BMW は eスポーツ に資金をつぎ込んでいる：「主要なマーケティングを担うことになるだろう」 | DIGIDAY［日本版］
メジャーなスポーツが保留状態のなか、BMWはeスポーツへの支出を増やしている。 eスポーツ・トーナメントのスポンサーとしてデビューしてから3年が経過したいま、BMWは5つのもっとも人気があるゲーミング団体に対するスポンサ […] メジャーなスポーツが保留状態のなか、BMWはeスポーツへの支出を増やしている。 eスポーツ・トーナメントのスポンサーとしてデビューしてから3年が経過したいま、BMWは5つのもっとも人気があるゲーミング団体に対するスポンサーとして業界を牽引する存在となった。英国のファナティック（Fnatic）、米国のクラウド9（Cloud9）、中国のファンプラス・フェニックス（FunPlus Phoenix）、韓国のT1、ドイツのG2 Eスポーツが5つの団体だ。eスポーツに対する明らかな接点を持っていない広告主がこの規模の契約を交わすのは珍しい。BMWのような、eスポーツ関連ではな
Google による Cookie 廃止、「2年間」の猶予に歓迎の声 ：「実に穏やかなアプローチだ」 | DIGIDAY［日本版］
Googleは1月14日（米時間）、Chromeでトラッキング用サードパーティCookieのサポートを「2年以内」に打ち切る計画を発表した。広告業界の幹部が語ったところでは、Googleが意見を求めて、2年という長い猶予期間を設けることについては、業界関係者から歓迎されそうだという。 Googleは1月14日（米時間）、広く普及しているChromeブラウザで、トラッキング用サードパーティCookieのサポートを「2年以内」に打ち切る計画を発表。ウェブ閲覧をユーザーにとって、より安全にする措置だという。今回の変更案は、広告のターゲティングやトラッキングで長年に渡ってCookieに依存してきたオンライン広告エコシステム全体を震撼させそうだ。 Chromeエンジニアリング担当ディレクターのジャスティン・シュー氏はブログ投稿で、この動きは、パブリッシャーや広告会社、ほかのブラウザプロバイダーが、G
時代の終焉：Google、 DoubleClick の名前を捨てる | DIGIDAY［日本版］
さよなら、DoubleClick（ダブルクリック）。Googleは、同社広告関連プロダクトのリブランディングの一環として、DoubleClickの名前を廃止することにした。これは、このアドテクプラットフォームがローンチされてから22年後、Googleによって買収されてから11年後のことになる。 さよなら、DoubleClick（ダブルクリック）。Googleは、同社広告関連プロダクトのリブランディングの一環として、DoubleClickの名前を廃止することにした。これは、このアドテクプラットフォームがローンチされてから22年後、Googleによって買収されてから11年後のことになる。 Googleの幹部は26日、ニューヨークのYouTubeクリエイタースペースで開催されたプレスイベントで、この変更を発表。Googleの広告プロダクトへの変更は最小限に留められるが、単にブログ投稿で公表するの
百貨店・メイシーズ、従業員300人をインフルエンサー化：「スタイルクルー」プログラムの中身 | DIGIDAY［日本版］
米百貨店メイシーズ(Macy’s)の社内インフルエンサーチームが拡大しそうだ。昨秋、20人の従業員を「アンバサダー」にするというスタイルクルー（Style Crew）の試験運用を開始して以来、メイシーズは、このプログラムの進展のために投資してきた。今春には、300人を超える従業員がこのプログラムに参加している。 米・百貨店のメイシーズ(Macy’s)における社内インフルエンサーチームが拡大しそうだ。 昨秋、20人の従業員を「アンバサダー」にするというスタイルクルー（Style Crew）の試験運用を開始して以来、メイシーズは、このプログラムの進展のために投資してきた。今春には、300人を超える従業員がこのプログラムに参加し、現在はSnapchat（スナップチャット）やインスタグラム（Instagram）を含むソーシャルメディアチャネル全体で、400を超えるアカウントがアクティブな状態にある
「テレビの未来」と大流行！ トリビアゲーム「HQ Trivia」：熱狂する米エージェンシーたち | DIGIDAY［日本版］
