メディア・パブ: 新聞社や雑誌社のサイト，記事のプリントアウトを新たな収益源に
米国の新聞サイトや雑誌サイトは，オンライン記事のプリントアウトを新たな収益源にしていきたいようだ。 オンラインメディアでは一般に，プリントメディアのようにあまり厳しくスペース（行数）制約が課せられていない。このため，複数ページにわたる長文の記事をよく見かける。そこでそのオンライン記事をプリントアウトした紙でじっくりと読む人も少なくないようだ。 それならプリントアウトした紙を広告メディアとして仕立てようとする動きが出てきても不思議でない。これまでユーザーに，記事掲載ペーシをそのままプリントアウトさせるか，記事部分だけをまとめた印刷用ページをプリントアウトさせていた。それではプリントアウトされても，なんの収益も得られなかった。そこで印刷用ページに広告スペースを新たに組み込んで，広告収入を得ようとするのである。 それを支援するツールとしてFormat Dynamics社のCleanPrint 技
メディア・パブ: 2009年の米雑誌，広告売上が17.5%減で休刊誌の山を残す
2009年の米国の雑誌業界は，史上最悪ともいえる広告不況に見舞われ，休刊ラッシュが続いた。毎号100万部近くも発行していた 人気雑誌Gourmet Magazineまでも突然休刊し，深刻な状況を浮き彫りにした。 Publishers Information Bureau (PIB)が公表した2009年の米雑誌の広告売上データも，悲惨な状況を明らかにしている。前年比で広告売上が17.5%減，広告ページ数が25.6%となった。2008年がそれぞれ7.6%減，11.7%減であったのに比べても，2009年の落ち込みはすさまじい。 同じくPIBが発表した，分野別の広告売上高と広告ページ数は次の通り。予想通りだが，自動車分野と金融分野の広告が激減している。 次は，雑誌別のデータである。注目すべき雑誌だけを取り上げたが，その他の雑誌についてはこちらを参照してもらいたい。 米国の雑誌の特徴は，発行部数が多
メディア・パブ: マードック傘下の新聞サイト，いよいよ有料購読サービスを開始
マードックが打ち上げた｢新聞サイトの有料化宣言｣に従って，いよいよ実施する段階に入ったようだ。 米国でその口火を切ったのがマサチューセッツ州の新聞The Standard-TimesのサイトSouthCoastToday.comである。2010年1月12日から課金の壁（Pay Wall)を設け，有料購読サービスを始めたのだ。同紙は，Dow Jones Local Media Groupの一部門であるSouth Coast Media Groupによって発行されており，News Corpration傘下の新聞である。The Wall Street Journalは別にすれば，News Corpration傘下の新聞サイトもこれまで原則無料であったが，マードックが今後無料サイトを有料化にしていくと広言していた。 同サイトでは毎月10本までの記事が無料でも閲読できるが，それ以上の記事の購読は有料
メディア・パブ: NYタイムズ，オンラインサイトの有料化を決定した模様
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料化実施を決定したようだ。 New York Magazineの Gabriel Shermanが伝えたところによると，Financial Timesサイトと似た課金方式を採用するという。つまり，メーター方式を取り入れる。一定本数の記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。 有料化実施については社内でも激しい議論が続いていたが，とうとう経営層が決断したようだ。近く有料化を発表し，数ヵ月後に実施すると見られている。 参考までに，現在のFinancial Timesサイトの有料購読の仕組みを以下に示す。 登録者は30日間に10本までの記事を無料で閲読できる。それ以上の記事を閲読したい場合は，標準のサブスクリプション（週当たり3.59ドル）などを申し込まなければならない。 ◇参考 New York Ti
メディア・パブ: NYタイムズ，2011年からオンラインサイトの有料サービスを開始
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料 サービスを2011年から開始する。先ほど，プレスリリースで明らかにした。 3日前にNew York Magazineがスクープした内容とほぼ同じであるが，明らかでなかった実施時期が2011年の早い時期と発表された。Financial Timesサイトと似たメーター課金方式を採用する。つまり，一定本数のオンライン記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。また新聞紙の定期購読者は，追加料金なしで全てのオンライン記事を閲読できる。 ◇参考 ・The New York Times Announces Plans for a Metered Model for NYTimes.com in 2011（プレスリリース） ・The Times to Charge for Frequent Access to
