ベルトを外す金属音がトラウマに 当時数え年で18歳。最年少で性接待に出さされた照子さん（仮名、88）は、東京郊外の街に暮らしていた。同居家族に聞かれると困るからと外で待ち合わせたが、喫茶店にも入ろうとしない。以降、照子さんとは交流を続けているが、いつも人目のつかない場所を彼女は選んだ。 照子さんは戦後、黒川開拓団の遺族会とは距離を置き、集まりに一度も顔を出したことはない。ただ、同じ開拓女塾で学んだ豊子さんとだけは、たまに手紙のやりとりをしていたそうだ。 彼女は豊子さんとは異なる思いを、黒川開拓団に対して抱いていた。 「開拓団にいい思い出、ひとつもありません。集団生活に入るでしょ。これが日本人か！って思った。言うことを聞く者はいいけど、よそ者扱いは見え見えでやるしね」 照子たち一家は、継母のつながりから開拓団に加わった。だが、満州にわたってから父母は離婚。叔父も開拓団にいたが、団幹部の男性ら

1942年6月のミッドウェー海戦での敗戦により、日米の形勢が逆転して以降、日本軍の拠点は次々と米軍に奪われていった。この猛攻をぎりぎりのところでくい止めていたのは、ソロモン諸島に展開する海軍航空部隊の搭乗員たちだった。 この劣勢を逆転するため、1943年6月16日に決行され、のちに「ルンガ航空戦」と名付けられた総攻撃では、手痛い敗北を喫し、多くの腕のいいベテランパイロットを失う。 この一連の戦いを担った部隊は、のちに編成された特攻専門部隊よりはるかに多くの搭乗員が犠牲となった。彼らはそのなかで、何を見て、どう戦っていたのか？ 戦局の転換点となったルンガ沖航空戦 太平洋戦争中期、昭和18（1943）年2月、日本軍は約半年にわたって激しい攻防を続けていたソロモン諸島のガダルカナル島から撤退。連合軍はここを足がかりに、日本軍の一大拠点であるニューブリテン島ラバウルを窺い、さらなる攻勢を強めようと

何が問題になっているのか 今、書店には歴史学の最新成果を無視して作家などが思いつきを綴った「俗流歴史本」が溢れている。昨今では百田尚樹氏の『日本国紀』（幻冬舎）が何かと話題だが、ここ20～30年ほどで日本史学界に対して最も攻撃的だったのは作家の井沢元彦氏であろう。ただ『逆説の日本史』などの氏の一連の「歴史ノンフィクション」は、史料に基づかない想像を多く交えており、学問的な批判に堪えるものではない。 そこで私が朝日新聞に連載したコラムなどで井沢氏の著作に対して苦言を呈したところ、氏が反論してきた（『週刊ポスト』2019年3月15日号掲載、『逆説の日本史』第1218回「井沢仮説を「奇説」「歴史ファンタジー」と侮辱する歴史学者・呉座勇一氏に問う」）。 これに対し私は、『週刊ポスト』3月29日号で「井沢元彦氏の公開質問状に答える」という記事を書いた。すると井沢氏が『逆説』1221回で「「公開質問状

2000万円は「不足」しているのか 「年金不安」に関する議論がにわかに注目されている。 本件は世上を賑わしている論点とは全く異なる意味で非常に不安が募るニュースである。新聞各紙では、 「人生100年時代、2000万円が不足」（日本経済新聞） 「人生100年 夫婦老後に2000万円 金融庁、資産形成促す」（東京新聞） といった見出しが躍り、テレビのニュース、ワイドショーでも連日取り上げられた。その後、麻生太郎財務相、さらには首相による火消しが続くが、政治もメディアもともにこの報告書の問題点を正しくとらえていない。 発端は、朝日新聞が5月23日に報じた 「人生100年時代の蓄えは？　年代別心構え、国が指針案」（朝日新聞） である。金融審議会市場ワーキンググループの報告書（案）1の公表をうけての報道であるが、個人的には、それほど大きなニュースとは認識していなかった。数十年にわたって議論されている

神奈川県川崎市の登戸で起きた無差別殺傷事件。小学6年生の女子児童と39歳男性の2名が犠牲となり、17名もの負傷者を出した。なによりはじめに、事件の犠牲者とそのご家族に深く哀悼の意を表したい。 この事件はマスメディアやインターネットでもひじょうに大きく取り上げられている。犯人とされる51歳の男も事件直後に自殺したことで、事件の全貌解明は難しくなってしまったが、人びとは自分が事件をどのように受け止めているかを口々に表明し、議論が白熱している様子だ。 本稿の主旨にかかわる重要なことなのであらかじめ述べておきたい――私はこのテキストを事件当日の2019年5月28日に執筆している。 「平和な社会」と「凶悪犯罪」のコントラスト まず、事件を考える上での前提事項をおさえておこう。 こうした凶行が起きるたび、社会は大きな動揺に包まれる。世相の荒廃を憂い、治安の悪化を嘆く声がそこかしこから漏れ聞こえるのも常

