JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。（初出：2022年6月29日）※内容は掲載当時のものです。 （勢古 浩爾：評論家、エッセイスト） ※本稿は『定年後に見たい映画130本』（勢古浩爾著、平凡社新書）より一部抜粋し、加筆したものです。 わたしは子どもの頃から映画を見るのが好きで、読書なんかよりよっぽど好きだった。 わたしたち団塊の世代は、「名画」といわれるものが量産されていた時代でもある。「名監督」もたくさんいた。そしてわたしたちはなぜか、『灰とダイヤモンド』とか『王女メディア』『華氏451』『気狂いピエロ』など、「名画」といわれる映画を、だれに強制されたわけでもないのに、ある種の強迫観念のように、義務として見ていた。 いま考えれば、けっこうめんどくさい時代だった。映画は娯楽であり、同時に、勉強（教養）でもあったのだ。 現在でも、わたしは毎週のTSUTAY

日本が円買い介入を始めても円安は止められない ごく最近、米国の大手ヘッジファンドのトップから「日本はなぜ円安を受け入れないのか？」と質問された。同時に彼は、「日米金利差が理由と言うが、それでは過去の円相場を説明できないではないか」として説明を求めてきた。 この議論の顛末は最後に書くとして、参院選が始まって物価高が一つの争点となりつつある中、物価高の原因である円安問題を冷静に考える必要がある。つまり、「円安は悪なのか」であり、「円安の原因は日米金利差なのか」である。 本件は、日本銀行黒田総裁の「家計は値上げ許容度が高まっている」との発言が炎上したこともあり、日本国内外での注目度が高まっている。 しかし、過去の円相場の動きと日銀の為替介入等を振り返れば、今の円安は、インフレ対策で必死の米国がドル高を望んでいる以上、財務省財務官や日銀総裁が問題だと考えて円買い介入を始めても（および利上げを始めて

（池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 政府は6月7日の関係閣僚会合で、今年の夏の電力需給は「きわめて厳しい状況」との認識を示した。しかしそれを打開する具体策は「節電要請」と、電力会社への「火力発電の再稼働」の公募だけだった。 もっと危険なのは、今年（2022年）の冬である。経産省の見通しでは、電力供給の需要に対する予備率は、来年1月にはマイナス6％になり、罰則つきの「電力使用制限令」が発動される見通しだ。それがわかっていて供給力を強化できないのは、なぜなのだろうか。 「電力設備を強化する必要はない」と主張する再エネ派 今年の3月22日、東京電力の管内は大停電（ブラックアウト）が起こる一歩手前だった。その最大の原因は、3月17日の地震で東電と東北電力の火力発電所が停止し、出力が335万キロワット低下したことだが、もう1つの原因は、これが3月に起こったことだった。 冬の電力消費

（湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長） 半導体不足が解消する兆しが一向に見えない。それどころか、より深刻化していると思われる。前回の記事で、トヨタ自動車などクルマメーカーが減産を余儀なくされていることを報じた（『トヨタ・ダイハツ生産停止の裏側、世界のクルマメーカー受難の時代』）。しかし、クルマメーカーの減産はその後も続いている。 加えて、日立製作所、パナソニック、三菱電機、シャープ、ソニーなど、電機メーカー各社が、半導体不足などの影響で、洗濯機、炊飯器、エアコン、テレビなどの家電製品をつくれない状態にあることが報じられた（日本経済新聞2022年5月31日）。 本稿では、このような半導体不足を解消するために、世界各国の半導体メーカーが増産していること、その生産能力を増強するために各種の製造装置メーカーも装置を増産していることを詳述する。一方で、各種の製造装置に搭載される半

（福島 香織：ジャーナリスト） 米NPO「共産主義犠牲者記念財団（Victims of Communism Memorial Foundation）」上級研究員のドイツ人ウイグル問題研究者、エイドリアン・ゼンツが5月24日、多くの国際メディアと協力して、中国共産党によるウイグル人迫害の新たな証拠となる公安内部の文書や写真を集めた「新疆公安文書」を公表した。 新疆公安当局のシステムに対する第三者のハッキングによって流出した機密文書、政策文書、スピーチ原稿のほか、2800以上の収容者の写真、2万3000人以上の収容者データ、30万人以上の個人データ、収容施設における警察の活動や武器などの膨大な写真、情報がまとめられたファイルだ。 この新たな資料から、新彊におけるウイグル人ジェノサイドが習近平総書記の肝いりの指示であることも判明した。強制収容施設から逃亡しようとするウイグル人に対する射殺命令、殺