メディア・パブ: 高成長続く世界のソーシャル・メディア・サイト，一方で淘汰も
世界のソーシャル・メディア・サイトはまだ発展途上の段階のようだ。 SNSのトラフィックも勢いづいており，一人当たりの2009年12月の月間利用時間が5時間35分と，1年前に比べ82%も増えた。また同月の月間ユニークユーザー数は3億743万人で，前年比27%の増加であった。これはNielsenの調査データで，過去3年間の推移のグラフを以下に。 ただし，特定のサイトにトラフィックが集中する傾向が強まっている。たとえば，09年12月におけるSNSのユニークユーザー数が3億743万人となっているが，そのうちの67%の2億690万人はFacebookのユニークユーザー数である。 特に米国市場で見ると，特定サイトの集中は顕著である。一人当たりの利用時間も急増しているが，以下のグラフでも明らかに，FacebookとTwitterが爆発的に訪問ユーザー数を増やしており，逆にその他の有力サイトは頭打ちかある
メディア・パブ: NYタイムズ・サイトの有料化に暗雲，ユニークビジター数が既に下降気味
NYタイムズ・サイト（NYTimes.com)の月間ユニークユーザー数が減っている。 Nielsen Onlineが毎月公表する月次のニュースサイト・ランキングで，2009年12月のNYTimes.comの月間ユニークユーザー数が前年同月比マイナス18.4%の1485万人に減り，ランクが7位に落っこちた。通常，5位あたりで新聞サイトのトップを走っていたNYTimes.comが，12月にTribuneに抜かれて，新聞サイトのトップの座から引きずり降ろされたのだ。Tribuneが単独新聞でないにしても，新聞サイトのトップ交代は新聞業界者にとっては見逃せない出来事である。一方で，少し前までは10位以下に甘んじていたGoogle Newsが同26.1%も増え，8位に這い上がってきたのも注目される。 ＊米ニュースサイトのユニークビジター数ランキング（2009年12月，米市場，Niesen Onlin
メディア・パブ: 米大手新聞社のMcClatchy，オンライン広告売上アップに注力し，サイト有料化計画を放棄するかも
NYT（ニューヨークタイムズ）のサイトが有料化を決定したのは先週であった。これを契機に，新聞サイトの有料化の動きにハズミがつくと思いきや，そうではない。米国で三番目に大きい新聞社McClatchyが，サイトの有料化に向かって必ずしもまい進しないことを明らかにしたからだ。 McClatchyもオンライン有料化の可能性を調べるために，同社が抱える新聞（日刊紙30種など）サイトの一つで，有料化サービスを試みる。でもどうも米新聞業界の流れに合わせただけの行動で，あくまで試みの段階でなかろうか。 そこでMcClatchyの本音が，CEOであるGary Pruitt氏の口から飛び出た。同社の2009年第4四半期決算の発表でアナリストに向けて，今週の水曜日に次のように語った。"We tend to believe that the overwhelming model [for the online n
メディア・パブ: NASAがKindleやSony Reader向けの電子書籍を発行，紙書籍は有料だが電子書籍は無料
NASAが電子書籍を初めて発行した。Kindle版とSONY Reader版があり，いずれもNASAのサイトから無料で電子書籍をダウンロードできる。nook版も間もなく用意する。 最初の書籍のタイトルは， “X-15: Extending the Frontiers of Flight by Dennis R. Jenkins.”。NASAのサイト（こちら）から電子書籍がダウンロードできる。無料である。ついでなのでX－15の説明も。X－15は,1950年代後半にNASAの主導で開発された超音速実験機（有人機）。ロケット推進でマッハ6以上が出たという極超音速機である。 ところで，同じ内容の紙書籍は，NASAのサイト（こちら）から有料で購入できる。つまり，電子書籍は無料だが，紙書籍は有料ということか。 そこで，Amazon.comでもその書籍を探してみると，ハードカバー版が売られていた。なんと
メディア・パブ: 米ウォールストリート・ジャーナルが本格的な回復基調に