HQ Trivia（HQトリビア）は、毎日午後3時と午後9時にライブ配信のトリビアゲームを提供する、無料のiOSアプリ。テレビ番組「クイズ$ミリオネア」をユーザー全員でプレイするようなアプリだ。この1カ月で口コミでセンセーションを巻き起こしており、競争好きが多い広告エージェンシーがこのゲームにハマっている。 数週間前、デイ・ワン・エージェンシー（Day One Agency）のデジタルストラテジストのアイリーン・クラーリング氏が、ブレスト会議に出ていたところ、突然、携帯電話にプッシュ通知が入ってきた。「HQ is about to go live（HQのライブがまもなく）」とあった。クラーリング氏は会議を抜け出して、この新しいお気に入りのトリビアアプリを見たい衝動に駆られたが、そうではなく同僚にこのゲームを紹介することにした。まもなく、会議は完全にストップし、全員が協力しはじめた。 「上司
博報堂のデジタル化、価値最大化の方法は「データ」：博報堂DYデジタル設立の裏側 | DIGIDAY［日本版］
昨年からコンサル企業、テックベンダーが業界で事業拡大していることに関して、日本のマーケティング業界でも議論が盛んになってきた。4月に「博報堂DYデジタル」が設立され、7月には「電通デジタル」が設立されようとしている。広告会社は市場の拡大と激しい競争のさなかにあるデジタルマーケティング領域にどのようなビジョンをもっているのか。 博報堂常務執行役員、博報堂DYメディアパートナーズ常務執行役員の三神正樹氏は他業界で起きたデジタル化による業態の激変が、マーケティング業界でも起きていると指摘。博報堂DYグループはクライアントの事業拡大に貢献するためにデジタル領域を含めた包括的なサービスを提供する、と語っている。 昨年からコンサル企業、テックベンダーが業界で事業拡大していることに関して、日本のマーケティング業界でも議論が盛んになってきた。4月に「博報堂DYデジタル」が設立され、7月には「電通デジタル」
スナチャのアジア版、「スノー」とは何か？：8000万DLの急成長「自撮り」アプリ | DIGIDAY［日本版］
アジア版のSnapchat（スナップチャット）といえるスノー（Snow）が人気だ。リリースからわずか1年で、ダウンロード数が8000万件を超えたと広報担当者は語っている。この9月にはLINEによって、500億ウォン（約45億円）の投資がされたことも話題となった。スノーについて知っておくべきことを紹介する。 カメラフィルター機能が売りのホットなアプリがある。これを使えば、自分の顔をコアラや目玉焼き、あるいはミニーマウスにもできるのだ。また、すぐに消滅する短いメッセージを送信したり、日々の出来事を撮影した短い動画をメッセージに追加したりすることもできる。 これはSnapchat（スナップチャット）の話ではない。韓国版Snapchatといえるスノー（SNOW）の話だ。スノーは、アジアのジェネレーションZ世代の間で極めて高い人気を誇る。とくに、Snapchatが禁止されている中国での人気は絶大だ。
「才能はコモディティ、情熱はそれに勝る」：JWTのM・イーストウッド氏による広告マンキャリアガイド | DIGIDAY［日本版］
ジェイ・ウォルター・トンプソン（JWT/J. Walter Thompson）のワールドワイドチーフクリエイティブ・オフィサーであるマット・イーストウッド氏は、多くの広告会社と3カ国に渡るキャリアを築いたあと、2014年7月にJWTへ入社した。今回は自身の言葉で、これまでに得た最大の教訓をシェアしてくれる。 ジェイ・ウォルター・トンプソン（JWT/J. Walter Thompson）のワールドワイドチーフクリエイティブ・オフィサー、マット・イーストウッド氏は広告業界に入った20年以上も前、アートディレクターとしての仕事を見つけることができなかった。 しかし、最終的にクリエイティブの部門に進むことができ、多くのエージェンシーと3カ国に渡ってキャリアを築いている。M＆Cサーチ（M＆C Saatchi）のロンドン本社に勤め、M&Cサーチオーストラリア設立にひと役買ったあと、DBBオーストラリア
インスタグラム、新しい「保存機能」の衝撃：Pinterest領域へ踏み込むことの意味 | DIGIDAY［日本版］
