相手への攻撃だったはずのものが、自分にも大打撃を与えるって意味で、みんな使ってると思うんだけどさ そもそもブーメランは戻ってくることがわかってて相手に投げてるし 戻ってきたものをちゃんとキャッチすればいいわけよ 「投げたのを忘れてたブーメラン」とか「ブーメラン取り損ね」という表現が正確だよね
CULTURE | 2022/01/24 「左翼の内輪受けドラマ」Netflix版『新聞記者』が褒められているうちは「小悪の玉突き連鎖」を止められない 【連載】あたらしい意識高い系をはじめよう(27) 倉本圭造 経営コンサルタント・経済思想家 1978年神戸市生まれ。兵庫県立神戸高校、京都大学経済学部卒業後、マッキンゼー入社。国内大企業や日本政府、国際的外資企業等のプロジェクトにおいて「グローバリズム的思考法」と「日本社会の現実」との大きな矛盾に直面することで、両者を相乗効果的関係に持ち込む『新しい経済思想』の必要性を痛感、その探求を単身スタートさせる。まずは「今を生きる日本人の全体像」を過不足なく体験として知るため、いわゆる「ブラック企業」や肉体労働現場、時にはカルト宗教団体やホストクラブにまで潜入して働くフィールドワークを実行後、船井総研を経て独立。企業単位のコンサルティングプロジェク
企業悶絶!インフレ襲来 鉄鋼、原油、銅、小麦……。ありとあらゆる資源が、世界で高騰している。そこに追い打ちをかけるのが円安による日本の「買う力」の低下だ。グローバルインフレと円安の中で、日本企業がいかに呻吟しているかをレポートする。 バックナンバー一覧 これまで円高は景気を冷やし、円安は景気を良くすると考えられてきた。しかし、その常識は崩れつつある。円安がインフレを高進させ、景気を悪化させることが常態になってきた。特集『企業悶絶!インフレ襲来』(全13回)の#9では、野口悠紀雄・一橋大学名誉教授に、円安は日本の国益にかなわず、日本を衰退させると断定する理由について語ってもらった。(聞き手/ダイヤモンド編集部編集委員 竹田孝洋) 円は実質的に70年代前半と 同じ水準にまで安くなった ――円の実質実効為替レート(物価上昇率で調整し、相手国との為替レートを貿易量で加重平均して求めた通貨の実質的な
学校での「落ちこぼれ」問題は知っていても「吹きこぼれ」問題を知る人は少ない。 「吹きこぼれ」とは、子どもが優秀であるがゆえに通常の学校の授業内容に物足りなさを感じて“ドロップアウト”していくことだ。こうした子どもたちは海外で「ギフテッド」と呼ばれているが、まだ日本では馴染みが薄い。 「ギフテッド」の子どものために教育の場を生み出そうと取り組みを始めた、軽井沢のインターナショナルスクール「ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン」の創始者、小林りんさんに話を聞いた。 13%の小学生が「ギフテッド」 ――「ギフテッド」向けの教育というと、「いわゆるエリート教育の再来?」「発達障がいの子どものため?」といった見方もあるようです。まず「ギフテッド」という言葉の定義について教えてください。 小林さん: ギフテッドというと日本ではまだ馴染みが薄く、発達障がいをもつ子どもと完全に同義だと誤解され
食材宅配のオイシックス・ラ・大地(東京都品川区)は2022年1月24日、配送トラブルが頻発しているとして、「多大なるご迷惑をお掛けしましたこと、深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 SNSでは、利用者から「空箱が届いた」などと苦情が相次いでいた。 「頼んだ15品欠品」 発表によれば、2022年1月18日に新物流センター「OisixNew 海老名ステーション」へ移転を進める際、庫内作業などが遅れてしまい、食材宅配サービス「オイシックス」「ISETAN DOOR」「dミールキット」の発送の遅れや欠品、中止が多発しているという。 同センターへは2024年に移転予定だったが、コロナ禍での需要拡大を受け、前倒しで進めていた。しかし、「初日に大量の商品が想定していなかったタイミングで同時に入荷があったことなどから受け入れが混乱」「実際の在庫とデータ上の在庫が一致しない」といったトラブルが起きたという。
ジル@11cmドール用 @ziruziru11 一瞬携帯画面そのものかと思ったら違った。 広告的に見やすいし目を引くしパパッと作ってそうで製作者の頭が良いのが伝わる~ twitter.com/ChChrytt/statu…
「警察官は盗撮のハードルが下がりやすい」と分析し、研修や職員教育強化の必要性に言及する斉藤章佳さん=神奈川県鎌倉市の大船榎本クリニックで2022年1月17日午後2時1分、洪玟香撮影 盗撮をして懲戒処分される警察官が後を絶たない。問題行為に至る警察官は全体から見ればごく一部ではあるものの、本来は盗撮を取り締まる立場にありながら、なぜ卑劣な行動に及んでしまうのか。実際に処分を受けた元警察官から話を聞き、再犯防止プログラムを担当している専門家は、業務の特殊性が盗撮のハードルを低くしているとみる。 警察庁によると、統計が残る2014年以降、全国で毎年20人前後の警察官と警察職員が女性のスカート内をスマートフォンで盗撮するなどして懲戒処分を受けている。その人数は20年までの7年で計148人に上った。1月も…
――筆者のトム・ローガン氏は米ニュースサイト・週刊誌「ワシントン・エグザミナー」の国家安全保障担当ライター *** ロシアのウラジーミル・プーチン大統領がウクライナ侵攻に乗り出す気配が濃厚となる中、米同盟諸国の大半はウクライナ政府を支持し、北大西洋条約機構(NATO)加盟諸国の中で脆弱(ぜいじゃく)な国々を安心させる行動を見せている。しかしドイツは、ロシアの利益を欧米側の利益よりも優先するという、異なった対応を示している。 ドイツ政府の対応からは、厳しい現実が分かる。それは、米国と第2次大戦後の民主的国際秩序が、中国・ロシアという2つの最も重大な安全保障上の脅威に直面する中で、ドイツはもはや信頼できる同盟国ではなくなったということだ。ドイツにとっては、安価なガス、中国向け自動車輸出、そしてプーチン氏を怒らせないことが、民主主義に支えられた同盟諸国の結束よりも重要なように見える。ウクライナの
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