「ＡＩは職を奪うな」 まぶた監視員ら抗議デモ
眠気を感じた従業員のまぶたの動きを人工知能（ＡＩ）が監視して、エアコンの温度を一時的に下げるシステムの実用化が進んでいることを受け、２６日午後、まぶた監視員労働組合（まぶた労組）が都内で大規模な抗議デモを行った。 まぶた監視員は、オフィス内に常駐し、眠気に襲われている従業員に声をかけて起こすのが主な業務。まぶた労組が急遽呼びかけて行われた抗議デモには、都内で働くまぶた監視員約２万人（主催者発表）が参加。「ＡＩは職を奪うな」「働き手のまぶたは人間が守る」などと訴えながら行進した。 まぶた監視員は、全国に約３００万人いるとされるが、その単調な業務内容のため、まぶた監視員自身が眠気に襲われることも多く、企業によっては、眠気を感じたまぶた監視員に声をかける「まぶた監視員監視員」や、眠気を感じたまぶた監視員監視員に声をかける「まぶた監視員監視員監視員」を雇用するなど、二重三重の負担になるなどの問題も
翼をへし折る倦怠感 脱力ドリンク「リザイン」日本上陸
仕事や勉強でもうひとがんばりしたい人の心をへし折る海外製デナジードリンク「リザイン」が４月、日本に上陸した。発売１カ月で１００万本を売り上げる人気に販売元も驚きを隠せない。 「脱エネルギー（ｄｅ－ｅｎｅｒｇｙ）」を意味するデナジードリンクは、疲労時の栄養補給をうたうエナジードリンクとは逆に、飲んでしばらくすると脱力感が全身を覆い、気だるさ、目のかすみ、肩こり、強烈な眠気、食欲不振に襲われ、何事にもやる気が出なくなる。 ４月に発売されたリザインは、幸福度世界一の国として知られるブータン王国で人気のデナジードリンク。ブータンの会社員は、疲れたときにリザインを飲んで自分のやる気にとどめを刺し、残業をあきらめて定時で帰宅するという。高麗人参の絞りかすやローヤルゼリーの上澄み液などを配合した天然由来の成分のため、副作用はなく、翌日の体調に影響はない。 リザインを輸入販売する不渡商事（東京都千代田区）
銚子沖に海底醤油田 埋蔵量数百年分か
刺身や目玉焼きに欠かせない醤油が、千葉県銚子市近海の海底にあることが、千葉電波大学などのチームの調査でわかった。埋蔵量は世界需要の数百年分に相当するとみられ、採掘技術の開発が進めば、枯渇が懸念されていた醤油問題に光明が差しそうだ。 醤油の埋蔵が確認されたのは、房総半島の最東端にある千葉県銚子市の銚子港沖から東に約８０キロ、深さ約２２００メートルの地点。チームが２０１７年９月、探査船「うみうし」を使って海底５８か所から試料を採取して調べたところ、醤油があることが確認された。埋蔵量は最大で６０億バレル程度と推計。世界の年間醤油消費量の約５００年分に相当する。 海底の醤油を採掘するには採算面で課題が残るが、千葉電波大では貯留層からゴミとなる原油を遠心分離して醤油のみを取り出す技術と、採掘した醤油を蒸留して、濃口、薄口、溜りなどへと精製する設備を組み合わせた統合型醤油プラットフォームの開発を進めて
公文書記録、粘土板への移行を検討 政府
森友学園への国有地売却に関する決裁文書が書き換えられていた問題で、政府が公文書を記録する媒体を紙やデジタルデータから粘土板に移行するよう検討していることがわかった。 財務省が公文書を書き換える不正を行っていたことを重く見た政府は１２日、問題への対策を指示。文書の書き換えや改ざんを防ぐため、官公庁で使用するパソコンのキーボードからデリートキーとバックスペースキーを取り外す案が出されたが、「より抜本的な対策を講じないと国民の理解が得られない」との危機感から、紙とデジタルデータへの記録をやめ、粘土板に移行する案で最終調整に入った。 デジタルデータの場合、書き換え後に元データが削除されたり、書き換え履歴が残らなかったり、重要なデータに限ってなぜか職員の個人用フォルダに保存されていたりするなどの欠点がある。また紙の場合でも、戦後まもなく占領軍への発覚を恐れた官僚や軍人が、組織に不利な書類を焼き捨てた
「秩序乱れた」 サル山ＳＮＳ、２週間で中止に
