多すぎないか？ 俺は幼い頃から親父に、 「日本の首都は東京なんだから日本人なら東京に詳しくなれ」 とよく言われて育ってきた。 俺はそのことになんの疑問も持ってこなかったし、日本人だし当然のことだと思ってる。 ちなみに生まれも育ちも東京ではないし関東でもない。 休日によく東京へ連れて行ってもらい、路線や駅名、地名、道、施設など、東京の隅々まで案内して教えてもらった。 もし親父に教わってこなかったとしても、当然日本人として自分から東京の勉強はしていただろう。 今は地元で就職したが、同僚に東京のことを全然知らない人が多くて驚愕した。 学生時代友達とそんな話をしたことがなかったから気付かなかったが、これが現状とは。 有名な観光地くらいしか知らず、23区の名前や山手線の駅名すら言えない者もいた。 たまたま職場の人が教養のない者ばかりだったのだと信じたいが。 この記事を見て胸に刺さった人。 地元の知識

財務省は、来年１０月の消費税率１０％への引き上げ時に導入する軽減税率を巡り、店内に椅子やテーブルを置くコンビニやスーパーなど小売店の対応基準を明確化した。「飲食禁止」を明示し、実際に客が店内で飲食しないことを条件に、店内で販売する全ての飲食料品（酒類除く）に８％の軽減税率を適用する。 軽減税率は飲食料品に適用され、外食と、小売店の飲食スペースで飲食する場合の税率は１０％になる。店内…

東京オリンピック・パラリンピックのメインスタジアムとなる「新国立競技場」の整備をめぐり、事業主体の日本スポーツ振興センターが今後２年間で790億円程度の資金不足を見込んでいることが会計検査院の調べでわかりました。 これについて、会計検査院が調べたところ、ＪＳＣは昨年度、「新国立競技場」の整備費や国立代々木競技場の耐震改修工事などの支払いに必要な資金が不足し、50億円余りを民間の金融機関から一時的に借り入れていました。 さらに、来年度までの２年間で790億円程度の資金不足が見込まれ、民間金融機関からの借り入れで賄おうとしていますが、返済は長期にわたる見込みだということです。 東京オリンピック・パラリンピックの終了後、「新国立競技場」は民間事業化される計画ですが、それまでは、ＪＳＣが維持管理の費用を負担することが想定されるということで、会計検査院は関係する文部科学省に対し、民間事業化に向けたス

千田 有紀 @chitaponta 私自身は「表現の自由」は国家から規制されるべきものではない、とは思う。でもそう思うからこそ、国家から規制されるまえに、「市民的公共性」を発達させないといけないと思うんですよ。 あと表現って、さまざまな他者への配慮のなかでこそ磨かれていくものだと思う。フリーハンドの表現なんてない。 2018-10-03 20:42:19 千田 有紀 @chitaponta 武蔵大学社会学部教授。専門は現代社会学。家族、教育、ジェンダー、社会史、社会理論。ツイートは所属機関とは関係ありません。個人の見解です。いいねとリツイートは必ずしも賛同の意味とは限りません。

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