75歳で人生を後悔しないために、いま自分に問うべきこと（ステファン・アインホルン） @gendai_biz
ノーベル賞の選考委員会を擁する世界トップ医大・カロリンスカ医科大学で「学生が選ぶ最優秀教授」にかがやいた名医・ステファン・アインホルン。彼が書いた『「やさしさ」という技術』は人口900万人のスウェーデンで30万部を超える売上を記録した。その一部を特別公開する。 ＜第一回はこちら＞やさしさは”性格”ではなく”技術”だ! あなたの人生をときめかせる魔法のテクニック ＊ ＊ ＊ なぜニューヨークの犯罪率は激減したのか 人間は生まれたときから、周囲の人をまねることで学び、成長していく。つまり、人間には模倣するお手本が必要だ。 周囲の大人が怒鳴り散らして怒る人ばかりだと、子供も大声で怒鳴り散らすようになる。不寛容な大人が周りに多いと、寛容であろうとは思わなくなる。ものごとを深く考えなくてもやっていけるとわかると、ものを考えないまま大人になる。 一方、周囲の人がものごとをじっくりと考えながら、思いやり
徹底検証で明らかにするトヨタの"本気"、成功と失敗史（） @gendai_biz
ここで、トヨタが「本気」になって取り組んだことは成功したのか?「本気」の成功と失敗史を見ていきたい。 成功 生産方法を根本から変えたかんばん方式 1963(昭和38)年に「かんばん方式」と呼ばれる新しい管理方式を全工場で採用した。「かんばん」の指示に従って部品を作れば、常に必要数量だけが各工場間で受け渡されることになり、各工程における在庫は解消する仕組み トヨタは生産面において1950年代中盤から後半にかけて導入した「かんばん方式」を'63年に全工場で開始した。 かんばん方式とは生産計画を正確に遂行すべく、必要な部品やユニットを「必要な時に必要なだけ」供給するもの。トヨタでは生産指示票と呼ばれる品名などを記載したカードや表示板を噦かんばん器と呼んでいたためこの名前が付いた。 今では多分野で導入されているかんばん方式だが、今でいうサプライチェーンにも正確な動きが求められるという非常に難しいシ
「社員がうんざりしている会社」が日本に急増、労働生産性が低下！ 「官製春闘」より、人事制度と働き方の見直しが急務だ（井上 久男） @gendai_biz
「社員がうんざりしている会社」が日本に急増、労働生産性が低下！ 「官製春闘」より、人事制度と働き方の見直しが急務だ 5月1日は労働者が連帯して権利を要求するメーデーだった。 それに先立ち、連合のメーデー中央大会が4月29日に東京代々木公園で開催され、約4万人が参加した。今年の春闘は、トヨタ自動車や日立製作所などが近年では過去最高のベースアップ（ベア）を回答したことで、参加者から笑みもこぼれたそうだが、大企業の大盤振る舞いは、労組への回答ではなく、アベノミクスの成果を出すために賃上げを強く求めた政権への「回答」だったとも言える。 安倍晋三首相はさぞご満悦だったらしく、3月31日の官邸での花見では「賃上げの花が舞い散る春の風」と一句披露したそうだ。 「官製春闘」は中国国有企業と同じではないか しかし、この「官製春闘」には批判もある。 軽自動車大手のスズキの鈴木修会長兼社長は「経営体力を超えたこ
ホンダ社長交代も「院政の気配」。伊東氏のあだ名が「金庫番」、野中常務が「ゴマすりやくざ」 | 井上久男「ニュースの深層」 | 現代ビジネス [講談社]
ホンダは23日、6月の株主総会後の役員人事で伊東孝紳社長（61）が取締役相談役に退き、後任に八郷隆弘常務執行役員（55）が昇格する人事を内定したと発表した。6年ぶりの社長交代となる。 社内からは「伊東社長の判断ミスによって大規模リコールが起こり、その対応でエンジニアは忙殺され、今やブラック企業の顔負けの労務管理によって、体調と家庭が壊れる社員もいる」（中堅幹部）といった不満も渦巻くほか、社長ＯＢからは「伊東君は責任を取るべき」といった意見も出始めていた。こうした批判を受けて、伊東氏が事実上、引責辞任する形だ。しかし、この役員人事は、伊東氏が「院政」を敷くための巧妙な人事でもある。 伊東社長が「院政」を引きやすいトップ交代 ホンダはいま、経営危機の「入り口」に立っている。この円安の追い風によって、トヨタ自動車や富士重工業など日本の自動車メーカー5社は、2015年3月期決算で営業利益が過去最高
ホンダは、ソニーになってしまうのか。本田宗一郎の精神を失った経営は負のスパイラルに（井上 久男） @gendai_biz
北米市場の伸びや円安効果によって過去最高益を更新する見込みが多い日本の自動車メーカー。その中で、唯一、１社のみ蚊帳の外に置かれた会社がある。それはホンダだ。かつてのソニーと同様にブランドイメージの高さから日本の製造業をけん引してきたが、商品・技術戦略の失敗によって、経営の実態はボロボロになりつつある。 国内と中国で販売が落ち込み 1月30日、ホンダは大手自動車メーカーのトップを切って2015年3月期の第3四半期決算を発表した。その中で公表した１年間を通じての15年3月期決算通期の業績見通しを下方修正した。昨年10月29日に発表した中間決算発表時点での見通しとの比較では、売上高は8・9％増の12兆9000億円となるものの、本業のもうけを示す営業利益は4％減の7200億円、当期純利益は5・1％減の5450億円となる。 増収減益の理由を簡潔に言えば、円安効果で増えた売上高を、品質問題に起因する販
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