今年のノーベル平和賞が9日にノルウェーの首都オスロで発表される。第2次世界大戦の終結と原爆投下から70年の節目となる今年は、日本の平和運動も受賞が有力視されている。日本からの受賞となれば、非核三原則を唱えた故佐藤栄作元首相の1974年以来、41年ぶりとなる。 今年の平和賞は、世界中から推薦された205人、68団体の計273候補の中から選ばれる。 受賞予測を毎年発表している民間研究機関「オスロ国際平和研究所」(PRIO)のハープウィケン所長(53)は今年、憲法9条の改正に反対する日本の「九条の会」を五つの有力候補の4番目に挙げた。同氏は昨年のマララ・ユスフザイさん(18)の受賞を的中させた実績がある。朝日新聞の取材に対し、安倍政権の憲法解釈の変更や安保関連法制定を念頭に、「国家間の緊張が高まり困難が増す東アジアで、9条の不侵略や平和主義の理念が再認識されるべきだ」と述べた。 今年はまた、広島
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