ニホンザル同士の交流を深めようと、ニホンザルを飼育する動物園のサル山間をネットでつなぐ実証実験が、開始から２週間で中止になっていたことが５日、本紙の調べでわかった。担当者は「サル山の秩序が乱れたため」と説明している。 実証実験「ＳＳＳ（ソーシャルサル山ネットワークシステム）」は、全国５カ所のサル山をネットワークでつないでニホンザル同士の交流を促す試み。サル山に設置した１００インチの大型ディスプレイに、他の動物園のサル山の様子がリアルタイムで映し出されるほか、３分ごとに自動撮影されるサル山の写真がタイムラインに投稿される仕組みだ。 運用当日はサルが全く興味を示さなかったことから、ツイッターやフェイスブックなどのＳＮＳと同じように、気に入った画像が表示されたときに端末横の「ナイス」ボタンを押すと、相手側のサル山にエサが投入される仕掛けを導入したところ、ボタンを押せばエサという実利に結びつくこと
干支受注で談合か 関係１２動物から聴取
その年を象徴する動物「干支」の受注をめぐり、一部の動物が談合を繰り返していた疑いがあるとして、東京地検特捜部が関係者から事情聴取を行っていたことが１日までにわかった。数千年にわたって他の動物の新規参入を妨害していた疑いがある。干支をめぐる利権構造に初めて捜査のメスが入った。 聴取を受けたのは、ネズミなど大手動物１２種。関係者によると、干支を選定する日本陰陽道会議が発注する前に、大手動物らが事前に調整して受注する動物を決めていた。聴取を受けた１２種類の大手動物以外に干支を受注した動物はこれまでになく、談合は少なくとも２千年以上前から続いていたとみられる。 干支に選ばれた動物には、年賀状の肖像権収入やメディアへの出演料など数千億円に及ぶ莫大な利益が舞い込むとされる。初めて干支を受注したネズミから１２年目のイノシシまで、これまで一度も受注の順序が変わったことがないため、干支関係者の間では以前から
黒色発光ダイオードの開発に成功 千葉電波大
千葉電波大学工学部の研究グループは２９日、黒色発光ダイオード（ＬＥＤ）の開発に成功したと発表した。消音技術に用いられる逆位相の原理を光に応用することで「黒い光」を実現した。 グループでは光が音と同じ波としての性質を持っていることに着目。消音スピーカーに使われる逆位相の波をＬＥＤから発することで光の波を打ち消し、「黒い光」が出せるのではないかと考えた。 ＬＥＤはアルミニウムガリウムヒ素など使用する素材が発する色を決定する。特に窒化ガリウムを用いて青い光を出す青色ＬＥＤの開発に携わった日本人研究者３人が１４年にノーベル物理学賞を受賞したことは記憶に新しい。 １５年から基礎研究に取り組んでいたが、今年８月、周囲の光に合わせて逆位相の光を発する素材を発見したことが黒色ＬＥＤ開発の決定打になった。実験器具でカルメ焼きを作ろうとしていた研究員が、黒い霧がかかったような試験管に偶然気付いたのがきっかけだ
電気自動車用モバイルバッテリー、来春発売
ＰＣサプライのバッキャローは５日、電気自動車（ＥＶ）用モバイルバッテリー「Ｅキューブ」を来年春に発売すると発表した。ＥＶ２回分のフル充電が可能。航続距離や充電設備の数がＥＶの課題だったが、モバイルバッテリーの登場で普及に拍車がかかりそうだ。 英仏政府が２０４０年までにディーゼル車やガソリン車の新車販売を禁止する方針を発表するなど世界的にＥＶへの転換が加速しつつある。自動車メーカー各社もこぞってＥＶ強化を打ち出しているが、ＥＶはガソリン車に比べて航続距離が短く、また充電設備が整備されていないことも普及に向けた大きな壁になっている。 Ｅキューブは同社が得意とするスマートフォン用モバイルバッテリーの技術を応用した。充電したＥキューブをＥＶの車内に入れておけば、バッテリーが切れた後、再充電できるので航続距離を大きく延ばすことができる。またＥキューブの積み込みを前提にすることで、航続距離が短いＥＶで
人工知能で愛ある政治を 「新党ＡＩ」きょう設立