（在ロンドン国際ジャーナリスト・木村正人） ［ロンドン発］経済危機に揺れるスリランカが1948年の独立以来、初のデフォルト（債務不履行）に陥った。スリランカ中央銀行のナンダラール・ウィーラシンハ総裁は19日、「債務が再編されるまで支払いはできない」と“先制デフォルト”を宣言した。 コロナ危機とエネルギー危機が起きる以前から、スリランカは無謀なインフラ整備で債務を膨らませてきた。 「債務の罠」にハマったスリランカ ウィーラシンハ総裁は「インフレ率は30％前後。変動が激しい食料品やエネルギー価格を含むヘッドラインインフレ率は今後数カ月で40％程度にハネ上がる」と警戒する。スリランカの主要金利はすでに14.5％に引き上げられている。無償で支給されるパンに人々は殺到し、ガソリンを求める列は何キロメートルも続く。街頭では政府への抗議活動が吹き荒れる。

今日の「強者」、つまり高度に情報化された西側の兵器は、AIの指令誘導などで確実にターゲットを落とします。 象徴的だったケースとして2020年1月3日に米軍によって暗殺されたイランの特殊部隊を率いた智将・ガセム・ソレイマニ司令官のケースが挙げられます。 ソレイマニ暗殺に用いられたのは米空軍の軍事用ドローン「MQ-9リーパー」無人機でした。このドローン、巨大なミサイルを搭載して14時間、疲れを知らず飛び続けることができます。 米軍の対戦車ミサイル「ヘルファイア」など、20世紀後半に開発されたインテリジェントな誘導兵器は、GPSを筆頭に冷戦後に発展した情報システムで命中精度を上げました。 こうしたミサイルがMQ-9のような軍事用無人機に搭載されることで、冷戦後第2世代の爆砕精度は格段に上昇。 さらに2010年代以降の第3次AIブーム、民生では「自動運転車」と喧伝された機械学習技術を吸収して、冷戦

（作家・ジャーナリスト：青沼 陽一郎） ロシア軍がチョルノービリ（チェルノブイリ）原子力発電所から撤退した。ウクライナの原子力発電公社、エネルゴアトム社が3月31日に発表したとして、複数のメディアが伝えている。 1986年に原子炉の爆発事故を起こしたチョルノービリ原発は、2月24日のロシア軍の侵攻直後に占拠されていた。 海外メディアが報じたところでは、原発職員の話として、ロシア軍は放射性物質の汚染が著しい「赤い森」を防護服なしで通り、装甲車が汚染土壌の粉塵を巻き上げていたという。 さらにはエネルゴアトム社の話として、「赤い森」に塹壕や要塞を築いていたともされる。それでロシア軍は大量の放射線を浴び、身体異常の兆候にパニックになって、内部で暴動や反乱の動きもでていた、というのだ。 伐採され埋められた「赤い森」 「赤い森」については、ウクライナのゼレンスキー大統領が日本の国会で行った演説の中で危

（郭 文完：大韓フィルム映画製作社代表） 韓国沖合での中国漁船の不法漁労行為は度を越している。こぞって押し寄せる中国の不法漁船を取り締まるために、韓国の海洋警察庁は必死に摘発しているが、数的な不利もあり難航を極めている。 反面、北朝鮮沖での中国漁船の様子は、信じられないほど謙虚だ。韓国の海上のように傍若無人に行動すれば、朝鮮人民軍海軍警備艇から照準射撃にあうということが分かっているからだ。北朝鮮には海上警察がないので、海上の取り締まりと統制は北朝鮮海軍が担っている。 もっとも、2014年4月頃、北朝鮮の西海上での中国漁船による不法操業で、中国と北朝鮮の間で、深刻な外交的問題に発展したことがある。北朝鮮西海艦隊警備艦が、北朝鮮海域で漁労中だった不法中国漁船一隻を撃沈させて、船員6人を葬ってしまったのだ。今回はその話をしよう。 北朝鮮では、個人で漁船を所有することはできない。生産手段に対する私

モスクワのルジニキ・スタジアムで開催された集会で演説するロシアのプーチン大統領（2022年3月18日、写真：ロイター/アフロ） プーチン大統領がなぜウクライナ侵攻を決意したのか。様々な専門家が多様な理由や見方を語っており、おそらくプーチンの決意には多くの要素が複雑に絡んでいるのだろうと思われる。 今回、プーチンのウクライナ侵攻に際しての主張を見ると、 「ロシアとウクライナが分かれた1991年のソ連崩壊は我々の歴史における大惨事だ」 「両国の分離を長期にわたって許せば、先祖の記憶を裏切るだけでなく、子孫からも呪われるだろう」 「ウクライナ問題の解決を次世代に委ねない歴史的責任を自ら負ったのだ」 とし、さらに、 「ウクライナが東部の親ロシア派に対しジェノサイド（集団虐殺）を行っている」 「ウクライナは、ロシアの安全保障にとって脅威だ」 「ウクライナを非ナチ化する」 などと主張している。

