“まるで実写”の3D女子高生「Saya」、声を得て女子高の授業に登場 会話を通して「AIとは何か」教える
“まるで実写”の3D女子高生「Saya」、声を得て女子高の授業に登場 会話を通して「AIとは何か」教える（1/2 ページ） 透明感のある肌、ふんわりとした髪の毛など、実際に存在する女子高生としか思えない架空のキャラ「Saya」。彼女はCGアーティストユニットがゼロから生み出したものだ。このSayaとの会話を通してAI技術を学べる体験型授業「1日転校生Saya」が、11月28日に鎌倉女学院高校（神奈川県鎌倉市）で開かれた。博報堂アイスタジオと博報堂は今回、他者が話す内容を認識し、返答する新技術「Talk to Saya」をSayaに実装。Sayaが生徒と会話できるようにした。授業にはSayaと同じ高校2年生が参加し、Sayaと話しながらAIの基礎を学んだ。 会話しながらSayaに「友達とは？」を学ばせる 授業ではまず、担当教師が（1）AIは人間の考え方や行動をまねる技術であること、（2）最初
アンタッチャブル、約10年ぶりのコンビ共演で漫才 『脱力タイムズ』での実現に柴田が大興奮
お笑いコンビ・アンタッチャブル・柴田英嗣（44）が29日放送のフジテレビ系バラエティー番組『全力！脱力タイムズ』（毎週金曜 後11：00）に出演。2010年2月から約1年間にわたって休養に入って以来、コンビでの活動は行われていなかったが、この日の終盤に相方の山崎弘也（43）がサプライズで登場し、約10年ぶりとなるコンビ共演を果たした。 この日のテーマは、未来の日本人ノーベル賞候補で、まずは、ノーベル物理学賞が期待される人物のプロフィールを紹介。プロフィールにはなぜか“スクラム”や“トライ”など、ラグビーに関係するワードが散りばめられている。そのことを柴田が指摘すると、ラグビーにハマっているディレクターの趣味が出てしまったとメーンキャスターのアリタ哲平（有田哲平）が説明。アリタは、ディレクターたちが所々に自分の趣味を盛り込んでいるので視聴者に違和感を持たせないよう、柴田のツッコミで笑いに変え
女性元社員「マタハラ」主張も認められず、雇止め有効に 一審と逆転…東京高裁（弁護士ドットコム） - Yahoo!ニュース
育児休業（育休）取得後に、正社員から契約社員への雇用形態の変更を迫られ、その1年後に雇止めされたのは不当だとして、語学スクール運営会社で働いていた女性（30代）が、会社に地位確認などを求めた訴訟の控訴審判決が11月28日、東京高裁であった。 会社側の主張が大幅に取り入れられ、一審とは異なり、雇止めが有効とされた。 ●いったいどんな判決だった？ 裁判の争点は大きく、（1）女性は正社員の地位にあるか、（2）雇止めは有効か、（3）会社の対応は正当と言えるか、（4）女性が一審の提訴時（2015年10月）に開いた記者会見が会社への名誉毀損に当たるかーーの4つだった。 一審は、女性に正社員の地位は認めなかったが、雇止めは無効とし、会社の不誠実な対応などは不法行為にあたるとした。また、記者会見は名誉毀損にあたらないとした。 一方、双方が控訴して始まった高裁（阿部潤裁判長）は、一審同様に女性に正社員の地位
先月の小売業販売額 大きく落ち込み | NHKニュース
消費税率が引き上げられた先月の小売業の販売額が前回、５年前の引き上げの時よりも大きく落ち込んだことについて、麻生副総理兼財務大臣は台風などほかの要因も大きいとしたうえで、今後、消費の動向を注意深く見ていく必要があるという認識を示しました。 経済産業省が28日発表した商業動態統計速報によりますと、先月の全国の小売業の販売額は前の年の同じ月に比べて7.1％減少し、前回、消費税率が引き上げられた平成26年４月のマイナス4.3％よりも大きな落ち込みになりました。 これについて麻生副総理兼財務大臣は閣議のあと記者団に対し「ことしの場合は台風などの影響も非常に大きいと聞いているが、税率引き上げ後の動向の全体像については、まだ十分なデータがあるわけではないので、今後、公表される、いろいろなデータをよく見ていく必要がある」と述べ、消費の動向を注意深く見ていく必要があるという認識を示しました。 そのうえで「
「ながら運転」１日から厳罰化 企業の間で対策に関心 | NHKニュース
スマートフォンを見ながら車を運転する「ながら運転」の反則金や違反点数が12月１日から引き上げられます。企業の間では、社員の「ながら運転」対策に関心が高まっています。 こうした中、車のリースなどを行うオリックス自動車によりますと、「ながら運転」を検知するドライブレコーダーの法人向けの販売が伸びていて、ことし９月までの３か月間の販売台数が前の３か月に比べて２倍に増えたということです。 このドライブレコーダーは、ドライバーの視線や首の角度などをカメラで分析し、スマホを見ている場合に警告音を鳴らすほか、警告音が鳴った履歴を会社側が確認できるようになっています。 オリックス自動車リスクコンサルティング部の竹村成史部長は「運転中に携帯の利用を禁じる社内ルールがあっても、これまでは確認するすべがなかった。ルールを徹底したいという声が増えている」と話しています。 一方、三井住友海上は12月から運転中はスマ
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