米ウォールストリート・ジャーナル（Wall Street Journal）が本格的な回復基調に入った。 ニューズ・コーポレーション（News Corp）が2009年会計年度第2四半期（2009年10月～12月）決算を発表した中で，Wall Street Journal Digital Networkのオンライン広告売上が前年同期比17%増も急回復していることが明らかにした。V字回復とも思える勢いである。 さらに驚くことに，WSJ紙のプリント広告売上も同5%増とプラスに転じた。どん底まで落ち込んだ新聞紙広告にも明るい兆しが見えてきた。 WSJなどの新聞事業を含むNewspapers and Information Services部門の第2四半期の営業利益は，前年同期から5900万ドル増えて，2億5900万ドルになった。30%増となったのは言うまでもなく，プリント並びにオンラインの広告が回復
メディア・パブ: NYタイムズもオンライン事業に薄日が
ＮＹＴ社（The New York Times Company） が2009年10-12月期および2009年通年の決算を発表した。 09年半ばまでの土砂降りの状況から，09年10-12月期には小雨になってきたようだ。オンライン事業に限ってみれば，薄日が差しかかってきた。 09年10-12月期の純利益が9092万ドルと，1年前の2765万ドルから大幅に増えた。コストカットと資産売却のお陰である。売上げは前年同期比11.5%減の6812万ドルなっており，アナリストの予測を上回ったものの，まだ本格的な回復とは言い難い。最大の収入源となっている新閔紙広告の売上高が同20％減と厳しい状況が続いているためか，増益にも関わらず当日（10日）の株価は約10%下落した。 ＊ＮＹＴ（The New York Times Company） の2009年10-12月期/09年通年決算（単位:1000ドル） はっき
若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
ラジオ女子、聴取率を牽引 中学生、テレビやネットじゃ物足りない？ (1/2ページ) - MSN産経ニュース
しばらく低迷していたラジオの聴取率が、１０代を中心とした若者の間で上昇のきざしを見せている。牽引（けんいん）役は女子中学生だ。好きな音楽やタレントをとことん追いかけるこの世代特有の情熱が、テレビやインターネットだけでは飽きたらず、ラジオにまで進出しているようなのだ。（佐久間修志）０．３％が一気に１．９％ ビデオリサーチの首都圏ラジオ調査によると、ラジオの個人聴取率（週平均）の学生（中高大学生）平均は、ヤングタイムと呼ばれる午前０〜５時で、平成１３年１０月の２．５％から、じりじりと下降。１７年からの５年間は、１．７％と１．０％の間を行ったり来たりしている。 ２１年１０月は、１．７％と回復したが、ここで特筆すべきは中学生の数値。０．３％から１．９％と、１．６ポイントも回復し、１３年をも上回った。高校生と大学生がそれぞれ０．１ポイント、０．４ポイントしか回復していないのと対照的だ。 現場が強調す
ネトラン休刊 資金繰り悪化で
月刊ネット情報誌「ネトラン」が12月8日発行の2010年1月号を最後に休刊する。発行元のにゅーあきばが12月7日に明らかにした。「資金繰り悪化のため」という。直近の発行部数は5万部。 ネトランの前身は、1999年9月にソフトバンクパブリッシング（現ソフトバンククリエイティブ）が創刊した「ネットランナー」で、07年10月に休刊。ネットランナー編集長の武本佳久氏が独立してにゅーあきばを設立し、07年11月に「ネトラン」を創刊していた。 （※）12月8日午後3時追記 初出時、11月8日に発行した12月号で休刊と記載しておりましたが、12月8日に1月号が発売されていることを確認したため、記事から休刊日を削除しました。現在、休刊日についてにゅーあきばに確認中です。確認次第、記事を更新いたします。申し訳ありませんでした（ITmedia News編集部）。 （※）12月9日午前11時追記 12月8日に発
メディア・パブ: 新興ブログ新聞HuffPost, 老舗新聞をオンライン上で次々と追い抜く
新興ブログ新聞サイトが老舗新聞サイトを追い抜いている。 2005年5月に開設した新興ニュースサイトのHuffington Post（HuffPost)が，有力新聞サイトのWashinton Postをオンライントラフィックで抜き去った。Nielsen Online の9月調査によると，huffingtonpost.comの月間ユニークユーザー数が947万人となり，924万人のwashingtonpost.comを抜き去った。単独の新聞サイトでは，NYTimes.comとUSATODAT.comに次いで3位にのし上がってきた。 ＊米ニュースサイトの2009月9月の月間ユニークユーザー数（Nielsen Online調査） 注：WSJ.com（ Wall Street Journal ）などの金融ニュースサイトは含まれていない。 LATimes.comはTribuneに含まれると思われる 同じ