（在ロンドン国際ジャーナリスト・木村正人） ［ロンドン発］米シンクタンク「戦争研究所」（ISW）は19日、ロシア軍は首都キエフ、北東部ハリコフ、黒海沿岸のオデッサなどウクライナ主要都市を奪取してゼレンスキー政権をすげ替える所期の作戦に失敗した、と評価した。ロシア軍は精密誘導弾（PGM）が不足しているため制空権を確保できず、著しく人的資源を消耗、士気や補給の問題が深刻化している。戦線の大部分は膠着状態に陥っており、消耗戦となり被害がさらに拡大する恐れがある。 ウクライナ軍参謀本部によると、戦闘を逃れるためロシア軍では自傷行為や脱走が相次いでいる。ロシア軍は長期休戦を受け入れ、態勢と作戦を立て直す必要があるが、今のところ徴兵、士官候補生、シリア人傭兵など小規模な投入を繰り返すだけだ。ISWは「この努力は失敗する」と断言する。グルジア（現ジョージア）紛争、クリミア併合、シリア軍事介入で「ケンカ上

北京五輪にあわせて会談した中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領（2022年2月4日、写真：代表撮影/Russian Look/アフロ） （福島 香織：ジャーナリスト） 中国にはこの秋、台湾を武力侵攻する計画があったが、ロシアの苦戦ぶりをみてその機会を失ったと考えているという。情報元は、ロシア連邦安全局（FSB）のアナリストが書いたとされる情報分析リポートだ。ロシアの腐敗を告発するサイト「Gulagu.net」を運営するウラジミール・オセチキンが、このFSBの内部文書を公開し、ネットで広まった。オセチキンはこれまでも「ロシアがウクライナに大量破壊兵器使用の準備をしている」といったFSB内部文書由来の情報を暴露してきた人権活動家だ。 台湾のネットメディア「新頭殻」がこのFSB内部リポートを引用して、中国が「秋に全面的に台湾統一に出ると計画していた」と報じた。それによると、習近平はこの秋

ベネズエラの国営石油会社「PDVSA」の精製施設（資料写真、2016年11月17日、写真：ロイター/アフロ） ロシアの大手銀行を国際決済網「国際銀行間通信協会（SWIFT）」から排除することが決定すると、欧米諸国がロシア産原油の輸入禁止を検討する動きが顕著となり、世界の原油供給が不足するとの懸念が台頭したからだ。 ロシア産原油の欧米向け輸出量は日量約400万バレル、世界の原油供給の4％に相当する。「今年（2022年）の世界の原油市場は日量約100万バレルの供給過剰になる」とする国際エネルギー機関（IEA）」のシナリオとはまったく異なる展開になってしまい、市場がパニックを起こしてしまった結果だと言っても過言ではない。 買い手が激減したロシア産原油を中国企業が安値で買い入れるとの観測も出ている。中国の原油輸入量（日量1000万バレル超）のうち、ロシアからの輸入量は約150万バレルだ。中国は今年

◆特別公開中◆ （＊）本記事は、プレミアム会員向けの特別記事ですが、期間限定で特別公開しています。（この機会に、JBpressのすべての記事をお読みいただける「JBpressプレミアム会員」のご登録をぜひお願いいたします。） （英エコノミスト誌　2022年3月5日号） ロシア市場の大混乱は経済的な「独立独行」が不可能なことを証明している。 ロシアによるウクライナ侵攻に続き、経済戦争が勃発した。 西側陣営は過去に例のない制裁を導入した。投資家はできる限り早く、ロシアの資産を処分している。通貨ルーブルの価値は年初来で3分の1も目減りした。 ロシア政府は近くデフォルト（債務不履行）するかもしれない。 コンサルティング会社キャピタル・エコノミクスは、ロシアのインフレ率が遠からず15％に達し、今年の国内総生産（GDP）が5％縮小すると予想している。 混乱した現代史の産物 ロシア市場の混乱ぶりに不意を

（作家・ジャーナリスト：青沼 陽一郎） ウクライナへのロシアによる軍事侵攻が続く中、3月5日に北朝鮮が日本海に向けて飛翔体を発射した。 今年に入って9回目で、ロシアが2月24日に軍事侵攻をはじめてからは、27日に次ぐ2週連続の2回目だ。その前の北京冬季オリンピックの大会期間中はなかった。米国の報道によると、中国はロシアに北京大会が閉幕する前のウクライナ侵攻はしないよう要請していたとされるが、まさにロシアは北京大会が閉幕して侵攻を開始した。要請の有無はともかく、北朝鮮も足並みを揃えていたことは容易に想像がつく。 ただ、いまはパラリンピックが同じ北京で開催中だ。オリンピックはダメだがパラリンピックはいい、というのであれば、この3国は障害者差別、人権軽視をあからさまにしている。 北朝鮮は日本の抗議を全く意に介さず 5日の発射を受けて、岸信夫防衛大臣は記者団に「国際社会がロシアによるウクライナ侵略