科学者の相部氏ら研究チームは２８日、人工知能（ＡＩ）に政策判断を一任する政治団体「新党ＡＩ」を１０月の衆院選に向けて設立すると発表した。ヒトによる不合理な政治を一掃し、国民に愛（ＡＩ）ある政治を届ける社会実験に取り組みたいとしている。 設立を表明したのは、人工知能を専門とする科学者や経済学者ら２５人からなる合同研究チーム。代表を務める千葉電波大学理工学部の相部英教授は「唐突な解散や野党の離合集散など、ヒトによる政治が合理的でないことがますます明らかになってきた。ＡＩに政治を任せたほうがましだと薄々気付き始めた人も多いのではないか」と説明。また「一見解決が困難な諸問題をアウフヘーベン（止揚）して最適解を導き出すのはむしろコンピューターの得意分野」と自信を見せる。 擁立する候補者の人数については「多ければ多いほどいい」として、３００万円の供託金が用意できれば資格は問わない。議員活動はＡＩに諮っ
iPhone X用「外付けホームボタン」 50ｍ先から操作可
アップルが１２日（現地時間）に発表した新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ Ｘ（アイフォーンテン）」で、下部についていたホームボタンがなくなったことに伴い、別売りの外付けホームボタンが発表された。無線で接続すれば５０メートル先からでもホーム画面に戻る操作ができる。 １０周年記念モデルとなるｉＰｈｏｎｅＸは、５．８インチの画面がほぼ表面全体を覆うデザインに大幅変更された。また初代ｉＰｈｏｎｅ以来の伝統だったホームボタンを初めて廃止。操作体系が大きく変わり、ホームボタンを使った指紋認証「タッチＩＤ」も顔認証「フェイスＩＤ」に移行する。 またボタンの押し心地が忘れられない人のために「外付けホームボタン」を別売りアクセサリーとして発売することが明らかになった。発表会では「ホームボタンの再発明」として紹介された。 ケーブル長は１ｍで、ライトニング端子経由の有線接続と、ブルートゥースを使った無線接続に両対
プレミアムフライデー、土曜に移動検討 経営者の声反映
月末金曜日の早期退社を促すことで消費を活性化する「プレミアムフライデー」を土曜日に移動させる検討に入っていることが、１２日までにわかった。名称は「プレミアムフライデー」のまま変更しない。月末金曜日は決算など繁忙期と重なることが多く、参加できないとの指摘が多かった。 プレミアムフライデーは経済産業省と経済界が連携し、月末金曜日の午後３時退社を促すことで、飲食や旅行など個人消費の活性化と働き方改革を同時に達成する「一石二鳥」の取り組み。しかし実施当初から、経営者の間で「決算などと重なるため参加が難しい」との声もあがっていた。 プレミアムフライデーを推進する働き方改革検討会が８月、経営者を対象に「何曜日なら午後３時退社を認めるか」とアンケートを行ったところ、「土曜日」（８５％）が多数を占めた。 調査結果を受け、検討会では実施日を１日後ろ倒しにした月末土曜日を出社日とし、午後３時の帰宅を促すよう取
「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」 外来魚駆除に「排水」の陣
「近畿の水がめ」として知られる滋賀県・琵琶湖の外来魚を駆除するため、１日から始まった環境事業「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」プロジェクトで、２２日、全体の９８％まで抜き取り作業が完了した。 ブルーギルやブラックバスなど外来魚による生態系の破壊に頭を悩ませてきた滋賀県では、外来魚のキャッチ・アンド・リリースを条例で禁止するなど、長年対策に取り組んできた。しかし実際には外来魚の撲滅から程遠く、県は１４年、いったん琵琶湖の水を全部抜き、外来魚を駆除した後、再び水を入れ直す環境事業「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」の検討に入り、環境省と協議してきた。 総事業費は県収入１００年分に相当する約６０兆円に上るとの試算が出たほか、実施中は県内のほぼ全域で断水になったり、豪華客船「ミシガン」「ビアンカ」「うみのこ」が休航したりするなど、県経済への影響は計り知れないが、「外来魚と共存するくらいなら死んだほうがまし」という県民の
「殺人アリ」呼称に抗議 国際蟻権団体、報道各社に申し入れ
