「洗面器みたいな、でっかい器でカツ丼を出す店がある」。そんなうわさを聞き、奈良市奈良阪町の「国境食堂」を訪れた。近鉄高の原駅から東へ車で10分ほど進むと、かわらぶきの建物。扉の前には「奈良と京都の国境」と書かれたのれんがかかっている。 店に入ると「おーっ」と驚く声が聞こえた。知人と5人で訪れた日本社会事業大学4年生の孫宜燮(ソンウイソプ)さん(28)=東京都新宿区=の前に、カツ丼(大)が置かれた。税別で960円。 直径約25センチの器に米が…
埼玉県内にあるマタニティクリニックで、長年にわたり違法中絶が行われていた疑いがあることが、「週刊文春」の取材でわかった。「週刊文春」取材班は病棟日誌や領収書を入手。複数の元スタッフが、母体保護法で禁止された妊娠満22週以降の人工妊娠中絶手術が行われていたことを、「週刊文春」の取材に認めた。 同クリニックは「年中無休、24時間体制」を謳い、地域で屈指の人気を誇る。 だが、元スタッフのA子さんはこう証言する。 「クリニックでは、週数オーバーの妊婦さんの違法中絶が頻繁に行われていました。中には33週や34週の中絶もありました」 元助産師のC子さんは、数年前に退職したが、その直前まで院長の傍らで中絶手術を手伝っていたという。 「長年、院長の手で月に1~2件ほど中絶手術が行われていました。よそでは堕ろせないものも、みんな受け入れてましたから。6カ月(20~23週)、7カ月(24~27週)……昔は8カ
「昨日、救急外来に来たアトピーの赤ちゃん。爪が全部剥がれててひどかった」 先輩医師から聞いた話では、ステロイドをどうしても使いたくないお母さんが赤ちゃんを連れて救急外来を受診したとのこと。 あまりの症状の酷さに、ここまで放置しておいた母親を叱責し「ステロイドは正しく使えば怖くない」と説明したそうです。 「先生の次の外来に予約をとっておいたからよろしくね」 先輩医師の言葉を聞いたその日から、私はお母さんになんて話そうか考えていました。 ステロイドについて誤解している部分もあるだろうし、まずは正しい知識を知ってもらおう。そして、赤ちゃんにしっかりステロイドを塗ってもらうように指導しよう。 ステロイドに関するあらゆるデマを調べ、全てに反論を考え万全の準備をしました。 迎えた予約当日。 血だらけの赤ちゃんとお母さんは私の外来には現れませんでした。 今でもときどき思い出します。10数年前、お会いする
地球温暖化阻止に向けた高校生らのデモにスウェーデンから駆けつけ、あいさつするグレタ・トゥンベリさん=2月21日、ブリュッセル(共同) 地球温暖化に対する大人たちの無策や無関心を痛烈に批判し、早急な対応を求める一人のスウェーデン人少女の訴えが世界に広がってきた。少女はグレタ・トゥンベリさん(16)。昨年夏から授業をボイコットし、首都ストックホルムの議会前で座り込みを続けてきた。「私たちの未来が危機にさらされている」―。世界は温暖化にもっと危機感を持つべきだというトゥンベリさんの主張に共感する若者たちが次々に立ち上がり、欧州各地では大規模な高校生デモが繰り返されている。運動は日本やオーストラリアまで波及、若者たちが世界を変える力を持つのか、注目が集まっている。 ▽「子どもの未来奪うな」 トゥンベリさんが一気に注目を集めたのは、ポーランドで昨年12月開かれた温暖化対策のための気候変動枠組み条約第
料金改定について 2023年11月より料金が改定されました。 料金改定の同意からお手続きをお願いします。
すかいらーくホールディングス傘下の「トマトアンドアソシエイツ」(兵庫県西宮市)は25日、焼き肉チェーン「じゅうじゅうカルビ」の東京や大阪など計7店で、腸管出血性大腸菌O(オー)157による食中毒が発生し、全61店で同日から営業を停止したと発表した。8~12日に来店した計8人が発症した。 東京や大阪のほか、神奈川、兵庫、埼玉、福井の店舗で食中毒の症状の連絡が保健所や客からあった。同社は共通して食べた食材が原因とみている。原因の特定と対策が講じられるまで営業停止を続けるという。 福井県医薬食品・衛生課によると、同県内で今月16日、20代男性が下痢や腹痛を訴えて医療機関を受診。検便したところO(オー)157が検出された。男性は10日、福井市内の「じゅうじゅうカルビ」で食事をしたが、発症までに外食した店が複数あり、O157への感染原因は不明という。男性はすでに回復したという。同県内でほかにO157
