美術館やギャラリーに通う人、早死にのリスク低い傾向 英研究
美術館やギャラリーに通う習慣のある人は早死にのリスクが低減する傾向があるとの調査結果が発表された/Pool/Getty Images Europe/Getty Images （ＣＮＮ） 美術館やアートギャラリー、劇場へ出かける習慣のある人たちはそうでない人たちよりも長生きできる可能性がある――。英国の研究者らがこのほど、そんな調査結果をまとめた。文化と芸術に接する機会が多いほど、早死にのリスクを避けられるとしている。 英ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン（ＵＣＬ）の研究者が行った調査によると、２～３カ月に１度もしくはそれ以上の頻度で芸術鑑賞に出かける人は、そうでない人より早死にのリスクが３１％低下するとの結果が認められた。年に１度か２度、劇場や美術館に行くという場合でもリスクは１４％低下したという。 調査はイングランドに住む５０歳以上の６０００人超を対象に行われた。芸術に触れる活動は各種
なぜ安倍政権は倒れないのか？日本を蝕む「正常性バイアス」という病（佐藤 優） @gendai_biz
開き直りが「なんとなく許される」 『民主主義は終わるのか』から現下日本の政治状況に政治学者の山口二郎氏（法政大学法学部）が強い危機感を持っていることが伝わってくる。 〈二〇一二年末に発足した第二次安倍晋三政権は、国政選挙で勝利を続け、高い支持率を保ちながら、安定しているように見える。しかし、そのもとでは、毎年のように、従来であれば内閣が崩壊するような大きなスキャンダルが起こっている。 森友学園疑惑に関連した公文書改竄など、その典型である。また、集団的自衛権の行使容認については、国論を二分した論争が起き、内閣法制局長官や最高裁長官を経験した専門家が、集団的自衛権の容認は憲法違反と発言した。 従来の常識であれば、内閣が強引に立法を推し進めることはできないような世論状況が存在した。しかし、安倍首相は反対論を無視して政策を強引に進め、腐敗・不正の疑惑に対しては真相究明を拒んだまま職にとどまって再発
日本経済「大幅落ち込み」の足音、政府の経済対策では解決できない
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
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