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  • 武田真一50歳 ヒップホップやってみた|NHK NEWS WEB

    いま、″オトナ世代″にヒップホップダンスが流行し始めています。50代から始めた、還暦から始めたという人も多くいます。ダンスが高齢者の体力や健康維持に大きく関わっているという研究データもまとまり、注目を集めています。この高齢者のダンスブームを、つい先日、50歳になったクローズアップ現代+の武田真一キャスターが取材、EXILEの代表曲「Choo Choo TRAIN」に挑戦して、EXILEのお二人からじきじきに指導を受けました。 こんにちは、NHKアナウンサーの武田真一です。ことし4月からクローズアップ現代+のキャスターを務めて、はや半年。それまでのニュースの現場では経験しなかった新しいことに次々とチャレンジさせていただいています。が、今回、さらに未知の世界に足を踏み入れることになりました。私、つい先日、50歳になったのですが、ふだん運動をしているわけでもないのに、人生で初めてヒップホップダン

    武田真一50歳 ヒップホップやってみた|NHK NEWS WEB
  • 米議員が国務長官に書簡「大統領の発言に強い懸念」 | NHKニュース

    アメリカトランプ大統領が北朝鮮に対し、強い表現で挑発行為をやめるよう、警告し続けていることについて、アメリカ議会のおよそ60人の議員が共同でティラーソン国務長官に書簡を送り、強い懸念を示すともに、大統領の言動を自制させるため、国務長官が、あらゆる努力を払うべきだと訴えています。 そして、「トランプ大統領と政権の高官が、敏感なこの問題について、細心の注意と自制をもった言動をとる必要性を理解させるためにすべての方策をとるよう求める」として、大統領の言動を自制させるため、国務長官があらゆる努力を払うべきだと訴えています。 そのうえで、「われわれは、ティラーソン長官が、北朝鮮に対話を求め、アメリカの敵ではなく、戦争も体制の転覆も追求しないとした発言を強く支持する」として、アメリカは、最終的に対話を通じて、問題を解決する姿勢を貫くべきだとしています。 アメリカ議会では、トランプ大統領の北朝鮮に対す

    米議員が国務長官に書簡「大統領の発言に強い懸念」 | NHKニュース
  • 佐川急便 11月から宅配便などの基本料金値上げへ | NHKニュース

    宅配大手の佐川急便は、トラックドライバーの人手不足などに対応するため、ことし11月から主に個人が利用する宅配便などの基料金を値上げすると発表しました。最大手のヤマト運輸に続き業界で値上げの動きが広がっています。 値上げ幅は全国一律で、荷物の3辺の合計が100センチ以内のサイズの荷物は11月21日から60円引き上げられます。この結果、関東から関西に送る場合1300円から1360円になります。 このほか140センチ以内が230円、160センチ以内が180円引き上げられ、これより大きな荷物は、平均17.8%値上げします。 また荷物を低温で輸送するクール便の上乗せ料金も、サイズに応じて100円から350円値上げします。 佐川急便は、値上げの理由について、人手不足でトラックドライバーを確保する費用が増えているほか、ネット通販の増加に伴い再配達が増え、配送コストが上昇していることに対応するためだとし

    佐川急便 11月から宅配便などの基本料金値上げへ | NHKニュース
  • 入善の漁船が外国漁船に囲まれる|NHK 富山県のニュース

    能登半島沖の日の排他的経済水域で、北朝鮮などから来た漁船が違法操業しているとみられる問題に関連し、富山県入善町のイカ釣り漁船がことし6月、この水域で外国の漁船数百隻に取り囲まれていたことがわかりました。 富山県や富山県漁業協同組合連合会によりますと、能登半島沖の日海で、ことし6月、入善町のイカ釣り漁船がほかの県の漁船と船団を組み、夜間に照明の光を使ってスルメイカを集め、漁を行っていたところ、外国の漁船数百隻に囲まれたということです。 この水域は日の排他的経済水域にある「大和堆」と呼ばれる漁場ですが、外国の漁船は「流し網」と呼ばれる網を使い、集まっていたスルメイカをまとめて捕って行ったということです。 県は、この船や県漁連からの報告を受けて、今後、水産庁や海上保安庁に取り締まりなどの対策を強化するよう求めたいとしています。 この問題を受け、石川県の漁業関係者らが国会内で集会を開

  • 近畿財務局と森友学園 売却価格めぐる協議内容判明 | NHKニュース

    大阪の学校法人「森友学園」に国有地が8億円余り値引きされて売却された問題で、去年3月に近畿財務局と学園側との間で売却価格をめぐって行われた協議の内容が初めて明らかになりました。関係者によりますと、財務局は学園側にいくらまでなら支払えるのか尋ね、学園側は上限としておよそ1億6000万円という金額を提示していました。実際の売却価格は学園側の提示を下回る金額に設定されていて、大阪地検特捜部は詳しい経緯を調べています。 この売却価格をめぐって学園との間でどのような協議が行われたのか、これまで財務省や財務局は「記録を廃棄した」などとして説明してきませんでしたが、協議の詳しい内容が関係者への取材で初めて明らかになりました。 森友学園の籠池前理事長は去年3月11日に国から借りていた国有地で地中から新たなゴミが見つかったため、建設中の小学校の開校時期が遅れることを心配し国有地の買い取りを希望したということ

    近畿財務局と森友学園 売却価格めぐる協議内容判明 | NHKニュース
  • 森友学園への国有地売却 財務局が異例の分割払い提案 | NHKニュース

    大阪の学校法人「森友学園」に国有地が8億円余り値引きされて売却された問題で、近畿財務局が異例の分割払いでの契約を学園側に提案していたことが関係者への取材でわかりました。大阪地検特捜部は財務局の担当者が国有地の売買で国に損失を与えたとする背任容疑での告発を受理し、こうした契約の経緯などについて調べています。 国有地の売買では代金の一括払いが原則ですが、財務局と学園との間で結ばれた売買契約書では10年の分割払いという異例の形になっていました。 売買の経緯を知る関係者によりますと、この分割払いは去年6月1日に財務局が売買契約書の案に盛り込んで学園側に提案していたということです。学園は当時、毎年2700万円余りの賃料を支払って国有地を借りていましたが、契約書では毎年の支払い額が半額以下の1100万円余りで所有権を得られるという内容になっていました。 大阪地検特捜部は国有地の売買で国に損失を与えたと

    森友学園への国有地売却 財務局が異例の分割払い提案 | NHKニュース
  • “アジアのノーベル賞”マグサイサイ賞に上智大の石澤教授 | NHKニュース

    アジアの平和や発展に尽くした個人や団体に贈られるマグサイサイ賞に、カンボジアで内戦や虐殺の歴史を乗り越えて世界遺産「アンコール遺跡群」の修復や保全などに尽力した、上智大学の石澤良昭教授が選ばれました。 フィリピンの首都マニラにあるマグサイサイ賞財団は27日、ことしは5人の個人と1つの団体に賞を授与すると発表し、日からはカンボジアにある世界遺産「アンコール遺跡群」の研究の第一人者である上智大学の石澤良昭教授(79)が選ばれました。 石澤教授は、およそ半世紀にわたって「アンコール遺跡群」の研究を続け、1970年代のポル・ポト政権下での大量虐殺や内戦を乗り越えて遺跡の修復や保全に当たりました。 また、遺跡を守り継いでいくための人材育成にも力を尽くし、こうした活動がカンボジアの文化の復興に大きく貢献したと評価されました。 マグサイサイ賞の授賞式は、来月31日に行われます。 上智大学の石澤良昭教授

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