2019年、結成30周年を迎える電気グルーヴ。90年代以降の日本に「テクノ」「クラブ」というカルチャーを根付かせ、音楽シーンに大きな影響を与えた。「Shangri-La」などのヒット曲を生み出したほか、海外進出を果たし、ヨーロッパのテクノ・シーンでも知られる。石野卓球はDJ、ピエール瀧は俳優と、個人でも活躍してきた。30年、破天荒な2人が共に歩める理由は――。(取材・文:兵庫慎司/撮影:三浦憲治/Yahoo!ニュース 特集編集部)
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100万部を超えるベストセラーとなった「人生がときめく片づけの魔法」の著者としても有名な、こんまりこと近藤麻理恵さんの「こんまりメソッド」が世界的な話題になっているようです。 今年の元旦から動画配信サービスのNetflixで配信開始されたオリジナル番組「人生がときめく片づけの魔法」が公開されると、米国を中心に世界中で一気に話題になった模様。 番組の中での本を捨てるという行為が、一部の本好きの識者の批判を引き起こしたこともあり、一部ではアジア人に対する差別問題の議論まで展開されているとか。 参考:こんまりメソッドを巡り、世界中で激論。差別問題にも発展。 こちらの記事のタイトルは炎上気味に書いてありますが、おおよその視聴者の反応は非常に好意的なようで。 一部ではすでに「Konmari」という単語が、片付けをするという意味の動詞的に使われ始めているんだそうです。 「Google」=「検索する」の
今月8日、東京都内千代田区にある私立・正則学園高校で教員(私学教員ユニオンに加盟)がストライキを起こした。 同校では長時間労働や残業代不払いなどの違法状態が蔓延している。 それに加え、数十人の教員全員が理事長室の前の廊下に一列に並び、一人ひとり理事長に挨拶をするという「儀式」への参加が毎朝求められる。 そうした「ムダ」よりも生徒の指導を優先したいと、先生たちはストライキに踏み切ったのだ。こうした教員の動きには、社会的にも大きな支持が集まっている。 参考:「ブラック私学」でストライキ! 私学に蔓延する違法状態は改善できる だが、事態はいまだ収束しておらず、ストライキは継続しているという。いったい、どうして、労使間の対立は続いているのだろうか? 以下では、私学教員ストライキの「その後」について紹介しよう。 早朝の理事長への挨拶は強制でない? このストライキについての報道があった直後、学校法人側
日韓の「レーダー照射問題」が混迷の度を深めているが、こうした問題の理想的な解決策は、双方の実務者が「現場で何が起きたか」を互いに情報を出し合って事実を見極め、必要なら再発防止策を講じる――という形にあったはずだ。しかし、今回の問題はすでに実務レベルを飛び越えて政治問題化し、さらには世論化してしまっている。 北朝鮮まで「韓国は正気か」そうなってしまった理由を探ってみたところ、日韓の情報関係筋から次のような解説を聞いた。 「韓国は、国軍機務司令部が解体されてしまったのが痛かった。そのため現場で何が起きたかを知るために、現場からの任意の報告に頼ってしまっている」 (参考記事:韓国専門家「わが国海軍は日本にかないません」…そして北朝鮮は) 韓国国防省は昨年9月1日、軍の情報機関である機務司令部を解体し、新たに設置された軍事安保支援司令部の発足式を開いた。機務司令部は、朴槿恵前政権下で権限を越えて戒
1月2日、習近平は「台湾同胞に告ぐ書」発表40周年記念で講話し、2020年の台湾総統選に向けて「一国二制度」による平和統一を選択しない限り、武力統一もあり得ると脅した。1,2年以内に何かが起きるだろう。 ◆「台湾同胞に告ぐ書」40周年記念とは 1979年1月1日、トウ小平は「台湾同胞に告ぐ書」を発表した。その日は米中国交正常化が正式に成立した日でもあり、また前年には日中平和友好条約が締結されてもいる。 だから中華人民共和国(大陸側)は、それまで「中国」を代表していた中華民国(台湾)は国連において存在しないとして、「台湾同胞」に呼びかける絶対的に有利な立場に立つに至ったのである。そのことを可能にしたのは大統領再選を狙った当時のニクソン大統領であり、その先兵を務めたキッシンジャー元国務長官である。1971年に忍者外交によって訪中してお膳立てをした。アメリカが、そしてキッシンジャーが音頭を取って
