現代人も他人事じゃいられない平安貴族と糖尿病の関係についてミケ太郎 @bokumike 藤原道長って、記録上最古の糖尿病患者って言われてて、ずっと贅沢三昧の生活でそうなったのかと思ったら、当時の食事はそこまでカロリー高くなくて(当時の酒は糖質多かった)しかし日記を紐解くと、道長ったら深夜まで会議してたり連日職場に泊まって仕事してたので完全に生活習慣病の末の糖尿病だった 2018-02-07 22:19:42
日本の最高級官僚たちが極秘に明かした「世界でこれから起こること」（歳川 隆雄） @gendai_biz
最高級官僚たちが明かした「視点」 今週、外務省と財務省のトップ級高官と相次いで食事を交えて長時間、話す機会を得た。 オフレコ懇談なので、当然ながら相手の名前を記すことはできない。 だが、実に興味深い内容だったので、そのまま引用しないが概略を紹介したい。であれば、当該の高官も許しくれるはずだ。 まず、外務省高官から。トランプ米政権についての分析が際立っていたので、以下箇条書きする。 ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ （1）ドナルド・トランプ大統領誕生から1年が経ち、同政権は内政、外交共に伝統的かつ現実的な共和党の政策に回帰しつつある。オバマ前政権のアンチテーゼから出発して、それを実行している。 と同時に、一昨年の大統領選でコミットした公約を着実に実現しつつある。大型法人減税、巨額インフラ投資、イスラエルの首都エルサレム認定など。
五輪開会式後、深夜に観客大混乱「電車は終わりました」：朝日新聞デジタル
平昌（ピョンチャン）五輪の開会式が終わり、スタジアムを埋めた観客が一斉に帰途についたのは９日午後１０時半ごろ。その先には、深夜に及ぶ大混乱が待っていた。 「珍富（ジンブ）駅はこちらへ」。スタジアムを出ると、最寄り駅へと誘導された。駅まではシャトルバスで２０分ほど。バス乗り場には、あっという間に２００メートル以上の大行列ができた。 気温は零度を下回り、冷え込んでいく。音楽を流して楽しむ団体もいれば、イライラし出す人も。遅々として進まない行列に、ある米国人男性は「輸送で、五輪の評価は決まるよね」。１時間かかってバスに乗った時には、日付が変わっていた。 警察官の言葉に… 午前１時になろうとするころ、駅に続々と、満員のシャトルバスが到着した。東海岸の江陵（カンヌン）駅を目指す人が多い。だが案内する警察官の答えは「もう電車は終わりました」。思わずみんな天を仰ぐ。駅内にある出発時刻の案内画面も消えてし
日銀総裁、黒田氏続投の方向 ５年の任期超えは異例：朝日新聞デジタル
安倍政権は、日本銀行の黒田東彦（はるひこ）総裁（７３）を４月８日の任期満了後も続投させる方向で最終調整に入った。安倍晋三首相の経済政策「アベノミクス」の中核の異次元緩和を推進した実績に加え、現在の金融政策を熟知し、経済情勢の変化に対応できる能力を評価。緩和路線を続けて景気拡大を維持するには適任と判断した。総裁が５年の任期を超えて続投するのは異例。 政権は今後副総裁２人の人事で詰めの調整を行い、近く国会に正副総裁の人事案を提示する。衆参両院での同意を経て正式決定する。任期は２０２３年までの５年間。総裁を５年以上務めるのは１９５６～６４年に務めた山際正道氏以来、約６０年ぶりとなる。 政権は黒田氏を続投させ、大規模緩和路線の継続の意思を内外に示す。１９年１０月に予定される消費増税などを控え、好調な景気をできるだけ持続させる。最近は米国発の株価急落で景気への不安感も出ていることもあり、早期に金融政
インフルエンザ 「登校許可書」が波紋呼ぶ | NHKニュース
インフルエンザで休んでいた子どもが再び学校に通う際、学校が治ったことを証明する「登校許可書」や「治癒証明書」などと呼ばれる書類の提出を求めるケースがあり、医療現場に波紋を呼んでいます。 学校は、熱が下がった日を含めて３日休んでから登校するよう呼びかけていますが、登校する際には治ったことを医師が証明する「登校許可書」の提出を求めています。児童は登校した朝に「登校許可書」を提出し学校が保管していて、ことしは１００枚以上になっています。 白倉代助校長は「自分は治ったと思って登校し、ほかの子どもに感染させてしまうことが起きかねないので、医師の判断が必要だと考えている」と話しています。 小学校が指定する医療機関では、こうした書類の作成に積極的に協力しています。新宿区の本多内科クリニックの本多由幸院長はこのシーズン、数十通の登校許可書を発行しました。 新宿区教育委員会学校運営課の菊島茂雄課長は、登校許
南海トラフと根室沖の巨大地震 発生確率80％に引き上げ | NHKニュース
南海トラフの巨大地震が今後３０年以内に起きる確率について、政府の地震調査委員会は、これまでより高い「７０％から８０％」に見直し、新たに公表しました。北海道の根室沖の巨大地震についても「８０％程度」に引き上げられ、専門家は「いずれも非常に高い確率で、地震への備えを進めてほしい」と話しています。 このうち、南海トラフで想定されるマグニチュード８から９の巨大地震については、今後３０年以内に発生する確率は、これまで「７０％程度」でしたが今回の公表で「７０％から８０％」に引き上げられました。 また、北海道沖の千島海溝沿いの根室沖で想定されるマグニチュード７.８から８.５程度の巨大地震も、今後３０年以内の発生確率がこれまでの「７０％程度」から「８０％程度」に引き上げられました。 マグニチュード８以上の巨大地震の今後３０年以内の発生確率は、これまで「７０％程度」が最大で、「８０％」が示されたのは、今回が
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女の人をほめるときはどっち？
日銀総裁、黒田氏が続投へ 大規模緩和を継続 - 日本経済新聞