アントニオ猪木の物まね芸は世にあまたあれど、猪木氏本人が公認する芸人は、春一番ただひとりだ。その彼が2005年、人知れず入院生活を送っていたことをご存じだろうか? 一時は危篤状態にまで陥った彼を三途の川から呼び戻してくれたのは、ほかでもない猪木氏であった。退院から1年3カ月。春一番は、自身の奇跡の復活を、その名も『元気です!!!』（幻冬舎）という著書にしたためた。これは単なる闘病記ではない。猪木氏に憧れた少年時代から、猪木氏公認芸人になるまでの半生がつづられており、一言一句から、彼への深い愛がこれでもかと伝わってくる、なんとも感動的な一冊なのだ! 「感動的だなんて、そんな……チンポとか、卑猥な言葉ばかり出てきてるんですが（笑）。下ネタ満載の部分と、『命が助かった!』という部分のギャップも、この本の読みどころです。そもそも病気の原因がどうしようもなくて、何年も前に『お笑いウルトラクイズ』で、

米Linden Labは米国時間5月21日，米Windward Mark Interactiveからグラフィックス技術「WindLight」と「Nimble」を買収すると発表した。 Windward Mark Interactiveは，2003年にハーバード大学の学生5人が設立した会社。独自のレンダリング・アルゴリズムを用いて，リアルタイム・シミュレータ向けの高度なグラフィックス技術やビデオ・ゲームを開発している。 WindLightは，現在特許出願中のアルゴリズムを使って，ちりや湿度といった大気中の要素が太陽光線に与える影響を再現し，日光，雲，水面や天候などのニュアンスを正確にシミュレートする。一方のNimbleは，高度な物理モデルによって，雲のリアルなシミュレーションを可能にする技術。 Linden Labは，同社の仮想世界サービス「Second Life」にアクセスするためのビューワ

連休中のIT系ニュースで、気になったものが2つあった。1つはマイクロソフトとYahoo!がすわ合併かというニュース。 海外発なので、海の向こうではゴールデンウィークなど関係なしに大きな話題。とはいえ、「MicrosoftがYahoo!買収交渉中？」のニュースの数時間後には、「MSとYahoo!の合併交渉は中断か」ということで、とてつもなくビックな合併話はひとまず頓挫した状況のようだ。しかしながら、対Googleでなんらかの提携は模索中とのことのよう。傍から見ていてマイクロソフトとYahoo!ではずいぶんと企業文化も異なりそうで、仮に融合してもいい方向に向くのか不安が。一部報道などから、仮に合併した後にはYahoo!から多くの人材が流出するのではという懸念もあるという話だ。 もう1つの気になったニュースが、オラクルを中核に国内外のベンダーが日本においてLinux連合軍を組むというもの。これま

アフィリエイト広告事業を展開する、株式会社アドウェイズ（東京都新宿区、代表取締役：岡村陽久、東証マザーズ上場：2489）は、エイチエムシステムズ株式会社（東京都千代田区、代表取締役：森英明）のシステムを活用し、米国のリンデンラボ社が提供する3Dコミュニティサービスの「Second Life」（ (リンク ») ）内において、PC向けのアフィリエイトプログラム「JANet（ジャネット）」の広告配信を試験的に開始致します。 アドウェイズが提供するアフィリエイト広告サービス「JANet」は、インターネット上のユーザーが、自ら所有するホームページ、ブログ（ネット上の日記）等を使って気軽に広告を掲載し、その広告を見たユーザーが会員登録や物品購入をした際に広告収益を得ることができるサービスです。「JANet」のメディア数は現在約103,000サイト。提供される広告主数も約900と国内トップクラスの規模

１１月の米大統領選に向けた民主、共和両党の指名候補争いで、民主党はジョー・バイデン大統領（８１）が、共和党はドナルド・トランプ前大統領（７７）が、候補者指名に必要な代議員数を確保した。今後は、本選でのスイング・ステート（激戦州）を中心とする本格的な選挙戦となる。こうし…

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ヤフーは4月24日、オーバーチュアの全株式を米Yahoo！から取得し、子会社化すると発表した。検索エンジンマーケティング分野でのシェアを拡大する狙い。 数カ月以内に株式売買契約を締結し、全株式を取得する。取得価額など詳細については今後詰める。 オーバーチュアは米Overtureの日本法人として2002年に設立され、同12月から日本で検索広告事業を始めた。2003年10月に米Yahoo！が米Overtureを買収したのに伴い、日本法人も米Yahoo！の100％子会社となった。

Web2.0系のサービスを提供するベンチャー企業、マイネット・ジャパンは4月24日、社内の情報共有に向けたパッケージ・ソフト、「イントラnewsing」を提供開始した。 同社は、インターネットで公開されているニュースを利用者がピックアップして情報共有するサービス、“ソーシャルニュース”を提供している。そのソフトを基に企業内の情報共有用に機能拡張し、外販する。価格は、50IDで45万円から。 具体的な利用形態はこうだ。まず、登録された利用者が、社内業務に役立つインターネット上のニュースを選んで登録する。それに対して、コメントを付けたり、キーワードで分類したりできる。他の利用者はそれを閲覧し、コメントを返したり、投票してランキングをつけたりも可能だ。 同社の上原仁代表取締役社長は、既存の情報共有ソフトと比べた利点について、「参加しやすいこと。コメントやランキングなど見るだけでも価値があるコンテ

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