1月4日午後、韓国国防部が日韓関係の懸案事項となっている「レーダー照射」問題について、先月28日に先んじて公開された日本側の映像に対する「反論映像」を公開した。 日本の市民の正確な理解に役立つよう、映像内の全テキストを翻訳した。 なお、映像はこちらから見ることができる。 韓国国防部Youtubeチャンネル 翻訳は筆者が行った。 また、繰り返し登場する「威脅」という表現は、日本語の「脅威」とほぼ同義と見てよい。 =========== 日本は人道主義的な救助作戦の妨害行為を謝罪し、事実の歪曲を即刻中断せよ!-日本の海上哨戒機の低空威脅飛行と虚偽主張に対する大韓民国国防部の立場- チェ・ヒョンス国防部報道官/2018年12月28日 (韓日)当事者間で早急な協議を通じ、相互の誤解を払拭し、国防分野での協力関係の発展を模索する趣旨から、実務仮想会議を開催してからわずか一日の間に、日本側が映像資料を
新年あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。 さて、1月1日といえば、年の最初の日。その年一年の計画を立てたり、ことしは習い事を始めようとか、家族を大事にしようとか、気持ちを新たにする日でもあります。 この季節特有のヒンヤリした空気や、シンとした夜の静けさが気持ちを引き締めるので、一年のはじめにはふさわしい気候かもしれません。しかし、それは、北半球の一部の地域のこと。南半球は夏の気候ですし、夜の長さも当然違います。 そもそも、1月1日は、他の日に比べて、太陽の高さが特別に高かったり低かったり、昼の長さが特別に長かったり短かったりする日ではありません。月の満ち欠けも毎年異なります。農耕を始める時期でもなければ、狩りを始めるシーズンというわけでもありません。 暦とは本来、緻密な天体観測の結果、太陽の運行の正確な周期を割り出し、それによって季節を確定し、農作業や祭事に役立
94歳の現役助産師・坂本フジヱさんは、5000人近い赤ちゃんを取り上げてきたという。昭和から平成にかけて70年以上、出産と子育ての現場にいる。 「3年前ぐらいから(ここで出産する人は)急速に減ってきましたね。若い人たちがいなくなったんです。大きな都会へね、仕事を求めて出ていった。この小さな村ではね、若い人たちが働ける場所がないですね。ですから、和歌山市から大阪、大阪よりも東京へ出ていってね」 「それに結婚する人が少ないです。男の人も一人が多いし、女の人も付き合ってる人がいてるのに結婚しない。で、結婚しても赤ちゃんをつくらない。将来の生活の不安ですね。子どもを育てたら必ずその子どもが自分たちの最期を看取ってくれる、っていう保証がない。だから、もうそれだったら、自分が働ける間に働いて、お金をためて施設で終末を終わろうというような考え方が多いんです」
今年7月、40歳を過ぎてから発達障害の一つであるADHD(注意欠如多動症)と診断されたことをウェブのエッセイで公表しました。公表後には様々な反響があり、中にはそんな発想があるのか!と考えさせられる意見もありました。発達障害と向き合うと「ここからは障害です、なんてハッキリした線引きはできないよなあ。みんなそれぞれに凸凹はあるし・・・そもそも普通ってなんだろう?」という疑問が湧いてきます。やがて、自分なりの答えが見えてきました。 部屋の中にもカメラが入って 先月放送されたNHK「発達障害って何だろうスペシャル」に軽度のADHD(注意欠如多動症)を持つ当事者として出演しました(12月28日に再放送予定)。今年7月にwebのエッセイでも書いたのですが、私の場合は多くの困りごとは頭の中で起きています。 番組では、部屋にカメラを設置して撮影した映像や、家族が撮影した普段の様子も流れましたが、気が散りや