インスタグラムは12月14日（米国時間）、新しい「保存機能」を発表した。ユーザーが気に入った投稿をブックマークしておいて、あとから見直せるようにする機能だ。これによりブラウジングツールからキュレーションツールへ進化したインスタは、正面切ってPinterest（ピンタレスト）の領域に踏み込むことになった。 インスタグラムは2016年12月14日（米国時間）、新しい「保存機能」を発表した。ユーザーが気に入った投稿をブックマークしておいて、あとから見直せるようにする機能だ。発表されてから数時間後、さっそくアウディは、この機能を使った面白いハックを提供している。 アウディは、9つに分割した「Audi R8」の画像を自社のインスタグラムのページにランダムに投稿し、ユーザーに各ピースをブックマークしたうえ、それらを正しく並べ替えてパズルを完成させるよう促したのだ。パズルを完成した人は、自身のインスタグ
「いまどき広告頼みのメディアベンチャーは頭がおかしい」：BuzzFeedの元最高執行責任者スタインバーグ氏 | DIGIDAY［日本版］
米メディア界の有力者であるジョン・スタインバーグ氏は、BuzzFeedのCOOや英タブロイド紙「デイリーメール（Daily Mail）」の北米CEOを務めたことのある人物で、広告に支えられたデジタルメディアにはスケールが必要であることを熟知している。だが、ビジネスニュースの動画サービスを提供する新しいベンチャー企業チェダー（Cheddar）で、同氏はライセンス料の徴収という、いままでとは異なるビジネスモデルに賭けようとしているのだ。 チェダーは2016年夏までに、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の立会場から、取引日全日の立ち会いの模様をライブ配信する計画でいる。だが、その配信を無料で視聴することはできない。同社は、多数のOTT（オーバー・ザ・トップ）事業者と受託放送契約を結び、自社コンテンツを視聴者に提供しようとしている。ここに広告は入らない。つまり、スタインバーグ氏がBuzzFeedや
インスタ新タグ機能、インフルエンサー施策をどう変える？：より価値を高めるUGC | DIGIDAY［日本版］
ついにインスタグラムのフィード上で買い物ができるようになった。ユーザーからも、ブランドからも長らく期待されてきた機能だ。ソーシャルは商品の購買意欲を喚起しやすいことから考えても自然な流れといえる。この新機能導入によって、インフルエンサーマーケティングがどう変化し、どんな影響を受けるのかを考えた。 インスタグラムのユーザーは、ついにフィード上で買い物ができるようになる。 11月初旬、インスタグラム投稿のなかで、商品にタグ付けをできる機能が発表された。それをクリックすることで、アプリを飛び出し、プロダクトの詳細ページへ遷移できる。そこで直接、商品を購入できるのだ。インスタグラムのユーザーからも、またブランドからも、長らく期待されてきた、この機能。ソーシャルは商品の購買意欲を喚起しやすいことから考えても、自然の流れといえるだろう。 インスタグラムの調べによると、同ユーザーの60%はインスタグラム
偽ニュースサイトへ収益もたらす、アドネットワークの憂鬱：「インターネットの泣き所」の実態 | DIGIDAY［日本版］
偽ニュースサイトが収益を得る方法はGoogleとFacebookだけではない。ネイティブ広告ウィジェットはそのひとつだ。話題となっている怪しい偽ニュースサイトでよく見つけられる。こういったウィジェットに並んで、リターゲティングやプログラマティックの広告がパラパラと存在しているのだ。 GoogleとFacebookは広告ネットワークから偽ニュースサイトを排除するべく取り組んでいる。しかし、アドテクの世界は広く複雑だ。偽ニュースサイトが収益をあげる方法は、ほかにもたくさん存在する。 偽ニュースは今回の大統領選挙に大きな影響を与えたと、多くの人が信じている。しかし、偽ニュースを特定するのは容易ではない。対策が進まない一因は、そこにある。ひと言に偽ニュースといっても、いろいろな種類が存在するのだ。わざと誤解を生むような釣りタイトルをつけた芸能人のゴシップものから、ザ・オニオン（The Onion）
インスタでいま注目すべきは「マイクロインフルエンサー」：影響力が最大となる最適解 | DIGIDAY［日本版］
