信濃毎日新聞［信毎web］ 信州自然エネ協設立へ 「太陽光」「風力」技術や資金検討
太陽光や風力など、自然エネルギーの普及に取り組む県内の企業やＮＰＯ法人、自治体が今夏をめどに「信州自然エネルギー協議会」を発足させる。原発事故を受けて自然エネルギーへの注目度は高まっており、協議会は官民一体となって、普及に向けた技術や制度、資金面の課題解決を目指す。 既に立ち上げた準備会には、新エネルギー関連企業のネクストエナジー・アンド・リソース（駒ケ根市）、サンジュニア（須坂市）、おひさま進歩エネルギー（飯田市）のほか、八十二銀行（長野市）、ＫＯＡ（伊那市）、県や大学、ＮＰＯなど計約２０社・団体が参加。今後、市町村も交えて全県の協議会を発足させるほか、数カ所に地域協議会も設ける方針だ。 全県協議会は、コスト削減につながる技術改良や、住民の出資を含む資金調達の手法などを検討。地域協議会は実証に向けたモデル事業を構築する。協議会設置を含む県の自然エネルギー普及構想は、国の「新しい公共支
信濃毎日新聞［信毎web］ 蓄電できる太陽電池 信大教授らが開発
信大理学部（松本市）の樋上（ひのうえ）照男教授（分析化学）らのグループは４日、太陽光で発電する「太陽電池」と、発電した電気を蓄えておく「蓄電池」の両方の性質を持つ「光電気化学蓄電池」の開発に成功したと発表した。炭素分子「フラーレン」が持つ、太陽光エネルギーを内部に閉じ込め長期間保存できる性質を利用した。同教授によると、フラーレンを応用した太陽電池の開発は珍しいという。 「光電気化学蓄電池」は、フラーレンを溶かした油の槽と、酸化剤を溶かした水の槽の二つの部分で構成。油槽に太陽光を当てると、中のフラーレンが太陽光のエネルギーを蓄える。電気が必要な場合は、フラーレンが持つエネルギーを電子の流れを利用して水槽へ移し、電気を発生させる仕組み。 フラーレンが蓄えたエネルギーは長期間保存でき、夜間や悪天候時にも電気として利用可能。現在の太陽光発電システムでは、パネルなど発電部分のみでは電気を蓄えられ
宇宙の太陽光ステーションから地上に電力供給、日本が2030年実現目指す
財団法人無人宇宙実験システム研究開発機構（Institute for Unmanned Space Experiment Free Flyer、USEF）が提供した、巨大な太陽光パネルと地上への伝送装置を用いた「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の予想図（2009年9月3日提供）。(c)AFP/USEF 【11月10日 AFP】宇宙空間で太陽光エネルギーを集めて、レーザーか電磁波で地上に伝送するシステムを2030年までに実現したい――SFのように聞こえるかもしれないが、日本の宇宙開発当局は大まじめだ。 無限のクリーンエネルギーを生み出すことのできるこの計画、「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の実現に向けて、日本政府は協力企業を選出し研究者たちを集めたところだ。数平方キロメートルにわ
ソニー、電源のワイヤレス化に成功--50cm離れた機器へ60Wの電力を供給
ソニーは10月2日、電源コードを接続せずに離れた場所にある機器へ電力を供給できる「ワイヤレス給電システム」を開発したと発表した。60Wの電力を50cm離れた機器へワイヤレスで給電できるという。 ワイヤレス給電システムは、送電デバイスから供給された電力エネルギーが空間を介し、同じ周波数で共鳴している受電デバイスのみに伝播する磁界共鳴型の非接触給電技術を採用して実現したもの。 デバイス相互の位置関係がずれていても高効率の給電が可能になるほか、送電・受電デバイス間に金属があっても、その金属が熱くならないという特長を持つ。 ソニーでは、送電・受電デバイスと同じ周波数で共鳴するレピータデバイスを開発。これを送電・受電デバイス間に配置することで、給電効率を維持したまま、給電距離を50cmから80cmにまで伸ばすことにも成功している。 今後は、数cm以下から数10cm以上までの広い範囲、かつ小電力から大
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