横浜市のビルメンテナンス会社で清掃業務に従事しているパート労働者の女性(69歳)が業務中に首や足の骨を折るという大怪我をし、横浜南労働基準監督署から労災認定されていたことがわかった。12月20日に本人と家族、彼女が加入している個人加盟ユニオン「労災ユニオン」が厚生労働省にて記者会見を行った。 高齢清掃員の怒り「姥捨山に捨てられた」 大ケガで会社は退職要求、労災申請も渋る 今回は、この事故の当事者や労災ユニオンへの取材をもとに、高齢者の労働現場に広がる「使い潰し」の実態について考えていきたい。 政府の高齢者就労推進策で見落とされている「高齢者の使い潰し」 政府は「一億総活躍社会」を提起し、人手不足の解消策として、高齢者の就労促進を強く推し進めている。直近でも、先月11月末に開催された「未来投資会議」において、現行で65歳までとなっている継続雇用年齢を70歳まで引き上げるとともに、年金受給開始
いよいよ12月4日から、ソフトバンクとヤフー連合によるスマホ決済サービス「ペイペイ」の100億円あげちゃうキャンペーンが始まります。 これは利用者がペイペイを利用して購入したら、購入金額の20%相当がポイント還元されるというキャンペーン。 実は、スマホ決済サービスにおいては、これまでもLINEペイも購入金額の10~20%分を還元するキャンペーンを実施していますし、業界内では珍しい話ではないのですが。 今回は「100億円あげちゃう」というインパクトや、LINEペイの上限1000円に対して、ペイペイは上限5万円、さらにキャンペーン期間中は何度でも20%という大盤振る舞いという点もあり、反響が大きく違います。 おまけに、100億円あげちゃうキャンペーンの発表会では、ペイペイのテレビCMに起用された宮川大輔さんが、たまたまイッテQのお祭り企画疑惑で文春砲の直撃を受けた直後と言うこともあり、関連の報
80歳おばあちゃん巻き添え死、死者計4人燃料税引き上げに対する抗議デモが暴徒化しているフランスの南部マルセイユで、80歳のおばあちゃんが窓の覆いを閉めようとして催涙ガス缶の直撃を受け、亡くなりました。11月17日に始まったこの抗議デモは「黄色ベスト(イエロージャケット)運動」と呼ばれていますが、死者はこれで4人目です。 仏内務省によると、12月2日の日曜日には蛍光色の安全ベストを着用した13万6000人がフランス全土で抗議デモに参加しました。彼らは地球温暖化対策のため、燃料税をどんどん引き上げるエマニュエル・マクロン大統領の辞任を要求しています。発端はディーゼル車やガソリン車を使う運転手の生活困窮です。 3日、マクロン大統領は緊急会議を開き、非常事態宣言を除く、すべての対応を協議しました。極右政党「国民連合(旧国民戦線)」のマリーヌ・ルペン党首は「マクロンはこの半世紀で自国民に対し発砲する
フランスのマクロン大統領はビジネス界向けの改革を推し進め、企業経営者からは高く評価されてきた。しかし、それ以外からは不満が相次ぎ、右派と左派の垣根を超えた大規模なデモ、イエローベスト運動を招いた。マクロン政権の窮地とイエローベストの台頭は、特定の勢力に偏りすぎた政治の危うさを物語る。 「右派でも左派でもない」と強調し、政治への信頼を回復すると叫んで2017年に就任したマクロン大統領は、3週間続けてパリで発生した数十万人規模のデモとその暴徒化によって窮地に立たされている。この背景にはビジネス志向の急速な経済改革への不満があり、これは結果的に右派と左派の連携を生んでいる。 「革命とデモの国」の動揺 「芸術と美食の国」であるフランスは「革命とデモの国」でもある。どちらも既成概念に囚われず、自らのセンスと意志で新たな境地を切り拓こうとする点で共通するが、11月半ばから毎週末発生してきた大規模デモは
