みなさんは、絶食系男子という言葉をご存知ですか？　草食系を上回る、“恋愛を絶食”＝異性とつきあわなくてもやっていける、異性と付き合ったことのない絶食系男子が増加しているようなのです。明治安田生活福祉研究所が全国の20歳から49歳の男女3,616人を対象に行なった「20～40代の恋愛と結婚」調査にも、その兆候がしっかりと現れていました。さっそく見てみましょう。■20代未婚男子の４割、30代の3割が絶食系!? この調査は３世代の男女を対象に行われたものですが、今回は20代男子と30代男性の回答に着目してみました。まず「結婚したい！」20代男子は70％、30代男性は63％と、そこそこ高めの数値です。みなさん、結婚願望はあるようです。しかし、現在「恋人がいる」20代男子は22％、30代男性はわずかに15％と、双方ともにリア充組はグッと低下。さみしい現状が見えてきます。 そして、ズバリ「交際経験がな

九州大学が「血液型と性格には科学的な因果関係はない」とする研究結果を発表したことを受けて、ヤフーニュースが「血液型と性格は関係あると思う？」というアンケートをとったところ、意外な結果が出ている。 16万近い投票数のうち、54.2％の8万6134票を占めたのは、なんと血液型と性格は「関係ある」とする回答の方だった。「関係ない」の6万3686票（40.1％）を大きく上回っており、ネットユーザーは研究結果に納得がいっていないと見られる。 「立派な人種差別」と憤る人もいるが九大の調査は、日米の1万人以上を対象に実施。生活に関する好き嫌いを聞く68項目のアンケートの結果、血液型で差があったのは「子供の将来が気にかかる」などの3項目だけで、その差もわずかだったため、血液型と性格は「無関連である」とした。 このニュースには、ネットで「やっぱりそうか」という声が相次いだ。 「外人は誰も信じていない。日本人

牛丼チェーン「すき家」従業員の過重労働問題の調査・提言のために設置された第三者委員会（委員長・久保利英明弁護士）は7月31日、記者会見を開き、調査報告書を発表した。報告書では、過重労働の実例として、月500時間以上残業したケースや、2週間家に帰れなかったケースなどが挙げられている。久保利委員長は「こうした状況を一刻も早く改善すべきだ」と、経営陣に警鐘を鳴らした。 第三者委員会は、すき家を運営するゼンショーホールディングスが5月7日付で設置した。メンバーは久保利委員長と、國廣正弁護士、村松邦子・一般社団法人経営倫理実践研究センター主任研究員の3人で、従業員のヒアリングやアンケート調査を行い、提言をまとめた。 久保利委員長は、すき家の労働実態について、「顧客第一主義でもってきたことは間違いないが、従業員の生活をはたして守ることができていたのか、満足度はどう取り扱われてきたのか」と従業員軽視

櫻井パパは旧郵政出身でエース中のエース 大本命の「櫻井パパ」は、なぜ落選したか。いま総務省内はその話で持ち切りだ。 総務省の櫻井俊氏は（77年旧郵政省入省）は人気アイドルグループ「嵐」の櫻井翔の父親。省内で「櫻井パパ」と呼ばれる人気者の櫻井俊氏は、事務方トップの次官に次ぐナンバー2の総務審議官を務める実力者。東大法学部卒で入省当時から「将来の次官候補」と呼ばれていた逸材であり、この夏の人事では、次官就任が確実視されていた。 ところが実際に次官ポストを手に入れたのは、下馬評にものぼらなかった大石利雄消防庁長官（76年旧自治省入省）。 総務省は旧自治省、旧郵政省、旧総務庁からなり、三省庁のたすき掛け人事が行われてきたが、旧省庁間の力関係から、従来は旧自治省と旧郵政省がほぼ交代で次官を出してきた。 このこともあって、今夏の人事では、旧自治省出身の岡崎浩巳次官から「旧郵政出身でエース中のエース」（

昨今の日本の朝食ブームのトレンドを集結させた朝食フェス「World Breakfast Festival 2014」が、2014年9月13日(土)から15日(月/祝)までパシフィコ横浜臨港パークで開催される。 朝食フェスは、行列のできる人気店のパンケーキから、日本初上陸のエッグスラット、人気の朝食としてまだまだ注目されているフレンチトーストやスムージー、アサイーボウル、そして新たに世界各国の朝食まで、幅広いジャンルの朝食メニューが一同に集結する3日間のイベント。20店舗以上の出店が予定されている。 中でも注目は、グラノーラ専門店「GANORI(ガノリ)」。オーガニックにこだわったグラノーラ、ドライフルーツやナッツを豊富に取り揃え、それらを組み合わせ自分の体調や気分に合わせてオリジナルのグラノーラをカスタムすることが出来る。その他、マクロビオティックをもっと沢山の人にと、誰でも実践可能な「プ

政府は２日、政策を進めるために支出する補助金の対象者について、女性に限った形でも認めることを決めた。これまで憲法１４条の「法の下の平等」を考慮し、妊婦検診など男性の適用が不可能な場合を除いて補助金制度に性差は認めてこなかった。しかし、安倍政権が新成長戦略の中に位置付ける女性の社会進出を進めるため、著しい男女間格差がある分野に限って認める方針に転じた。　５日の男女共同参画推進本部で指針を策定し、安倍晋三首相が同日の閣僚懇談会で、平成２７年度予算案の概算要求作りに反映するよう指示する。対象者を女性に限る補助金の制度は、兵庫県の「女性起業家支援事業」など県単位では行われてきたが、国単位では初めてとなる。　政府は６月に閣議決定した新成長戦略に、社会の指導的地位に占める女性の割合を２０２０（平成３２）年までに３割以上とする目標を設定した。政府は、人口減少を見据え、労働人口を確保するには女性の社会進出