2021年5月16日のブックマーク (4件)

  • さんま コロナワクチン接種しない意向のワケ「ここで打つと体が…」(スポニチアネックス) - Yahoo!ニュース

    お笑いタレントの明石家さんま(65)が15日、パーソナリティーを務めるMBSラジオ「ヤングタウン土曜日」(土曜後10・00)に出演。新型コロナウイルスのワクチンについて、接種しない意向を示した。 【写真】2人とも若い!…33年前のさんまとタモリ 「僕は打たないつもり。誰かに回してあげたい。俺は打たないからね」と明言。「ていうのは、今まで菌にかかったことないから。1回もないんですよ。ここでワクチン打つと、体が変わってしまうんで」と理由を説明し「俺は打たないっていう」と繰り返した。 「打ちたい人は打って。俺らみたいに『打たない』って心に決めた人の分、余ってんねんから。打ちたい人から打ってええと思う」と語っていた。

    さんま コロナワクチン接種しない意向のワケ「ここで打つと体が…」(スポニチアネックス) - Yahoo!ニュース
    a_horuru
    a_horuru 2021/05/16
    あくまで高齢者枠で優先される側だし、この人の場合なんで打たないのかと次々質問される機会も多いだろうし、別に先を争うつもりはないという意味合いで答えたのだろう。
  • 出前館、実は人力に頼りまくるローテク企業と配達員さんらにバレる : 市況かぶ全力2階建

    日刊SPA!に登場の医学生投資家、儲け自慢に熱を入れるあまり「11歳から親の口座で投資を始めた」と借名取引をうっかり告白

    出前館、実は人力に頼りまくるローテク企業と配達員さんらにバレる : 市況かぶ全力2階建
    a_horuru
    a_horuru 2021/05/16
    自分は全く出前を利用しないので憶測でしかないが、客の心理まで管理できるほどハイテクは進歩していないということらしい。
  • 東京五輪は是非開催して欲しい

    自分は東京五輪は絶対に見ないし感動もしない。 SNSでも五輪、メダル等をミュートワードに設定して目に入れないようにしたい。 家族が医療従事者なのでこれ以上負担をかけて欲しくないという気持ちもある。 しかし開催支持派である。 「幻の東京五輪」になんて絶対にして欲しくないからだ。 医療、飲、娯楽等、理論的にはコロナのせいで犠牲になっているが 感情的には五輪のせいだと考えている人は自分以外にもいると思う。 それなのに開催中止になんてなってしまったら アスリートを含めた五輪関係者は後年確実に悲劇に主人公扱いになってしまう。 それは嫌だ。 「多くの犠牲を払った上で開催し、そこそこの成績を残しただけのどっちらけ五輪」になればいい。 瞬間的、局所的にに盛り上がりはするだろうが、この期に及んで盛り上がれような頭の持ち主達は忘れるのも一瞬だろう。 恨みはずっと残っていく。それをアスリートや関係者はずっと背

    東京五輪は是非開催して欲しい
    a_horuru
    a_horuru 2021/05/16
    人の不幸を願う連中の願いが叶うということは人が不幸になるということ。多くが自分は巻き込まれないと高をくくって面白半分で人の不幸を願っている。開催するもしないもそんな願いが実現しないことを願うのみ。
  • 【識者談話】「母子家庭になるな」は国の責任放棄 上間陽子氏(琉球大教授) - 琉球新報デジタル

    上間陽子氏(琉球大教授) 居酒屋談義の無責任な誰かの発言ではなく、一国の大臣の発言とは耳を疑う。沖縄の歴史を知らなすぎる。沖縄で未婚の出生率が高い歴史的背景には、沖縄は米国の占領地だった時期があり、バースコントロール(産児制限)が効かない中で子どもを産むことが形成されていったことがある。日で避妊方法の教育がなされていたとき、沖縄ではそれができなかった。第一義的責任は国にある。 沖縄が大きなひずみの中に落とされていた歴史を、彼は知らなすぎる。また、母子世帯になれば貧困に陥るのは、単に国策の破綻だ。そこを修復しようとせずに「母子家庭での子育ては大変だから、母子家庭にはなるな」という話は、国の責任放棄だろう。 単身でも貧困に陥らず、子どもを育てることができるという環境、社会をつくることが国の責任で、最も重要なことであるのに、そこに全く触れていない。 確かに、若年出産で経済的に困難な状況に陥る事

    【識者談話】「母子家庭になるな」は国の責任放棄 上間陽子氏(琉球大教授) - 琉球新報デジタル
    a_horuru
    a_horuru 2021/05/16
    元は子供の貧困が問題点なのに、河野発言から論点ずらしして若年母子家庭の問題にすり替えている。いくら支援しても親がちゃんとしてないと子供の貧困の改善には繋がらず、裏社会や反社の資金源ともなりかねない。