EVの使用済み電池はまだ使える、日産が北米で実証実験へ
リーフのリチウムイオン二次電池は、繰り返し使って容量が70％まで低下した時点で寿命となる。ただし、寿命に達した後もさまざまな用途で利用できる。電気自動車（EV）が内蔵する電池の量は非常に多い。寿命に達した電池をどう使うか。今後EVが伸びていくに従い、再利用技術が重要になっていく。 電気自動車（EV）は大量のリチウムイオン二次電池を使う。例えば日産自動車の「リーフ」が内蔵する電池容量は24kWh（図1）。これは携帯電話機の電池に換算すると約1万個分にも相当する。 リチウム資源は供給が限られており、今後EVの生産台数が増えるにつれて次第に入手が容易ではなくなる可能性がある。例えば米エネルギー省（DoE）が2011年12月に公開した「2011 Critical Materials Strategy」＊1）によれば、16種類の戦略元素のうち、リチウムは2015年までの短期において、重要性は4段階の
日本のエネルギーは今後どうなる
エネルギー白書2011では原子力の依存度を下げていくという方向が初めて打ち出された。ただし、再生可能エネルギーを増やすだけでは対応できない。ガスや電力の供給網を全国統一する他、オフィスビルの照明などに工夫が必要だ。 経済産業省がまとめた「平成22年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）が2011年10月28日に公開された。白書では、原子力発電について、中長期的に依存度を可能な限り引き下げていく、その代わりに再生可能エネルギーの開発と普及の強力な推進が必要、という今後の方向性があらためて確認されている。 既に原発の安全性に関する懸念はいろいろ出ているところだが、国として今後どのような方向性で行くのか、というビジョンが文書という形で出てきたことには、価値があろう。今回はこの白書を見ながら、エネルギーのネットワークに関する課題を考えてみたい。 今回の視点で参照する資料としては、概要が少な
世界の再生可能エネルギー：中国に押しつぶされる米国の太陽電池業界、次は日本か - ＠IT MONOist
中国に押しつぶされる米国の太陽電池業界、次は日本か：世界の再生可能エネルギー（3）（1/2 ページ） 太陽電池を製造する米国企業7社がダンピングを理由に中国企業を提訴した。太陽電池産業は成長市場のはずだ。米国では何が起こっているのか。中国企業と米国企業の強みは。NRELの分析に基づき、状況を紹介する。 米国内の太陽電池メーカー7社は、2011年10月18日（現地時間）、中国製の太陽光発電システムが不当廉売（ダンピング）状態にあり、米国の雇用を脅かしているとして米商務省と国際貿易委員会（ITC）に提訴した。2011年に入り、太陽電池関連の米国企業倒産が相次いでいる。米国の太陽電池産業に何が起こっているのだろうか（連載の前回へ）。 今回の提訴の主体となっているのはドイツSolarWorldの米国法人、SolarWorld USAだ。同社の主張はこうだ。中国企業には生産コスト面での優位性がないに
「映画は見られないDVD」、ただし発電できます
さまざまな環境技術が登場したエレクトロニクスの総合展示会「CEATEC JAPAN 2011」（2011年10月4～8日に幕張メッセで開催）。中でも太陽誘電が開発した「DVD」の発想には意表を突かれた（図1）。 DVDとはいっても映像の録画再生用媒体ではない。太陽電池である。PCやDVDレコーダーに差し込んで、読み出し用や書き込み用半導体レーザーで発電する……のではなく、太陽光や室内光を取り込んで電力を生む太陽電池だ。 図1 太陽誘電が展示したDVD型太陽電池 ガラス基板ではなく、プラスチック基板を使ったため軽量で薄く（0.3mm厚）、ある程度の柔軟性がある。色素増感太陽電池の一種。日本学術振興会の「最先端研究開発支援プログラム」（FIRST）による研究開発の結果生まれた技術だ。 なぜDVD型デザインなのか 太陽電池の開発目標は2つに大別できる。材料コストと製造コストを下げることがまず1点
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