劇場版『鬼滅の刃』の“異常ヒット”に、どうしても「不気味さ」を感じてしまうワケ（堀井 憲一郎） @gendai_biz
映画はあくまで「アニメの続き」 『劇場版 鬼滅の刃 無限列車編』のヒットがすごいとおもうのは、これが完結した作品ではないという点である。 テレビアニメの続編である。しかも完結編ではない。 アニメシリーズが放送されたのは2019年の4月からで、東京では「TOKYO MXテレビ」で放送された。 アニメ『鬼滅の刃』の放送は土曜の23時30分からだった。 土曜23時30分というのはそこそこ人気の枠ではあるが、あくまでMXだし、遅い時間である。全国民に見てもらおうと企画されたものではない。 2019年4月から9月まで26話放送された。 映画は、その続きである。 アニメ26話の最後で“無限列車”が走り出して、炭治郎たち三人は飛び乗る。列車が突き進んでいくシーンで26話が終わる（煉獄さんと鬼の魘夢（えんむ）が少しだけ映る）。 そして映画も、無限列車が走り出して炭治郎たちが飛び乗るシーンから始められる。ふ
竹中平蔵氏、中国社会でひそかに「大人気」になっていた（梶谷 懐） @gendai_biz
あの竹中平蔵氏が、中国で大いに人気を集めているらしい。中国の人々はいったい竹中氏の何に惹かれ、彼から何を得ようとしているのか。その背景を追っていくと、日中で共振する「新自由主義」の動きが見えてきた。神戸大学・梶谷懐教授による全3回のレポート。 スーパーシティ法案成立の陰で 本年5月27日に、国家戦略特区法の改正案、いわゆる「スーパーシティ法案」が国会で成立した。新型コロナウイルス禍の拡大に伴う緊急事態宣言発令中の成立であり、報道などでは、遠隔医療の本格導入を始めスマート技術を用いた感染対策の進展に期待する声も多く聞かれた。 このスーパーシティ構想の背景としてAIやビッグデータを活用して社会のあり方を根本から変えるような都市設計を目指す動き、すなわちスマートシティの建設が、世界各地で本格化していることが指摘されている。 それを踏まえた上で（1）生活を支える複数のサービスが導入されている（2）
ラーメン二郎好きが驚愕…「麺の量を半減した店」で気づいた「衝撃の事実」（堀井 憲一郎） @gendai_biz
ある店舗の「量を減らす」宣言 ラーメン二郎は、店によって量がかなり違う。 普通のラーメンを頼んでも、あっという間に食べられる店もあれば、かなり頑張って頑張って突き進まないと食べきれない店もあって、けっこう差がある。 およそ2年少々でラーメン二郎のほぼ全店をぐるぐるまわって（だいたい均等にまわって累計330回ほど）、それぞれ完食するまでどれぐらいかかったかを記録しているのだが、早いところだと4分かからずに食べきれるし、多いところだと8分を越えてしまうことがある。つまり倍ほど違う。また、多いところにかぎって、ブタをおまけにたくさん乗っけてくれたりして、ぶぎゃーと叫びつつ、10分近くかかってしまうこともある。 デフォルトの量で、かなりの差があるのだ。 ラーメン二郎好きたちは、「この店の量は少ない、ここは破壊的に多い」ということをだいたい把握している。また、インターネットでそういう情報が交換されて
今度はいつですか「次々に当てる」地震解析業者に聞く（週刊現代） @gendai_biz
今度はいつですか 「次々に当てる」地震解析業者に聞く 7.25福島沖地震 8.1駿河湾地震 8.19福島沖地震(いずれも震度5弱)をズバリ的中 正確な予測は不可能と言われていた地震予知の世界。ただ「めちゃくちゃ当たる」と企業・官公庁でひそかに話題の地震解析業者は、「東日本大震災の〝予兆〟もつかんでいた」と言い切る。 どうしてこんなに当たるのか 「まるで〝あの時〟の記憶がフラッシュバックしたかのようでしたよ。揺れがおさまるとすぐに工場を出て、同僚と一緒に高台の避難所を目指しました。また大津波が来るんじゃないかって、そればかり考えていました」(宮城県の水産加工工場で働く男性) 8月19日の午後2時36分。福島県、宮城県を東日本大震災の余震とみられる「強い揺れ」が襲った。福島県の浜通り周辺では震度5弱を計測。気象庁は福島県、宮城県の沿岸部に津波注意報を発令し、被災地は緊張に包まれた。「3・11」
史上初の大調査 10年後も「絶対に生き残っている」会社（週刊現代） @gendai_biz
○がつかない会社が多数、業種によっては全滅も。自動車･二輪は3社だけ、電機は半数、精密機器は3社のみ、医薬品は2社のみ、ゼネコン、住宅、マスコミは壊滅状態。食品･ビールが大健闘。 ほとんどなくなる？ 「10年後、世界経済における日本の地位が低下していることは避けられません。国家財政は破綻し、IMFの管理下に置かれている可能性は高い。購買力のある若者が激減し、需要も薄くなっている。さらに、米、中、印にパワーバランスが移り、日本企業がその流れから取り残される。いま有力といわれている日本企業のほとんどがなくなっていることもありうるでしょう」(百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏) 明るい兆しの見えない経済下で、日本企業の多くはすでに苦しみ、もがいている。トヨタのリコール問題によって、トップ企業でさえ安泰でない現状を、多くの国民は実感した。 コモンズ投信会長の渋澤健氏は「そもそも日本には、どの業種
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
