学生さんからメールを頂きました。最後に「取り急ぎお礼まで」と書いてあり 失礼な言い方だと知らないんだなと思ったけど 言うべきかどうか迷って現在放置中。正解は「略儀ではございますが、まずはメールにてお礼申し上げます」という表現です。
荒木泰晴｜エンベックスエデュケーション代表 on Twitter: "学生さんからメールを頂きました。最後に「取り急ぎお礼まで」と書いてあり 失礼な言い方だと知らないんだなと思ったけど 言うべきかどうか迷って現在放置中。正解は「略儀ではございますが、まずはメールにてお礼申し上げます」という表現です。"
学生さんからメールを頂きました。最後に「取り急ぎお礼まで」と書いてあり 失礼な言い方だと知らないんだなと思ったけど 言うべきかどうか迷って現在放置中。正解は「略儀ではございますが、まずはメールにてお礼申し上げます」という表現です。
「とにかく見せ場を作れ」菅首相の初訪米、その異様な舞台裏（戸坂 弘毅） @gendai_biz
「俺が世界の中心だ」 「外交は内政の延長である」というのは国際政治に関する古典的な常識だ。菅義偉首相は、現地時間4月16日午後、バイデン米大統領とホワイトハウスで対面での首脳会談を行ったが、バイデン氏が就任後最初に会談する外国首脳に菅首相を選んだのは、まさに米国の内政が理由だった。 3月、日米首脳会談の実現が決まると菅首相は高揚感を隠し切れず、秘書官らに向かって「バイデンはイギリスのジョンソンなどよりも俺との会談を優先させたわけだ。俺がバイデンとともに世界の中心になった」と言い放った。 だが、日米関係筋は、「常に指導力不足を指摘されてきたバイデンにとって、強い姿勢で中国に対峙することを同盟国とともに高らかに宣言することで『強い指導力』を米国民に印象付けることができる会談相手は、日本の首相だけだった」と解説する。要するに、米国内の事情で菅首相が最初の会談相手になっただけなのだ。 「特別感」の
IOCに宣戦布告する方法｜宮澤伊織｜note
・パンデミックへの対応がオリンピックに阻害されている ・→政府にオリンピック中止の判断ができないなら国民がするしかない ・→→国民が勝手にIOCに宣戦布告できないかな？ オリンピック開催への執着が政府のあらゆる判断をおかしくしている現状に対して何かできることはないかと考えていたら、政府を差し置いて国民が勝手に国際オリンピック委員会（IOC）に宣戦布告するというアイデアを思いついた。 アメリカだと議会の同意がないと宣戦布告できないけど、日本には宣戦布告の規定がない。そもそもIOCは公的な国際機関でもなんでもない民間団体だ。ということは、民間同士の宣戦布告なら可能なんじゃないだろうか。IOCと開催国の国民が戦争状態にあれば、オリンピック開催勢力をわずかなりとも邪魔できるかもしれない。 なお、気になる日本国憲法第9条は以下の通り： ①、日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
