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去年、ブログのこれから、私のこれからで、やりたいことがあるので今年の3月末で派遣社員をやめると書いた。 その後、母の物忘れがひどくなり、一旦見送った。 半年ほど様子を見ていたが、母の症状は良くなってきており(脳梗塞による一時的な症状だったのかもしれない)、逆に「母の物忘れが本格化する前に、自分がこれからどう生きるか確立する必要がある」と思い、9月末で派遣をやめることにした。 8月はじめに、家族と派遣元に話をした(派遣先の返事待ち)。 精神疾患でレールを外れたあと さて、「精神疾患は気のせいで、精神障害者は国の足を引っ張っているから、障害年金をもらうな」といった意見をよく見る。 私は出版社に数年勤め、過労でパニック障害になった。 引きこもっていた時期もあるが、2度目の再発後は6年以上働き続けてきた。 パニック障害は障害年金の対象外なので、一度ももらったことがない。 引きこもりの間の生活費は、
先日こんな文言をネット上で目にしました。 「自殺をするヤツは 人の事ばかり考えている傾向がある」 「自殺した少女の日記には、 人の事ばかりが書いてあった」 『バカの壁』の著者でもあり、 東大名誉教授の養老孟司先生が そんな事をおっしゃっていたそうです。 ドキッ!としました。 なにせ・・・思い当たるフシがある。 気になって調べたのですが・・・・・ 昔の対談の話らしく・・・ 詳しい情報源は見つかりませんでした。 しかし『未来授業』という講演会で、 似たようなお話をしておりました。 噛み砕いて話すとこんな感じです・・ 養老先生が大勢の方に質問をしました。 「どういう時に幸せを感じますか?」 その質問に多くの方はこう答えたそうです。 「自分を思ってくれる 家族や友人がいる事が幸せです!」 つまり人間関係に幸せを感じる方ばかり・・ しかしなぜか・・・ 不幸なイジメ体験の本を読んでも同じ。 内容は人間
こんな記事があった。 「Web系企業に転職して最高だったという話をしたい - ある研究者の手記」 http://mztn.hatenablog.com/entry/2017/12/03/122429 私はシステムインテグレーターからウェブ系に転職したが大失敗した。 システムインテグレーター時代は仕事が分かりやすかった。プロマネがいて、自分がいて、パートナーの方々がいて、役割分担が明確。ところがウェブ系は役割分担が不明確で、誰か指示を出してくれる人もおらず、自分で気づいて仕事をしなければならない。 この自分からタスクを見つけるのが本当に苦労した。別に自分からやるべきことを見つけられなかったわけではない。システムインテグレーターにいた時はウォーターフォールからブレークダウンしてタスクを洗い出すことはよくやってた。むしろ得意だったくらいだ。ところがウェブ系はそもそもウォーターフォールではないこと
最近中国アゲサゲ論が盛り上がってるので、せっかくだから上海在住3年の自分の実感をだらだら書く。 alipayとかwechatpayとか屋台含めて普通に生活してて使えない店はまず見ない。上海以外の地方でも普通は使える。上海のコンビニ、飲食店だと利用率は95%以上という印象。公共機関が運営してる観光名所とかはたまに使えない。さすがにホームレスが投げ銭もらうのに使ってるのは見たことない。「財布無しで生活できる」という話をよく見るけど、実際は身分証や社員証、交通カードとかはカードタイプなので、それを収納する財布を持ち歩くのが普通(これらがカードタイプなのは財布を持ち歩くことが前提の時代の名残なのでこれから形状変わると思う)。中国国内の銀行口座と紐づけないと事実上使えないのだけど、去年から外国旅行者の銀行口座開設が難しくなったので、外国人が使うのはかなり困難だと思う。これは外国人排斥目的ではなくマネ
Akerun Advent Calendar 3日目 〜セキュリティ意識の改善〜。 はじめまして! AkerunのAPIや管理画面を主に開発しているエンジニアのuchidaです。 みなさんはパソコンから離れるとき、ロックする習慣はついているでしょうか? Photosynthでは「社内でもパソコンから離れる時はロックする」ということが社内規則で定められています。 こういったルールを規則として設けてる会社は多いのですが、守らない人というのは僕がこれまで努めたどの会社にもいました。 そういう人には離席した時にパソコンを操作して「実際に困る」という事を体験してもらえばいいのではないかと考え、今回は僕が考えた効果の高そうな方法を紹介します。 あくまでネタ記事として軽い気持ちで読んでいただけると幸いです。 今回の記事の対象OSはmacOSです(便宜上「パソコン」と表記します)。 1. ディスプレイの表
日経平均株価を構成する東証1部上場225社の過半数にあたる125社が今年7月時点で、「過労死ライン」とされる月80時間以上まで社員を残業させられる労使協定を結んでいたことが朝日新聞の調べでわかった。うち少なくとも41社が月100時間以上の協定を結んでいた。政府は、繁忙月でも月100時間未満に残業を抑える罰則付き上限規制を2019年度にも導入する方針。日本を代表する企業の多くが協定の見直しを迫られそうだ。 法定労働時間(1日8時間、週40時間)を超えて社員を働かせるには、労働基準法36条に基づいて、残業時間の上限を定める協定(36〈サブロク〉協定)を労使で結ぶ必要がある。協定で定める上限を上回らなければ、どれだけ残業させても違法にならない。上限は、実際に社員に働かせた残業時間とは異なる。 主要225社の労使が昨年10月時点で結んだ36協定について各地の労働局に情報公開請求し、各社の本社(主要
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