東京入国管理局(東京入管)が、路上や橋に書かれた「FREE REFUGEES(難民に自由を)」という落書きに対し、公式ツイッターに「落書きは止めましょう」「少しひどくはないですか」との投稿をしたことが、波紋を呼んでいる。東京入管含め、法務省・入国管理局は難民に対して異常に厳しく、難民認定率は0.1%と低い上、帰国できない事情のある難民達に帰国を迫り、収容施設に無期限で拘束。被収容者へ十分な医療を受けさせず、対応の遅れからの死亡例も幾度も起きている(関連情報)。これらの問題についての国連から度重なる是正勧告を受けているにもかからわらず、制度も運用も改善されていない。そのため、東京入管のツイッターには「落書きより人権侵害の方が酷いのでは」等の批判コメントが殺到する「炎上」状態となり、こうした状況をイギリスの有力紙「ガーディアン」も取り上げている。 ◯東京入管の投稿に批判殺到 騒動の発端は、東京
11月21日に羽田発福岡行日本航空335便がオーバーブックのために欠航となったニュースは皆さまご記憶にあると思います。 オーバーブック(以下、OBと略)とは飛行機の座席数以上に予約を取ることを言いますが、航空会社では日常的にこのOBを行っています。今回は375席の飛行機に401人の予約が入っていて、その処理に手間取ったため、羽田の出発が予定時刻よりも大幅に遅れ、このままでは福岡空港の門限(夜10時)に間に合わないことが判明したため、便そのものを欠航させてしまったことが大きなニュースになりました。 座席数より26人多いお客様のご予約ですが、そういう時はあふれたお客様に降りていただくことで便を出発させ、降りていただいたお客様には一定の賠償金をお支払いし、次の便をご案内するというのが運送約款で定められている手続きですが、今回の「事件」は、便そのものが欠航になってしまったために、約400名のお客様
たまたま、アメリカに来ていて、こちらで「大阪万博」決定のニュースを知って、本当に情けなくなった。なぜ、いまさら、日本で「万博」(国際博覧会:国際博覧会条約に基づき、博覧会国際事務局(BIE)が認定する博覧会=EXPO)をやる必要があるのだろうか? いまや、国を挙げて行うような万博(EXPO)は、発展途上国や権力をアピールしたい強権国家以外は興味を示さない。なぜなら、ネットが進展し、情報も技術も瞬時で共有できる世の中になったのに、わざわざ「展示パビリオン」をつくって観客を集める万博を行う意義がなくなったからだ。もはや、万博はその使命を終え、「オワコン」も同然である。 それに、たとえば、国際家電見本市 (CES、ラスベガス)、国際モーターショー(世界規模の自動車見本市、デトロイト、フランクフルトなどで開催)、ハノーヴァーメッセ(オートメーションなど世界最大の産業見本市)、SLUSH(IT関連の
日本では、日産とゴーン元会長の話題が、日本とフランスの外交関係に大きな影響をおよぼしそうな昨今ですが、お隣の中国ではイタリアを代表する世界的なファッションブランドであるドルチェ&ガッバーナが大きな炎上騒動になってしまっているようです。 参考:「ドルチェ&ガッバーナ」デザイナーが中国を侮辱したとして上海のショー中止 中国とイタリアの炎上騒動ということで、自分には無関係と思う読者の方も多いかもしれませんが、今回の騒動は多くの日本企業にも他人事ではない話だと感じましたので、こちらでご紹介しておきたいと思います。 具体的な炎上の経緯は、こちらのなつよさんのツイートや、下記の英語記事が詳しいですので、是非ご覧頂ければと思いますが。 参考:Everything you need to know about WTF is happening with Dolce & Gabbana right now
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