いのちの電話とは「死にたい」と検索をすると出てくる電話番号のようなサービスで、日本いのちの電話連盟のHP曰く　「自殺予防いのちの電話」は、様々な困難や危機にあって、自殺をも考えておられる方の相談電話です。 どうぞおひとりで抱えず、その苦しいお気持ちを私たちに聞かせてください。　とのことだ。 本日私は自殺したくて自殺しそうで気が狂いそうだったのでいのちの電話に文字通り必死で電話をした。 結論として、いのちの電話に掛けたことで私は今もこうして生き延びてこの文章を打っている。 しかし、いのちの電話のあたたかい対応によって気持ちが救われたから生きているのではない。 いのちの電話の無知と侮辱にまみれた対応によって怒りが燃えたから生きているのである。 何も電話が中々繋がらず２４０回も掛け直す羽目になったから怒っているのではない。 絶望はした。何度掛けても繋がらない。こちらは目の前に転がっている死のビジ

まあ猫様はﾋﾄｶｽの上にあるから仕方ないよね！ ……正直にいうと、騙されたり金儲けでない程度の与太話ならいいんでないの。なのでEM菌商法は滅びるべき。

警察官が職務質問中、トイレに行きたがる男性に立ちふさがって覚醒剤の所持品検査を続けたのは違法だとして、さいたま地裁（結城剛行裁判官）は２７日、覚醒剤取締法違反（所持、使用）の罪に問われたこの男性被告（４５）に無罪（求刑懲役４年）を言い渡した。 判決などによると、男性は昨年１１月、さいたま市内の駐車場で２人の警官から職務質問を受けた際「トイレに行きたい。漏れる」と連呼。しかし警官は証拠隠滅を恐れて認めず、男性が公衆の面前で排便した後も所持品検査を続行。覚醒剤を提出させた。 判決はこの職務質問を「被告を心身ともに追い込む行為。許される限度を超え違法」として、提出された覚醒剤を証拠から排除し無罪とした。（笠原真）

大麻学部、大麻ツアー、大麻投資。 人気ドラマ｢グレイズ・アナトミー｣でも患者にもらった大麻クッキーで全医師がハイになる場面があったり、アメリカでは大麻がもはや当たり前に語られています！ 全米30州と首都で医療用または娯楽用の大麻が合法化され、カナダはウルグアイに続いて10月から完全合法化の国になるようですし、海外ではいま大変な勢いで大麻のメインストリーム化が進んでいます。 違法、違法と言っている間に技術も頭も手も世界についていけなくなっていた、な～んてことになるとナーセリー技術が神の日本にとってはかなりの損失ですので、ちょっと日本では考えられない現象を中心に今の米国の空気を伝えてみたいと思います。 1．首都DCに広まる大麻の香りまずワシントンDC。ここは市民の7割近くが賛成票を投じて大麻が合法化されました。 以来、街中では昼っぱらからマリファナの甘い香りがどこからともなく漂ってくるようにな

前回の記事 誰でもいいから病人の僕を雇ってほしい、ほんとお願いします。 https://anond.hatelabo.jp/20180717173436 未読の方は、↑これ読んでもらったほうがいいと思います。 . おかげさまで、お仕事が見つかりました。増田の皆さん、相談にのってくれた皆さん、ありがとう（まだ契約書を送ってもらっていないし、サインもしていないけどね）。 まずは、猶予（延滞金がかからない）ではなく、未納扱い（延滞金がかかる）で督促状が届いた年金を納めるところから始めたいです（事情を説明したんだけど、一年分しか猶予扱いにならなかった）。 その次に、母のためにメガネを買ってあげたいです。二年前にコンタクトレンズをなくして、それ以来ずっと裸眼で生活しているんですよね。もう歳だし、今更視力もおちないと思うからメガネでもいいんじゃないかな？ それと、やらないといっていたブログを開設しまし

Ａ男さん（４８）は、従業員数約３０人のソフトウエア開発会社の経営者です。会社は複数の鉄道路線が乗り入れる駅が最寄りの便利な場所にありますが、社員のＢ輔さん（２８）は交通機関が乱れると必ず遅刻します。一方、社員のＣ太さん（２７）は、Ｂ輔さんと同じ路線を利用していますが、始業前には自席に着き仕事の準備を整えているのがほとんどです。Ａ男さんは、Ｂ輔さんへの対応に悩んでいます。

広告大手・電通の違法残業事件で、東京第一検察審査会は２７日、過労自殺した新入社員の高橋まつりさん（当時２４）の上司だった元部長＝退社＝に対する東京地検の不起訴処分（起訴猶予）について、「不起訴相当」とする議決を公表した。議決は１２日付。議決書は「会社という組織の中で、個人ができる対策は限られていた」などと指摘した。 一方で、議決書は「入社１年目で自殺した無念さ、尊い命が奪われた親族の心情は察するに余りある」とも言及している。関係者によると、検審は担当検事から直接説明を受けるなどして、慎重に検討を重ねた。 元部長は、高橋さんに違法残業をさせたとして労働基準法違反容疑で２０１６年１２月に書類送検され、東京地検が１７年７月に不起訴とした。一方、法人の電通に対しては、検察から略式起訴を受けた東京簡裁が異例の正式裁判を開くことを決め、１７年１０月に罰金５０万円の有罪判決を言い渡し、刑が確定している。