主権国家ウクライナに対するプーチンの暴挙は、明らかな国際法違反であり、ウクライナのみならず欧州および世界の安全保障体制を根本から揺るがしている。 最近、私は情報戦（IW: Information Warfare）について書籍『日本はすでに戦時下にある』（ワニ・プラス）を書いたり、講演することが多くなってきた。 情報戦は現代戦において最も重要で基本的な戦い（warfare）であり、「攻撃と防御の両方の作戦を含む、競争上の優位性を追求するための情報の使用と管理に関する戦略」と定義される。 この情報戦は、ロシアがウクライナを併合した時に採用したとされるいわゆるハイブリッド戦（Hybrid Warfare）の重要な構成要素であり、特に中国やロシアは重視し採用している。 情報戦は幅広い概念で、情報を使って相手のものの見方・考え方や行動をコントロールして目的を達成しようとする政治戦、影響工作（Infl

【本記事は「プレミアム会員」限定記事ですが、特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。この機会にぜひご登録ください。】 （姫田 小夏：ジャーナリスト） 『アストロガンガー』『UFOロボ グレンダイザー』『キャプテン翼』――これらは1970～80年代にかけて日本で放映されたテレビアニメ番組だ。ほぼ40～50年前の番組だが、これらを今なお愛してやまない熱狂的なファンとベルギーで出会った。 前回の当コラム（「激安ショップに売春宿、移民が集まる街ブリュッセルを訪れてみた」）で登場してもらったベルギー在住のエリックさん（仮名、45歳）がその人だ。シリアで生まれ育ち、その後カナダに移民したカナダ国籍の実業家である。 エリックさんを含む仲間たちと欧州最長の「ルートE40」を車で走ったとき、彼は助手席のアメリカ人にスマホを操作させ、冒頭に

北京五輪の開会式で聖火の点火者を務めたウイグル族のジニゲル・イラムジャン選手（左）と漢族の趙嘉文選手（写真：新華社/アフロ） （福島 香織：ジャーナリスト） 私はもともと北京冬季五輪は専制国家のプロパガンダに過ぎないと思っており、外交的ボイコットを支持している。だが、日本選手はじめ世界各国のアスリートたちが4年の研鑽の成果を競い合う貴重な機会であり、楽しみにしているファンも多くいるであろうから、あまり大声で五輪開催自体をこき下ろすのは野暮だと思っていた。 しかし、あの「イマジン」の音楽に合わせて「未来に向かって、一緒に」と一直線に並んで歩く一糸乱れぬ行進、聖火台点灯役にウイグル人女子選手をあえて抜擢した開幕式の演出、さらに高梨沙羅選手ら5人のノルディックスキー・ジャンプ団体競技での「スーツ規定違反」、スピードスケートやスノーボードでの異様な「判定」による有力選手の失格、女子テニスプレイヤー

ウクライナの首都キエフ郊外のピロゴヴォ村で、正教会のクリスマスを祝うために教会に集まった人々（2022年1月7日、写真：AP/アフロ） （平野 高志：ウクライナ・ウクルインフォルム通信編集者） 2021年秋から、ロシアがウクライナ周辺に兵力を集結させており、すわ更なる侵攻か、と欧米とロシアの間で冷戦終結以降最大の緊張が生じている。これにあわせて、日本語空間でも様々な解説記事が現れているのだが、その中には、事実に基づかない偽情報や誤情報も少なくない。 今回筆者が紹介したいのは、2014年以降、ウクライナへの侵攻、領土占領を続けるロシアが、国際社会の情勢理解や決定を誤らせることを目的に発信している「偽情報（プロパガンダ）」である。 ロシアは、2014年のウクライナ侵攻以降、ロシア・ウクライナ情勢に関して、根幹部分に誤りがあり、それを知りながら読み手・聞き手を騙すために伝える「偽情報」を積極的に

迎撃不可能とも言われる極超音速ミサイルは、日本の安全保障にも衝撃的影響を与える。 各国の極超音速ミサイルの開発配備の実態とその戦略的意義を明確にすることは、日本の防衛・安全保障政策にとり差し迫った課題になっている。 以下では主に、米国議会報告（CRS Report）『極超音速兵器: その背景と議会にとっての課題（Hypersonic Weapons: Background and Issues for Congress）』（2021年10月19日更新、R45811）に基づき、その現況と意義について述べ、それを踏まえて日本としての対応策を考察する。 極超音速兵器の特性と脅威 一般に極超音速兵器と呼ばれるマッハ5以上で飛翔する兵器は、大きく2種類に分けられる。 極超音速滑空体（Hypersonic glide vehicles: HGV）と極超音速巡航ミサイル（Hypersonic cruis