低空飛行が続くテレワークの生産性、厚い「4割の壁」テレワークによって仕事の生産性が下がったと感じる人が、いまだ全体の45％以上――。最新の調査でこのような実態が判明した。ビジネスパーソンの働き方についての実情を探る特集の2回目は、在宅勤務と生産性の関係などに迫る。 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を2020年春から定期的に実施している。2022年4月の最新調査で2022年2～3月におけるまん延防止等重点措置の最中と、3月の解除後について、テレワークの実施状況などを聞いた。 まずは2～3月（重点措置の最中）の結果を取り上げる。「テレワークによる業務の生産性は、職場（派遣・常駐先を含む）で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」と尋ねたところ、「100超」つまり生産性が上がったと答えた人の割合は21.2％だった。一方で「100未満」（下がった）と答えた人の割合は46.4％と4