猛毒を持つ外来種のヒアリを「殺人アリ」などと呼ぶのは蟻権侵害に当たるとして、国際蟻権保護団体が報道各社に対し「殺人アリ」の呼称を用いないよう申し入れを行っていたことが、２５日までにわかった。 申し入れを行ったのはアリの権利保護を訴える国際蟻権保護団体「アンツ・ライツ・インターコンチネンタル」。日本でヒアリの侵入が確認されて以降、「殺人アリ」「小さな殺人鬼」など不安を煽る報道が続いていることを受け、新聞社やテレビ局など報道各社に対し、これらの呼称を使わないよう改善を求める申し入れ書を提出した。 文書では「日本においてヒアリが誰かを殺した事実はなく、また個々の蟻の犯罪行為を拡大してヒアリ全体が悪であるかのように報じる手法に違和感を覚える」と指摘。「殺人への関与が全くない段階から『殺人アリ』と決めつけることは、推定無罪の原則に反する」として、事実関係に基づく公正な報道を求めた。 また同時に、本蟻
一般人認定試験、来年度実施を検討 「共謀罪」成立受け
「共謀罪」の趣旨を新たに設けた改正組織的犯罪処罰法の成立に伴い、犯罪集団に該当しない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定（ＩＰＪ）」の実施を法務省が検討していることがわかった。早ければ来年４月から行い、検定に合格した一般人資格保有者は公安調査庁の観察対象に加えない予定をしている。 １５日に成立した改正組織的犯罪処罰法は、テロ等組織犯罪を実行する前の段階で関係者全員を処罰できることから、取り締まり対象が組織の構成員でない一般人まで及ぶのではないかとの懸念が示されている。 このような懸念を払拭するため、法務省では反社会的でない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定」の実施を検討している。 新たに立ち上げる一般人検定協会（仮称）が作成する検定試験は、首相の名前や憲法改正についての意見を問うなど記述問題を中心とした１次試験（筆記）と、公安調査庁調査官との２次試験（面接）からなる。
三重県、「カール特区」申請へ 「地の利」生かす
明治がスナック菓子「カール」の販売を中部地方以東で中止すると発表したことを受け、三重県は２７日、カールを公正に売買する「カール特区」の設置を内閣府の「国家戦略特区」に申請することを決めた。中部地方と近畿地方の両地域に帰属している地の利を生かし、県経済の活性化を図る。 明治は２５日、カールを９月以降、滋賀県、京都府、奈良県、和歌山県以西のみで販売すると発表。三重県も中部地方の一部として販売中止地域に指定された。 事態を受け県では２６日、関係部局による緊急検討会議を招集。県財務局は、隣県から法外な価格で持ち込まれる「闇カール」の流通やカールが買える他府県への人口流出など、最大で１兆８千億円もの損失が県経済に発生すると試算した。 また同時に対応策として、県が近畿地方のスーパーから大量に仕入れたカールに手数料を上乗せして、愛知県以東のスーパーに販売する中継貿易を提案。仕入れたカールを県の管理下で適
「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」についてお詫び
２０１５年２月１７日付の掲載記事「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」につきまして、経済産業省が１６年７月からクールジャパン戦略「世界が驚く日本」として、類似の政策を行っていることがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 「産経新聞」４月２日付記事「経産省の「日本のすごさ」まとめた冊子「世界が驚くニッポン！」が炎上」によると、経産省「世界が驚く日本」研究会が３月８日に公表したコンセプトブック「世界が驚くニッポン！」に「自然との同化感覚が、自然の恵みに感謝し、謙虚であろうとする道徳、倫理観にもつながっている」という日本人の謙虚を海外に大きく発信する内容が含まれていました。また、同紙ではこの冊子について「ウェブ上では「謙虚さを世界に知らしめるってもはや謙虚じゃない」などとい
「信じるしかない」 けもフレ効果で参拝客殺到 福岡・沙原神社