日本経済を支える製造業にはここのところ逆風が吹き荒れていたが、最近になって日本のモノづくりへの「楽観論」が復活し始めていることをご存じだろうか。IoTと製造業を融合させるビジネスモデルで世界最先端を走るコマツ相談役の坂根正弘氏もその一人。いま日本の製造業でなにが起きているのか、そして、これからどうなるのか。『日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業』などの著書があるトップアナリストの中原圭介氏が、そんな坂根氏に緊急インタビュー。日本のモノづくりの意外な「真実」が浮かび上がってきた。 GAFAとBATが「握れていない」もの 中原　先進国では製造業が苦境に陥って久しいですが、私はあらゆるモノがネットにつながるIoTのビジネスを活用すれば、製造業はまだまだ成長できると思っています。 さらには、日本企業がIoTの分野でビジネスを磨くことができれば、GAFAやBAT〔※BAT＝百度（バイドゥ）、

「アマゾン」創業者で、長者番付では2年連続世界一の大金持ち。今週の『週刊現代』では、この男の離婚劇について報じている。 生涯年収「2万人」分 今年1月7日、米アマゾンの時価総額は、マイクロソフトを抜いて世界1位に浮上した。その2日後、アマゾンの創業者でCEOのジェフ・ベゾス（55歳）はツイッターで、妻・マッケンジー（49歳）との離婚を発表した。 ジェフ・ベゾスの資産総額は、推定1362億ドル（約14兆7000億円）。長者番付では、２年連続世界一の大金持ちだ。 このベゾスの離婚劇で、妻・マッケンジーがどれだけのおカネを得るのか。世界中の注目の的だったが、この4月4日、とりあえずの決着が付いた。 350億ドル、日本円にして約4兆円―。 離婚の慰謝料としては史上最高の額である。 これまでの最高額は、富豪アートディーラーのアレク・ウィルデンシュタインの妻が受け取った38億ドル（約4000億円）だっ

アマゾンで売られている商品をいつでも割引価格で… アマゾンで売られている商品をいつでも割引価格で購入できる――。そんな夢のような話を聞いたら、みなさんは利用するだろうか。 結論から言ってしまうと、上記のようなサービスは確かに存在している。少し準備をするだけで、いとも簡単にアマゾンの商品の値段を割り引くことができるのだ。多くのユーザーにとって非常に喜ばしいことに違いない。 しかし、その仕組みの裏側を知りながらサービスを利用しているユーザーがどれだけいるのか、筆者は疑問を感じている。真実を知った時、おそらく手放しにサービスを利用することができなくなってしまうはずだ。 もはやインフラと呼べるレベルまで大きくなったアマゾン。その影響力がゆえに生まれてしまった負の側面を、海外で注目されるアマゾンの割引サービスの仕組みを紹介しながらお伝えしていこう。 2014年、アメリカで「Purse（パース）」とい

明暗はくっきりと分かれた ベトナムのハノイで開かれていた米国と北朝鮮の2回目の首脳会談は2月28日、合意に至らず、決裂した。勝利したのは米国のトランプ大統領、敗者は金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長である。次に何が起きるのか。 記者会見したトランプ氏によれば、正恩氏は非核化に向けた十分な措置を示さなかった一方、経済制裁の完全な解除を要求し、これをトランプ氏が拒否して決裂した。会談前には、トランプ氏が「非核化を急がない」と繰り返し、正恩氏も非核化の意思を示すなど、楽観的な雰囲気が流れていた。 フタを開けてみれば、正恩氏の強気は完全に裏目に出てしまった。大統領が「とてつもないことが起きるだろう」などと終始、楽観的な見通しを語っていたので、トランプ政権の宥和姿勢を読み違えた、とも言える。 そもそも2回目の首脳会談を要求したのは、正恩氏の側だ。獲得目標があったからこそ会談を求めたのに、何も

人生の半分を「新聞なし」で生きてきた私が新聞の凋落問題に思うこと なぜそうなったか、を真剣に考えると… 30年、支障を感じたことはなかった 今回は、1月24日の現代ビジネスに掲載された磯山友幸氏の記事『新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた　新聞は不要、でいいんですか？』（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/59530）を取り上げて、マスコミの現状と今後について、考えてみたいとおもう。なお、磯山氏は日経新聞出身であり会計関係の記事に強い書き手で、筆者もよく知っている。 この一年で新聞の部数が200万部以上も減少した、という新聞の凋落についての数字を記事の前半部で示したうえで、「本当に新聞は不要、でいいんですか？」と問うている。実際の結論部分は、 「そう、新聞が滅びると、真っ当なジャーナリズムも日本から姿を消してしまうかもしれない