人気がありすぎるのも、いいことばかりではない。 ソーシャルメディア上で、インフルエンサーのフォロワー数がある閾値に達すると、オーディエンスのエンゲージメントは意外にも減少しはじめることがわかった。インフルエンサー・マーケティング・プラットフォームのマーカリー（Markerly）が、200万人のソーシャルメディア上のインフルエンサーを対象として、実施した調査によると、スポンサーつきでないインスタグラムの投稿に対する「いいね！」の割合は、フォロワー数1000未満のアカウントでは8％だが、フォロワー数1000～1万のアカウントでは4％になるという。 人気がありすぎるのも、いいことばかりではない。 ソーシャルメディア上で、インフルエンサーのフォロワー数がある閾値に達すると、オーディエンスのエンゲージメントは意外にも減少しはじめることがわかった。インフルエンサー・マーケティング・プラットフォームのマ
「ペイパルマフィア」が日本のスタートアップを狙う理由：「IPOが容易」「創業者の質が高い」 | DIGIDAY［日本版］
PayPal（ペイパル）創業者ピーター・ティール氏らは「ペイパルマフィア」と呼ばれ、ペイパル売却後も複数の起業を成功し、現在はシリコンバレーのスタートアップ育成で重要な役割を担っている。ティール氏のベンチャーキャピタルの拠点が、Foundersfund（ファウンダーズ・ファンド：創業者によるファンドの意）だ。同社の人工知能スタートアップDeepMindへの投資は、Googleによる4億ポンド（約630億円）の買収につながっており、機械学習の波を先にとらえたものだった。 ユニコーン（評価額10億ドル以上の非上場ベンチャー）である配車サービスLyftへの投資を成功させている、Foundersfundパートナーのジェフ・ルイス氏は5月13〜14日に千葉・幕張で開催されたSlush Asiaに登壇。ルイス氏は、DIGIDAY［日本版］の取材に応じ、既に日本のスタートアップ十数社と会合をもったことを
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Beyond The Cookie デジタルマーケティングがパフォーマンスから測定まで依存してきたサードパーティCookieが、今年ついに消滅する。 これは単なるターゲティングの終焉ではなく、広告主やメディアの「選択」によって、デジタルマーケティングにおける新たなスタンダードが形作られることを意味する。ソリューションやプロダクトの選択、コミュニケーションのあり方の選択、デジタル広告に求めるものの選択。Beyond The Cookieはデジタルの未来を見通すためのプレイブックだ。 デジタルマーケティングがパフォーマンスから測定まで依存してきたサードパーティCookieが、今年ついに消滅する。 これは単なるターゲティングの終焉ではなく、広告主やメディアの「選択」によって、デジタルマーケティングにおける新たなスタンダードが形作られることを意味する。ソリューションやプロダクトの選択、コミュニケー
新流行の「シネマグラフ」、新興市場を制するのは誰だ? | DIGIDAY［日本版］
「シネマグラフ」がデジタルマーケティングにおいて、流行の兆しを見せ始めている。「シネマグラフ」とは、静止画であるはずの写真の一部が、動画のように動き続ける「新しい画像」のことだ（TOP画像参照）。 流行の要因は、シネマグラフの認知が広がったことに加え、Facebook、インスタグラムなどでの掲載環境が整ったことが挙げられる。また、スマートフォンに保存された動画からシネマグラフを製作できるアプリも登場しており、一部のインスタグラム広告などでもシネマグラフはデビューを飾った。日本でもメディア、プラットフォームでシネマグラフの活用が始まっており、全編シネマグラフで制作された女性ユニットのミュージックビデオも登場している。 これを商機とみたシネマグラフ専門ベンチャーが現れた。大手ストックフォト企業も参入の機会をうかがっているという。そんな、シネマグラフ市場をめぐるベンチャー企業の攻防を見てみよう。
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暗号通貨、 インフルエンサーマーケティング と出会う：Google & Facebook への広告禁止の末 | DIGIDAY［日本版］