突然だが前科者になった。といっても泥棒とか人殺しではなく重度のスピード違反を犯し、運転免許を停止された件である。こんな愚かな事を堂々とnoteに書くこと自体恥ずかしいが、事実なので仕方ない。 これを残すのは自分の備忘録目的でもあり、こういうことをするとこういう過程を経て免許が停止するので気をつけよう、安全運転が第一という啓蒙目的もあるかもしれない。なおこれは2022年に筆者が愛知県で起こした話であり、他県の場合はまた異なるかもしれないと前置きしておく。 免停の理由　簡単に話すと高速道路上でオービスをピカピカさせたからであり、それも50km/h以上の超過であった。50km/h以上の速度超過は12点の違反点数であり、一発で30日免停となる6点（高速道路では40km/h以上超過）の2倍の点数だが、しかし停止期間は3倍の90日と十分重い罰則である。 なお、それ以前にも時間帯によっては右折してはいけ

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大学教員1人が少人数の学生を指導する形式の授業「ゼミナール」（ゼミ）に所属する学生を選考するにあたり、男性教員が非公式に女子学生を優遇し、男子学生に不利な対応をとることを説明するメールや音声データがSNS上に投稿され、物議を醸している。 一般的に、性別に基づく格差を是正する目的で大学での入試や教員採用などで「女性枠」などを設ける場合には、その方針を募集要項などに明記し、志願者が了解した上で応募できるようにしている。今回の例は男子学生に不利になる方針が明文化されていない上、男性教員の独断だったとみられることから、ネット上では批判の声が上がっている。

■追記 続き https://anond.hatelabo.jp/20240830173230 ■ここから本文 ホームレス関連の投稿がバズっているので、ホームレス経験者の俺が思い出を語るぞ！！ https://anond.hatelabo.jp/20221120222034 「ホームレス？今は福祉が充実しているから好きでやってるんじゃないの？」 「結局ドヤ(安宿)で寝れるからそんなにつらくないんじゃない？」 「実際気楽なんでしょ？」 という声を聞くので、全部答えるぞ！！！ ではまず睡眠編！！ ダンボールが快適なのはガチ。「家電製品に使われるダンボールは二重になっているからより快適」という情報が一部であるが、それはウソ。無尽蔵にあるダンボールを重ねれば良いだけなので、元から二重なのかどうかはほとんど関係がない。たまにペラペラのダンボールだと重ねても地面の冷たさが伝わってくるが、より重ねてダン

ダンボールいっぱいのみかんが来た 嬉しい

まず、グーグルの持ち株会社であるアルファベットの決算ですが、景気後退の懸念等から企業が広告宣伝費を抑制したことなどを受け、収益の伸びは前年同期の41％増から6％増へと鈍化。売上高は市場予想を下回る約690億ドル（約10兆円）にとどまりました。 11月3日には一時84ドル前後まで株価が下がり、11月18日時点でも98ドルほど。この水準は、約1年前の146ドル前後の水準から3割以上下がった水準です。 アマゾンでは、第3四半期決算における売上高が1271億ドル（約18.5兆円）と、前年比15％の2桁増となり、四半期ベースとしては過去最高売り上げを記録したものの、営業利益は前年比48％減の25億ドル（約3500億円）にまで落ち込みました。また、先日1万人の従業員の解雇を発表し、話題となっています。 1年前は179ドル前後だった株価は、同18日時点で94ドルほどとほぼ半値にまで落ち込みました。 好調

7000億円以上の営業損失を出したデバイス事業の見直しを進めているAmazonが手がける音声アシスタント「Alexa」は、2022年だけで100億ドル(1兆4000億円)を食いつぶす大きな失敗だったと、Amazonの社員が語りました。 Amazon Alexa is a “colossal failure,” on pace to lose $10 billion this year | Ars Technica https://arstechnica.com/gadgets/2022/11/amazon-alexa-is-a-colossal-failure-on-pace-to-lose-10-billion-this-year/ Amazonは営業不振により最大で1万人を解雇する史上最大規模の人員整理を進めており、その中で最も大きな影響を受けているのが音声アシスタントであるAlexa

「Twitterは米国中心のように見えるかもしれないが、どちらかといえば日本中心だ」──。米Twitterのイーロン・マスクCEOが11月21日（現地時間）に開催した全社会議でそう語ったと、米The Vergeが会議に参加した従業員から入手したという録音に基づいて報じた。 マスク氏はこの会議で、大規模レイオフは完了し、現在はエンジニアリングとセールス部門で新たに求人していると語った。 同氏は技術部門のかなりの部分をゼロから再構築する必要があると語り、日本、インド、インドネシア、ブラジルにそれぞれエンジニアリングチームを立ち上げるとも語った。 冒頭のフレーズはその後に語られたものだ。「日本の人口は米国の3分の1なのに、日本のDAU（日間アクティブユーザー数）は米国とほぼ同数だ」とも。 Twitterの全従業員数はマスク氏がCEOに就任する前は約7500人だった。The Vergeによると、現