この社会の映し鏡 ZOZO代表取締役である前澤友作氏の「100万円を100人にプレゼントするお年玉企画」が、平成最後のお正月のインターネットの話題をかっさらった。 企画内容は書いて字のごとく、前澤氏が1億円のポケットマネーを100人に配るというものだった。どうやら冗談ではなく、本当に当選者100人に100万円が届けられ、キャンペーンは閉幕したようだ。そして大方の予想どおり、このキャンペーンは激しい賛否を招来した。 「前澤氏はお金が余って仕方ない富裕層なのだから、どのような形であれ散財することは（お金が循環することを意味するので）推奨すべきだし、また前澤氏にかぎらずほかの富裕層も快くお金をばら撒けるような風潮をつくっていくことのほうが、その他の人びとにも中長期的にはメリットとなる」という肯定的な意見（これはいわゆる「トリクルダウン理論」に似ている）が、Twitterなどでは優勢だったようだ。

男女平等の度合いを測る「グローバルジェンダーギャップ」指数で149ヵ国中12位のフランス（2018年。日本は110位）。同国はここ10年で、このランキングを30位以上駆け上がった。フランス在住のライター・髙崎順子さんによれば、その大きな特徴は、男性も「男女平等の社会」が自分たちにとって有益だと認識し、制度改革を力強く推進してきたということだという。 一体、そこにはどんな工夫や努力があったのか。 フランスのあり方を過度に理想化することなく、日本に役立つヒントを探る本連載「フランスに探る男女連携社会の作り方」。第1回を始める前に、まずは日本における男女の問題について考える。「私たちの世代は、男も女も、双方が『騙されていた』のではないか」髙崎さんはそう言う。 フランスに来て、今年で20年目になる。 筆者は1974年に関東地方で生まれ育ち、4年制大学を卒業したのち、社会人2年目までを東京で過ごした

私には、その「異常性」が理解できる 昨年末、東京地検特捜部は特別背任罪の容疑で日産前会長、カルロス・ゴーン氏（64）を再逮捕したが、その容疑内容は私を驚かせた。一部の論調が「ゴーン氏擁護」に傾くのは、この犯罪が正確に理解できないためではないか、と私は考えている。 国際金融の世界に住む元経済ヤクザの私は、この事件の本質は「特別背任罪」という経済事件ではなく、もしや「マネーロンダリング」という金融犯罪にあり、特捜部はその線を狙っているのではないか、と考えている。 これが巨大企業の名前と資金をフルに利用し、中東の「大物フィクサー」が差し入れた「信用状」を介した錬金術だとすれば、私自身経験したことのないスケールの大きな話だ。 時系列を追えば見えてくること 昨年11月に東京地検特捜部により逮捕されたゴーン氏。刑事事件における逮捕の有効期限は72時間で、最初の拘留期限は10日間。認められればさらに10

「不機嫌な隣国」韓国に向き合うためにいまわれわれが考えるべきこと 「異質な文明世界」がある、という前提 現下、日韓関係の険悪さは、既にデフォルト（規定事項）である。 文在寅（韓国大統領）の登場以降、日韓関係にはネガティブな材料だけが次々と積み重ねられてきたけれども、海上自衛隊対潜哨戒機が韓国海軍駆逐艦から火器管制レーダーの照射を受けた一件もまた、既に零下30度に達していた日韓関係の「温度」を、零下40度や零下50度に下げるほどの意味しか持たなかったことになる。 折しも、文在寅は、現下の日韓関係に関して、「日本政府はもう少し謙虚な立場を持たねばならない」と指摘し。李洛淵（韓国首相）は、「日本は謙虚であるべきだ」と発言している。文在寅や李洛淵の発言に反映されているのは、植民地支配に端を発する様々な問題を韓国が納得するように落着させるのは日本の責任であるという認識である。 お互いに勘違いしている

いま振り返ると冗談みたいだが、これも'70年代ニッポンの風景だ。同世代の男子からは、怖がられるとともに憧れられていたスケバン。あれもまた青春だった――。 スケバン / '70年代～'80年代に流行した「不良少女」の俗称。スケ（女）の番長＝「女番長」。『不良少女とよばれて』『積木くずし』『スケバン刑事』など不良少女をテーマにしたドラマも人気に。スケバンが暴走族に入るとレディースと呼ばれる。 給食が終わるとケンカに行く 伊藤かずえ（以下、伊藤）：　私が『不良少女とよばれて』（大映ドラマ）に出演したのは'84年のことでした。アイシャドーと口紅は紫色で、眉毛も細くして、手にはカミソリを2枚持っている、バリバリの不良少女役。 ブル中野（以下、中野）：　「カミソリマコ」ですよね。 伊藤：　そうそう、よく覚えていらっしゃいますね。主演のいとうまい子ちゃんは、パーマをかけたカーリーヘアーで、劇中ではチェー