福岡県・沙原（さばる）神社に、連日多くの参拝客が詰めかけている。現在放送中の人気アニメ「けものフレンズ」の主人公にちなんだ「聖地」としてファンが訪れていたが、２２日以降参拝者が殺到。正月三が日を上回る異例の事態に神社も驚きを見せる。 江戸時代中期に創建された沙原神社は、トラ猫をまつる神社として、以前から一部の猫好きの間では知られていたが、１月から放送のアニメ「けものフレンズ」に登場する主人公「サーバル」と名前が似ていることをきっかけに、「聖地」として徐々に参拝客が増えていた。 参拝客が急増したのは、最終回直前の第１１話が放送された２２日以降。それまでは和やかに記念撮影をしたり、イラストを描いた絵馬を奉納したりしていたが、この日を境に鬼気迫る形相で真剣に祈りに来る参拝客ばかりになったという。 中には白装束の正装で訪れる参拝者もおり「受験シーズンですら、ここまで敬虔（けいけん）に祈る若者の姿を
「ニンテンドースイッチじゃない」 父親殴った息子を逮捕
東京都世田谷区内の自宅で父親（５３）に暴行を加えたとして、警視庁は３日、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「頼んだゲーム機を買ってこなかったからやった」と容疑を認めているという。父親は頭部を打撲する全治２週間のけがを負った。 西世田谷署によると、息子は３日発売の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の購入を父親に依頼したが、頼んだゲーム機と違うものを買ってきたことから激高。午前１０時３０分ごろ、台所にあったスキレット（パン渡り１５センチ）で、父親の額を毎秒１６連打で小刻みに何度も叩きつけたとしている。 父親の悲鳴を聞きつけた警戒中の署員より早く宅内に駆け付けた女性が「夫が台所で倒れている」と１１９番通報。少し遅れて到着した署員が息子を傷害の現行犯で逮捕した。近くの病院に搬送された父親は、ＨＤ脳振盪（しんとう）を起こして一時意識を失ったが、現在意識は回復しているという。 調べに対し
「古池や…」 ニホンザル、５年がかりで芭蕉詠む
滋賀県竹生動物園で飼育されているニホンザルのソラ（８）が、松尾芭蕉の俳句「古池や 蛙飛び込む 水の音」をキーボードを使って入力することに成功した。４６の１７乗という膨大な組み合わせの中から、ごくわずかしかない一句を書き上げたソラの偉業に、来場者からは多くの拍手が送られた。 ニホンザルに芭蕉の句を詠ませる「芭蕉プロジェクト」は、千葉電波大学理学部と同園の共同研究。サルにタイプライターの鍵盤を打たせ続けると、極めて低い確率でシェイクスピアの文学作品と同一の文字列になると考える「無限の猿定理」の実証実験として２０１２年に始まった。 定理を証明する第一段階として、研究グループはシェイクスピアより字数が少ない俳句を選択。「あ」から「ん」まで、ひらがな４６文字を配置した特製キーボードをサル山の一角に設置し、いつでも打てる状態にした。特に興味を持ったオスのソラは「ぬをそかわにかとのへへすとけおやし」など
トランプ氏就任式、参加者史上最大を記録
米ホワイトハウスは２２日、トランプ大統領就任式の参加者が史上最大を記録したと発表した。国内メディアから「８年前のオバマ前大統領就任式の半分程度」と相次いで指摘されたが「事実誤認による不正確な報道」と一蹴した。 ホワイトハウスのライ・フォルス報道官は定例会見で「就任式は史上最大の参加者でにぎわった。全ての国民に感謝する」とコメント。「参加者数は８年前の半数程度」とする指摘を「不正確な報道」と否定した。 国内メディア各社は、２０日に行われた就任式の参加者数を「最大で９０万人程度」と伝えた。約１８０万人が詰めかけた８年前のオバマ前大統領就任時の映像と比較すると、連邦議会議事堂前の群衆に大きな開きがあるように見える。 「史上最大」の根拠について、フォルス報道官は「政府が発表したことに誤りはない。なぜなら政府が正式に発表したことだから」と説明。具体的な説明を求められると「人がまばらに見えるエリアに『
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