キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

例えばFacebookやTwitterなどのソーシャルサービスは、実際にどれくらい国内企業ネットで使われているのか---。大手ファイアウォールベンダーの米パロアルトネットワークスは、半年に一度、世界中のユーザー企業を対象に大規模なトラフィック調査を実施し、様々なデータを収集および分析している。来日した調査担当者に、日本の国内企業におけるトラフィック傾向などについて話を聞いた。 まずは調査の概要について教えてほしい。 2008年から約半年に1回の割合で、世界中のユーザー企業を対象にトラフィック調査を実施している。最新のデータは2011年5月に実施した調査で得たもので、調査対象となった企業の数は全世界で合計1253社、そのうち日本の企業は87社入っている。調査対象企業の数は回を重ねるごとに大きく増えており、前回（2010年10月）は723社、前々回（2010年3月）は347社だった。具体的な企

身の周りに数多くのモノあれど、使ってみて「これは便利だ！」と思わず叫んでしまうようなモノにめぐり合う機会は意外と少ない。 最近では、あらゆるモノの姿形やスペックをネット上で検索したり閲覧したりできるようになっている。しかし、実際に便利かどうかはやはり自分の手で使ってみなければ分からないことも多い。実物をまったく触らずにネット通販で注文して、届いたらガッカリだったという経験を持っている人は少なくないはずだ。 本コラムは、ITproの記者である筆者が独自の視点から気になるモノをチョイス＆実際に入手し、とことん触ったうえで、「これは便利だ」と思ったものを紹介するコラムである。主に「IT関係者の仕事に役立つ機器やグッズ」を紹介していく予定だが、読者の興味がありそうなら、時にはそうした枠を取っ払って便利なモノを紹介していくつもりである。紹介する「モノ」には、物理的な物だけでなく、ソフトウエアやサービ

最も利用者が多いのはTwitterの39.9％だが、Facebookも24.2％と接近しつつある――。震災でソーシャルメディアの個人利用に弾みがついた。社員の不用意な書き込みによる情報漏洩リスクも高まっており、企業が自社に適した利用ガイドラインを作るべき時が来ている。まずはシステム部門が先行してソーシャルメディアを使い、利点やリスクを見極める目を養うべきだろう。そこで、日経コンピュータ誌がIT技術者によるソーシャルメディアの利用実態を緊急調査してみた。 東日本大震災の前後でソーシャルメディアに対する認識が大きく変わり、利用者の約3割が「既存メディアと同等以上」に信頼するようになった。ただし、デマや誤った情報が広がりやすいと指摘する利用者も6割を超えていた――。 日経コンピュータ誌が、日経BPコンサルティングやIT総合情報サイト「ITpro」と共同で、IT関連業務に携わる人（以下、IT技術者

オンラインメモサービスの米Evernoteは現地時間2011年7月13日、ベンチャーキャピタル（VC）の米Sequoia Capitalなどから5000万ドルの出資を受けたと発表した。調達した資金は、サービス拡充を目的とした成長戦略、M＆A（合併・買収）戦略に充てるとしている。 これに伴い、これまで取締役会のオブザーバー役だったSequoia CapitalのRoelof Botha氏が正式にEvernoteの取締役となった。また今回Sequoia Capitalとともに出資した米Morgenthaler Venturesから、Ken Gullicksen氏を経営戦略とM＆Aの担当者として雇い入れた。 Evernoteが両社から出資を受けるのはこれで2回目。これまでの資金は、Web、携帯電話、タブレット端末といったプラットフォームの拡大や、新市場進出の費用に充ててきたが、今回はM＆Aなどを

【船宿メシ】オオタニサンもビックリ！？　川目記者のビッグフライ！ブランド走水アジの極上アジフライ　東京湾・走水沖