いきなりだが質問だ。 まず、下に記したアジア9ヵ国の名前を見てほしい。 ・タイ ・中国 ・ベトナム ・インドネシア ・モンゴル ・ミャンマー ・カンボジア ・ネパール ・フィリピン では、この9ヵ国のうち、女性ひとりあたりの子供の数、すなわち「出生率」が平均「3以上」である国は、何ヵ国あるだろう？ 難しいだろうか？ では、ヒントを出そう。各国の2017年の中央年齢は以下の通りだ。 中央年齢とは、その年齢より上の人口と下の人口が半数ずついるということ。たとえばフィリピンでは、国民の半数以上が24歳以下だ。ちなみに、日本の2017年の中央年齢は47歳で、出生率は1.43だ。 これをもとに、「出生率」が平均「3以上」なのは、9ヵ国のうち何ヵ国か考えてみてほしい。 正解は後述する。先に、なぜこんな質問をしたのか説明しよう。 入管法改正で日本にやってくるのはどんな人たちか 昨年に入管法が改正され、日

全文を読めばわかること 新年早々、奇妙な報道がNHKでなされていた。1月8日の「山梨大学 学長の年頭あいさつ『韓国 異様な反日政策』で反響」がそれである（https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190108/k10011771411000.html）。 この記事を読むと、「山梨大学の学長が年頭のあいさつで、韓国について『異様な反日政策をとっている』などと発言したことに、インターネット上ではさまざまな意見が出ています。」となっている。報道機関であれば独自の取材に基づいて報じるべきはずなのに、なぜか「インターネット上での話」を根拠としている。ここにまず、強い違和感を覚えた。 筆者は、マスコミのニュース・報道よりインターネットのほうを見ることが多いので、山梨大学学長の年頭あいさつがネット上で話題になっていたのは知っていた。マスコミ報道がネット上の話題を後追いするのは

リモートワーク制度は米国では廃止の方向？ 「リモートワーク」という言葉をよく耳にするようになりました。日本では多様な働き方の代名詞のように扱われることもあり、導入を進める企業が多いように感じます。 その理由のひとつに「生産性の向上」を挙げる企業は少なくありません。通勤時間の短縮、集中して仕事に取り組める、家庭と仕事を両立しやすいなど、確かに生産性が上がりそうな要因を、リモートワークはたくさんもっています。 しかし、果たして本当にリモートワークを導入すれば、社員は生産性高く働いてくれるのでしょうか。結論から言えば、ただリモートワークを導入するだけでは生産性はむしろ下がる可能性が高くなります。 実際に米国全体を見ると、積極推進派として一時は4割以上がリモートを活用していたIBM社がリモートを廃止しています。業績が低迷していた米ヤフーのCEOに就任したマリッサ・メイヤー氏が実際にオフィスに行くと

明らかに外国人や「他人」が多い 名古屋駅と名古屋城の間に位置する円頓寺商店街。ぱっと見たところは昭和的匂いがする日本全国どこにでもありそうなアーケード商店街だ。 しかし、この商店街を歩いてみると、他の商店街との違いにすぐに気がつくだろう。それは「歩いている人」だ。ご近所の住民に混ざって、あきらかに他の地域に住んでいる人、そして外国人旅行者が多いのである。 「どこにでもありそうなアーケード商店街」と山口あゆみさんが話す円頓寺商店街だが、実は数年前まで「どこにでもありそう」どころか、半分以上空き店舗となった「シャッター商店街」だった。奇跡の蘇りを見せたその経緯は山口さんの著書『名古屋・円頓寺商店街の奇跡』や過去の記事に詳しい。今回は復活劇に大きな役割を担った「インバウンド」をどのような作戦で得ていったのかをお伝えいただく。京都のような寺社が多いわけではない。秋葉原のように電化製品に特化している

「私、この論文嫌い」 4時限目のゼミを終え、慌ただしく移動して5時限目の教室にたどりつく。今日は授業開始まで数分の余裕があるから、そのあいだに頭の中を整理して冷静に授業をはじめられそうだ。 内心で安堵しつつ次々と教室にやってくる学生たちの様子をなんとはなしに観察していたら、不意打ちのようにその声が聞こえた。 「私、この論文嫌い」 もちろん無関心ではいられない。5時限目は恋愛や結婚、性的欲望などに関する論文を読んでグループでディスカッションする授業なので、「この論文」とはその日の課題文献のことを指しているはずである。 もちろん学生が読むべきだと思って私が選んだものなので、「嫌い」な理由いかんによっては私の選択が間違っていたということになるかもしれない。 ちなみにその日の課題文献は女性の美容整形を題材にしたフェミニズムの文章で、主張は次のようなものだ。 「美容整形というのは本人の自由意志でやっ