コンテンツ海外流通促進機構(CODA)は2月28日、ダウンロード違法化の対象範囲を拡大する政府方針について、「海賊版対策のフロントラインで活動を行ってきた」団体としての見解を発表しました。 CODAの見解 同機構は、海賊版ビジネスによる被害は極めて深刻であり、「インターネットの一般ユーザーの皆様の表現の自由等には十分に配慮しつつも、実効的な対策を講じることが急務であります」と対策の必要性を主張。報じられている政府案については「ユーザーの表現の自由等が害されないように十分に配慮されています」とコメント。 政府案に対して、「原作のまま、作品全体をまるごと複製する行為に限定すべき」「権利者の利益が不当に害される場合に限定すべき」との意見があることについては、「海賊版対策への効果が著しく低下してしまう」「そのような限定は行うべきでない」と否定的な見方を示しています。 違法化の対象となるのは、違法に
ダウンロード違法化の範囲を拡大する著作権法改正案をめぐり、文化庁が「必要な議論は尽くされた」「バランスの取れた内容になっている」という考えを示していることがわかった。2月22日の自民党の合同会議で配布された資料で明らかにされた。改正案をめぐっては、著作権法などの研究者や弁護士が反対しており、波紋を広げそうだ。 ●研究者が「さらなる慎重な議論を重ねるべき」と声明を発表していたが・・・ 自民党の文部科学部会・知的財産戦略調査会合同会議は2月22日、文化庁がまとめた著作権法改正案を了承した。(1)違法アップロードされた漫画など、あらゆるコンテンツについて、海賊版と知りながらダウンロードすることを違法とする、(2)正規版が有償で提供されているものを継続的にダウンロードする場合は「刑事罰」の対象とする――という内容だ。 弁護士ドットコムニュースは、合同会議で、文化庁が配布した説明資料を入手した。資料
2月26日、くにたち市民芸術小ホールで開かれた日本母親連盟西東京地区主催の講演会に参議院議員の山本太郎氏が登壇。同連盟の関係者の非科学的な言動や、ニセ科学と指摘されている「ホメオパシー」との関係、右派団体「倫理法人会」や「日本会議」等との関係などを指摘し、今夏の参院選において同連盟からの支援は受けないと断言した。 日本母親連盟は、昨年設立された政治団体。代表者の阪田浩子氏は、神奈川県倫理法人会・女性副委員長。日本会議代表委員を務める加瀬英明氏を会長とする「国家ビジョン研究会」のメンバーでもある。顧問の医師・内海聡氏は、宗教団体「サイエントロジー」とともに反精神医療運動を行うほか、反ワクチン運動やホメオパシーにも関わる。 山本氏は講演で、いわば「敵地」に乗り込んで右派とニセ科学・ニセ医療の人脈・思想が交錯する日本母親連盟の実情を面と向かって指摘し、自らとの立場の違いを突きつけた形だ。ネット上
(写真=PIXTA) 「日本には1200兆円ぐらいの負債がある。これをどう返すのかという議論がたびたび出ますが、日本以外に返している国はありません。借金は、返さなければならないというのが日本ならではの考え方なのです」 確かに我々日本人は「日本の国民一人あたり◯◯◯万円の借金を抱えています」と言われると、個人でそれを返済しようと考えてしまい、無理だと考えてしまう。そして、将来が急に不安になり、国家が破綻してしまうのではないか、とまで思いつめる人も出てきてしまうものだ。 「しかし、他国には償還ルール自体が全く存在しません。国債を1回発行して永遠に借り換えている状態です。むしろ、返している国などどこにもありません。言わば他の国は60年償還ルールではなくて、60世紀償還ルールです。基本的には金利負担分だけ払っていって、残りは永遠に借り換えしていくというのが普通の経済の状態です」 会田氏の説明を聞い
最近、著名人が、がんと診断されたことを公表することが多くなりました。そのたびにメディアが連日報道し、SNSでも大騒ぎになります。今回は、この一連の反応に対して、医師としてがんの診療にあたったり、医療情報の見極め方や向き合い方について発信したりしてきた私が感じていることを紹介したいと思います。 ▼代替療法を勧めることは、善意でもときに暴力的な行為であること ▼第三者が「こうすればよかった」と言うことが、患者や家族の役に立つことはほとんどない ▼病気の公表を称賛する空気は、「病気は公表しなければならない」という同調圧力につながる可能性がある 患者となった本人やその家族からすれば、第三者である私たちにできることは、病気の回復を願い、温かく見守ることが全てです。 ですが、善意のつもりで健康食品などの代替療法を紹介したり、評論家のように「こうすれば病気にならずにすんだ」などとコメントしたりしている様
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く