オバマ大統領など、数多くのスーパーエリートを輩出してきた世界の最高学府、ハーバード大学ロースクール。弁護士だけではなく、その人脈は政官界、経済界に広がり、まさにトップクラスのリーダー養成機関だ。 そこに、「最強のネゴシエーター」を育成するProgram On Negotiation（PON）は設けられている。PONは世界のさまざまな紛争解決のための交渉術やその理論を研究し、発展させるために設けられた研究・教育機関で、ハーバード、マサチューセッツ工科大学（MIT）、タフツ大学の教員やスタッフ等からなるコンソーシアムとして運営されている。 ハーバード流世界最強交渉術 そもそもは領土問題や戦争、紛争といった国際問題を外交などの平和的な手段で解決するための高度な交渉テクニックを学ぶ場として始まったが、最近ではグローバルな場での商談、ビジネスネゴシエーションのスキルを磨きたいと、世界各国からエリート

アセスルファムカリウム、エトキシキン、スモークフレーバー。 順に人工甘味料、抗酸化剤、風味増強剤だ。米国の大手カフェチェーン｢パネラ・ブレッド｣は2016年末までに、100種類以上の食品添加物の使用を中止すると宣言した。 パネラだけではない。さまざまな種類の人工の保存料や風味料、色素のほか、一部の甘味料や、抗生物質を使って飼育された動物の肉の使用中止を表明する食品会社や飲食店が増えている。自分が口にする食べ物に透明性とシンプルさを求める消費者の声に応えているのだ。 ｢業界として線引きを明確にして、自分の買った食べ物に何が入っているのか、消費者がわかりやすいようにしたい｣と、パネラのロン･シェイクCEOは言う。 この半年で少なくとも十数社の食品会社や飲食店チェーンが、添加物を排除するために商品の製造過程などを見直すと発表している。 ｢もはやブームの域を超えて、大きな流れとして定着している｣と