父親がパソコンオタクだったため、我が家にはニフティサーブのサービスインと同時にネットが導入された。俺はまだ中学生だった。 最初はジオシティーズに個人ホームページを作るなどして遊んでいただけだったが、メル友募集掲示板というものに出会ってしまい、もともと文章を書くのが好きだったこともあってハマってしまった。 当時のメル友というのはPCを使って長文のやり取りをするもので。後にくるケータイ時代の常に短文をやり取りするスタイルとは根本的に異なる。いわば文通に近い。 どこに住んでいるかもわからない相手と近況を報告し合ったり、本や映画について踏み込んだ感想を交換したり、そのメールの返事がいつ届くのかじりじりして待ったり。現代からするとだいぶレトロな世界観だが、ネット自体が普及しておらず、調べ物は図書館、待ち合わせには念入りな調整が必要で、大都市の情報は雑誌や新聞が頼り……そういう時代だったから、メル友と

電通の五輪談合疑惑が報じられて「なんで広告代理店の電通がどこにでも顔出して金さらってくんだよ？」と訝る人が結構居る。 https://b.hatena.ne.jp/entry/s/news.yahoo.co.jp/articles/4348b7be7c6a3f20646eded102d521f62fbe07dd これは「電通が広告屋だ」という誤解に基づいている。 そうではなくて電通はスポーツイベントの元締め、親請け業もやっていてその分野では殆ど独占に近い寡占状態なんである。 五輪をはじめ、スポーツイベントには沢山の業種が関わるが、その元請けが電通ってわけ。 例えば警備業では；発注自治体--電通--警備会社（警察に警備計画出して許可貰う）--警備員 不動産；電通--不動産会社（駐車場借り上げ）--地主 広告；電通--地方の広告代理店--看板屋--印刷屋 イベント業；電通--大手イベント業者-

まさに中年の星である。昨季の勝率は3割台に落ち込み、限界がささやかれた将棋の羽生善治九段。しかし今季は一転、快進撃でタイトル挑戦も射程内。獲得100期も見えてきた。52歳のレジェンドに何が起きたのか。 【写真を見る】29年間守った順位戦A級から陥落した羽生善治 *** 「本当に調子が良いですよね。対局以外でも表情が柔らかく、笑い方が以前より明るいですよ」 とは羽生と同学年の先崎学九段である。 羽生は史上初の7冠制覇を遂げ、通算獲得タイトル数も歴代1位の99期と、史上最強との声も上がる大棋士だ。 生涯勝率も7割超と驚異的な数字を維持していたが、2016年度以降は年度勝率が5割台に落ち、昨季は3割6分8厘と初の負け越しを喫した。名人戦挑戦者決定リーグでも最上位のA級から陥落し、「もう終わった」と痛烈な批判をされることもあった。 好調の理由は？　　先崎氏は言う。 「年齢による衰えは当然あったでし

ドナルド・トランプ前米大統領は11月20日（現地時間）、共和党ユダヤ人連合（RJC）の年次カンファレンスに動画で登壇し、米Twitterが2021年に永久凍結した同氏のアカウントを凍結解除したことについての質問に答えた。 トランプ氏は、イーロン・マスク氏がTwitterを買収したことをどう思うか、Twitterに復帰するつもりかどうかという質問に対し、「マスク氏のことは気に入っている。彼は頭がいい」としつつ、独自SNSのTruth Socialの方が「Twitterよりエンゲージメントが強く、真実の声を伝えている」と自賛し、「Truth Socialは非常に非常にパワフルで非常に非常に強い。だから私はここに留まる」と語った。 トランプ氏のTwitterアカウントは復帰直後は誰もフォローせず、フォロワー数も少なかったが、復帰から24時間以上経った本稿執筆現在、フォロー数は49アカウント、フォ

旧統一教会の被害者救済に向けて政府が概要を示した、悪質な献金を規制する新たな法案について、支援活動を行う弁護士らは「被害救済にはほとんど役に立たない」として被害の実態に合わせた法案に修正するよう求めました。 旧統一教会の被害者救済に向け、政府は、現在の法律では十分に対応できていない悪質な献金を規制するため、今の国会に新たな法案を提出する方針で、今月18日にその概要を与野党に示しました。 これについて、「全国霊感商法対策弁護士連絡会」は21日記者会見を開き、「政府案は加害行為の実態に即していないため、被害救済にはほとんど役に立たない」とする声明を発表しました。 具体的には、政府案では、 ▽「法人」への寄付を規制の対象としていますが、法人格がない「団体」や「団体の幹部個人」に対する寄付も過去に行われているなどとして対象に加えるよう求めています。 また、 ▽寄付の勧誘をする際、不安をあおるなどし