メディア・パブ: 新興新聞の記事を後追いする伝統新聞
「大躍進した新興ニュースサイトのHuffPostとPolitico，大統領選後に失速か」と懸念されていたのだが，今年に入っても順調に伸びている。 Huffington Post（2005年5月創刊）が9月のニュースサイト・ランキングで老舗新聞のWashington PostやLA Timesのサイトを追い抜いたことを，2日前に伝えた。また9月の新聞サイト・ランキングでは，Politico（2007年1月創刊）も多くの老舗新聞サイトを抜き去って，以下のようにトップ10に仲間入りした。 ＊米新聞サイトの2009月9月の月間ユニークユーザー数（Nielsen Online調査） 注：HuffingtonPostのデータはNielsen Online調査の米ニュースサイト・ランキングより PoliticoはワシントンDC発の政治ニュースを売り物にしているが，今やPoliticoの記事を伝統マスメデ
メディア・パブ: NYタイムズ，編集スタッフを100人削減する一方で，デジタル部門の14職種を募集
NYタイムズのWebサイトに，次のような求人案内が出ていた。 NYタイムズは今週月曜日に，編集スタッフ100人の削減を発表したばかりである。なのにWebサイトでは，ソフトウエア開発やデザインの14職種の専門家を募っている。オンラインシフトを加速化させていくには，デジタル部門の強化が欠かせないのだろう。 ◇参考 ・NYタイムズ，年内に編集スタッフ100人を削減（メディア・パブ）
メディア・パブ: キンドル版新聞の販売売上高は？，まだ社員１人の給与分か
電子書籍リーダーKindle（キンドル）も，キンドル向け書籍も，好調に推移しているようだ。そのお陰で，Amazon.comの第3四半期の決算は，予測を上回る増収増益を達成した。 そこで気になるのが，キンドル版新聞が順調に立ち上がっているかである。不振にあえぐ米新聞社にとっては，キンドルブームにあやかって，電子書籍リーダー向けの新聞コンテンツの購読料収入に期待したい。 だが，キンドル版新聞が売り出されてから1年半近く過ぎたのだが，利用している読者がどれくらいいるかが明らかになっていない。でもやっと，おそらく初めてかもしれないが，LATimes（Los Angeles Times）のキンドル版購読者数が漏れ出た。Russ Stanton（Editor， Los Angeles Times）が，“ Times has 2,700 Kindle subscribers”（Communication
メディア・パブ: ニュース記事の閲読時間，新聞紙読者は新聞社サイト読者の30倍以上か
新聞社サイトユーザーのニュース閲読時間は，新聞紙読者に比べかなり短いようだ。 米主要新聞社サイトの一人当たり月間閲読時間は，定期的にNielsen Onlineから公表されている。以下の表は，今年9月の一人当たりの月間滞在時間を示している。 ＊米新聞社サイトの一人当たり月間滞在時間（09年9月-08年9月，Nielsen Online） 注：NYTなどの滞在時間が大きく減っているのは，Nielsenの測定方法が変わったためのようだ 新聞社サイトでの読者滞在時間は月間でもかなり短い。一方の新聞購読者の平均閲読時間は，NAA Marketing Conferenceで公表されている。3年前とちょっと古いデータだが，以下に掲げておく。月間ではなくて，一日当たりの閲読時間である。 ＊米新聞紙（平日紙）の一人当たりの閲読時間（06年，NAA) ＊米新聞紙（日曜紙）の一人当たりの閲読時間（06年，NA
メディア・パブ: 米新聞“紙”の読者離れが加速化
米新聞紙の発行部数の落下が加速化している。 ABC（Audit Bureau of Circulations）によると，09年4月～9月の平日版379紙の平均発行部数が3040万部で，前年同期比で10.6%減と大きく落ち込んだ。また日曜版562紙は4001万部で，同7.4%減となった。 以下の表のように，過去4半期の平均発行部数が毎半期，マイナス幅が大きくなってきているのだ。つまり，新聞紙の読者離れが加速化している。 ＊平日版/日曜版の発行部数（半期）の増減率 主要新聞紙の09年4月～9月の平均発行部数と前年同期比を以下に掲げておく。前年同期比でプラスであった主要新聞はWSJだけであった。有料の電子版も加算して，やっと0.6%増となっている。その他の主要新聞はすべてが大きく部数を減った。 ◇参考 ・Newspapers take a bus plunge: circulation plum
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
