アニメ：レインボー戦隊ロビン第2話 - ネギ式
教授が「こんなこともあろうかと」と言っていた。 「こんなこともあろうかと」で検索してみたら、江戸川乱歩がよく使っていたらしい。まあ、アニメのセリフとしては初期に属するだろう。 そして、1話で出現したパルタ星人は、2話で早くもアフリカに拠点を築き、ヨーロッパ侵略を目指している。日本のアニメで異星人が日本以外を侵略するケースは珍しいのではないだろうか。宇宙は狭いが地球は広いアニメである。 この回でもリリの復元光線は使われるが、完全にスプレーだった。ロビンの顔に当たったところでもわっと広がっている。やはり復元光線＝ナノマシンのスプレー説は正しかったのだ。 第2話 ビッグアイ作戦 Amazon animestore.docomo.ne.jp
先輩から聞いた中庸が深かった
中庸とは：過不足がなく調和がとれていること。また、そのさま。中正。中道。 言葉の意味としては読んで字のごとく。 偏りのないバランスの良い人間になりなさいという教えらしい。 それに対する先輩独自の解釈がなかなかに面白かった。 きっかけは、仕事で行き詰まったときに上司から「お前は極端すぎる」と指摘されたことにある。 先輩に何かを期待していたというわけでもないが、飲みの席で愚痴ってしまったことからこの話が始まった。 「特技を伸ばすことは悪いことではないのに、どうして出る杭は打たれるんですかね」 自分でも悔しさの滲んだ愚痴だったと思った。 そこで先輩の口から「中庸」という言葉が発せられた。 「中庸っていう教えがあって、何事もバランスがよいことが大事らしいよ」と。 最初は、そうやってこの人もこちらのアンバランスな部分を叩いて直してくるつもりなのだろうと思った。 しかし、続く先輩からの質問はそうではな
インドの教科書から進化論や元素周期表が突然削除される、4500人以上の科学者や教師が反対を表明
by DFID - UK Department for International Development 「生物は不変なものではなく、長い時間をかけて少しずつ進化してきた」という進化論は多くの研究や証拠と共に定説として受け入れられ、今では教科書にも記載されていますが、宗教や思想によっては進化論を受け入れない地域も存在します。インドでは、中学・高校のカリキュラムから進化論が削除されると報じられており、さらに元素周期表や公害・気候変動などのトピックも取り扱われなくなるとのことです。 Scientists in India protest move to drop Darwinian evolution from textbooks | Science | AAAS https://www.science.org/content/article/scientists-india-protest
「国益なくして人権もない」日本維新・鈴木宗男の発言に「国害」「引退してください」と批判殺到 | 女性自身
「国益なくして、私は人権もないと思っております。人権だけ、優先してもですね」 5月30日、参議院法務委員会でこう語ったのは日本維新の会の鈴木宗男議員（75）。 この日、同委員会では難民等の保護に関する法律案や出入国管理及び難民認定法について質疑を行っていた。そこで鈴木議員と同じく日本維新の会の清水貴之議員（48）が入管から仮放免措置を受けた外国人が1400人ほどの行き先がわからなくなっているという件に触れ、「仮放免の許可の審査がちゃんとできていたのか」などと疑問視。 その後、清水議員に次いで質疑の場に立った鈴木議員は「1400人もの逃亡者がいる。その行方がわからない」「私は国の基本は安全保障、外交、教育、治安だと思っています。これは治安に関して極めてですね、由々しき事態だと、こう思っているんですね」と発言。 さらに「1400人が逃亡している、行方がわからない。この現実をどう受け止めるのか」
原発「60年超運転」法が成立 自公維国などが賛成 電力業界の主張丸のみ 福島事故の反省と教訓どこへ：東京新聞 TOKYO Web
原発の60年超運転を可能にする束ね法「GX（グリーントランスフォーメーション）脱炭素電源法」が31日、参院本会議で与党と日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決、成立した。老朽原発の長期運転や原発産業への支援強化などが盛り込まれ、東京電力福島第一原発事故後に抑制的だった原子力政策の大転換となる。 福島事故後に導入された「原則40年、最長60年」とする運転期間の規定は、原子力規制委員会が所管する原子炉等規制法から削除。経済産業省が所管する電気事業法に改めて規定された。最長60年の枠組みは維持しつつ、再稼働に向けた審査などによる停止期間を運転年数の算定から除外。その分だけ60年を超えた運転が可能になる。 これまでは規制委が運転延長の可否を審査し認可していたが、今後は経産省が電力の安定供給に貢献するかなどの観点から審査し、認可する。具体的な審査基準は今後策定する。規制委は延長の可否の判断には
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支援を止めることで改善できる少子化対策として、子どもへの治療がある