもの為に使われる方が大半のようで、有意義な制度だなと私個人的には思います。 今回は我が家の児童手当の使い方と、別の使い方のオススメを紹介させて頂きます。 児童手当は総額200万円 大学費用の為に貯蓄 大学費用はお金がかかる 今だったら投資信託もあ