6秒動画アプリの「Vine」が「Byte」として復活した。1月24日（米国時間）、iOSおよびAndroidアプリがそれぞれのアプリストアで公開された。 Byteをリリースしたのは、「Vine」の共同創業者、ドム・ホフマン氏。Vineは米Twitterが2012年10月に買収し、自社アプリとして公開したが、トップクリエイターがSnapchatやYouTubeに流出したことなどもあり、2016年10月に終了した。 ホフマン氏は2018年11月に新たな動画投稿サービスとしてByteを立ち上げると予告し、Byte Incを創業して開発を進めてきた。 ByteでできることはVineとほぼ同じ。アプリのカメラで撮影するか、カメラロール内の動画をアップロードすると、6秒のループ動画として公開される。Vineの後に登場した人気の動画アプリ「TikTok」にあるような口パク機能などは今のところ備わっていな

The prospects for troubled banking-as-a-service startup Synapse have gone from bad to worse this week after a United States Trustee filed an emergency motion on Wednesday.  The trustee is asking…

Ustreamとはなんだったのか、今のリアルタイム配信文化とはどう違うのか｜そらの×川井拓也×米田智彦 2007年にサービス開始（日本語版の開始は2010年）して以来、ライブ動画配信ムーブメントの先駆けとなった動画共有サイト「Ustream（ユーストリーム）」。高額な機材や高度な技術がなくても、誰でも簡単にライブ動画を制作・放送できるサービスとして世界中に普及した。 日進月歩が著しく、過去の記録が残りにくいウェブ業界において「10年前」となると相当昔の出来事のように思えてしまうが、当時、USTを活用して仕事の幅を広げていたのが、当時フリー編集者だったFINDERS編集長の米田を含むこの3人だった。 そらの氏は、株式会社SORA NOTEの広報担当「ダダ漏れ女子」として、ソフトバンクの孫正義氏とジャーナリストの佐々木俊尚氏の対談や、「朝までダダ漏れ討論会」、行政刷新会議など、世間の注目を集め

東京の私鉄大手、東急電鉄は、電車内の防犯体制を強化するため、リアルタイムで映像を確認できる新型の防犯カメラを、ことし７月までに、すべての車両に導入することになりました。

ブルボンはストローとして使用できる筒型形状のクッキーの販売を始めた。プラスチックごみによる海洋汚染などの環境問題を受け、生地や形状を工夫し開発した。耐水性があり、冷たい飲み物をストローのように吸い上げて飲むことができるという。「コロネクッキー」の供給を業務用ルートで始めた。レストランやカフェなど飲食店での利用を見込む。クッキーの直径は約12ミリメー

出版科学研究所によると、２０１９年１～12月の出版市場は紙と電子を合わせると同０・２％増の成長に転じた。同調査で前年を超えたのは04年（０・７％増）を除くと出版市場の縮小が始まる前年の１９９６年以来のこと。紙の書籍・雑誌は前年比４・３％減となったが、電子が同23・９％増と大幅に伸長した。紙と電子を合わせた販売額は１兆５４３２億円、電子の占有率は前年より３・８ポイント上昇し19・９％と２割に達するまで拡大している。 紙の書籍・雑誌販売額は１兆２３６０億円（同４・３％減）。このうち書籍は６７２３億円（同３・８％減）、雑誌は５６３７億円（同４・９％減）。一方、電子出版は３０７２億円（同23・９％増）と調査史上初めて３０００億円台に乗った。 電子コミックは３割増に 電子出版の内訳は、電子コミックが２５９３億円（同29・５％増）、文字ものを中心とした電子書籍が３４９億円（同８・７％増）、電子雑誌が１

先日、幼い子どもを育てている夫婦が「平日の夕飯はすべてテイクアウト」と書いたネット上の記事が話題になりました。確かに、働きながら毎日のごはんをすべて手作りするのは簡単ではありません。そして今は空前の「テイクアウトブーム」。ごはんをすべて手作りしなくてもいい環境が整ってきているようです。（ネットワーク報道部記者 鮎合真介 和田麻子 大窪奈緒子） 平日の夕飯を自分たちで作らず、すべて外注してしまう。ネット上に投稿されたこの記事を書いたのは、20代の共働きの夫婦でした。子どもはまだ２歳。近くに日替わり定食をテイクアウトできる店があったことから、思い切って平日は毎日このサービスを利用することにしたそうです。 １食850円を２人前で１日1700円。 １か月で３万円ちょっと。（さらに割り引きもあり） その結果「可処分時間」つまり、自由に使える時間が増えたそうです。 なぜこのサービスを利用し始めたのか、

音楽ライブ&お笑い&トークショー！ステージコンテンツ J-WAVE HOLIDAY SPECIAL とのタイアップライブや、吉本芸人によるトークショーなど多彩なステージコンテンツを展開。人生を切り開く力が湧いてくるようなチアフルなライブステージや、笑いとパッションが会場を熱く盛り上げる、人気芸人によるお笑いライブなど、新しい確定申告のシーンをお楽しみください。 タメになる！すぐできる！「超ラク！確定申告ラウンジ」 確定申告の基本を知る「確定申告入門講座」（誰でも参加可能）、仕訳登録や確定申告書を作る準備をみんなで終わらせる「もくもく確定申告会」（freeeにログインできる方対象）に参加して、軽やかに確定申告の準備を終わらせましょう。2/22(土)はYouTubeで大人気の税理士大河内薫による特別セミナーも開講！ (事前申し込み満席のため終了) スモールビジネス STORY AWARD 20

近年、スマホ向け、ブラウザ向け広告にゲーム内容と実際が異なる悪質な広告が増えていっている。今回『ビビッドアーミー』がそういった広告を自らネタにし始めた様子を見て、これが一般的になると問題があると感じているため、『ビビッドアーミー』などの用いる悪質広告・それに便乗した炎上商法を規制するべきではないかという話をここで行っていきたい。 悪質広告とは？ 悪質広告とは、実際にゲームにかけらも登場しない要素を前面に押し出してプレイヤーを獲得する広告方法。Twitterなどでは“広告詐欺”と言われるが、正しいゲームの内容を伝えない質の悪い広告ということでここでは“悪質広告”とする。 スマートフォンでは『FF15新たなる王国』あたりから話題になったので、ご存じの方も多いだろうか。広告を見てゲームを始めると、いくらプレイしても広告で見た内容が登場しなかったり、ゲーム要素として登場せずに騙されるという問題だ。

2017年9月5日のアップトーキョーの記事「【悲報】賭博アプリ「得BUY」キャリア決済で賭けることができなくなる #AppStore定点観測 9/5」の中で、アップトーキョーの小山本武良(ペンネーム)氏がSoftBankペイメント社へ取材した回答が掲載されています。 ソフトバンク・ペイメント・サービス法務部の高橋様からは「個別の契約事案についてはお答えすることができません」と何度も返答があったのですが、7月26日に突然、「小山本様より情報をお寄せいただいた「得BUY!」サイトにつきまして、弊社にて検証・検討を進めておりましたが、このほど、決済サービスの提供を見直すことにいたしましたので、ご連絡いたします。」と連絡がございました。 前述のとおり、「得BUY」はユーチューバーを使ったプロモーションが功を奏したことにより、クレジットカードを持たない若年層を中心に利用されたアプリでした。高額商品に

株式会社西日本新聞メディアラボ（本社：福岡市、代表取締役社長：秀島 徹、以下、メディアラボ社）は、ニュース形式の動画をターゲットに配信するサービス「#PR（ハッシュピーアール）」の提供を開始いたします。 ＃PR： https://www.medialab.co.jp/service/hashpr/ スマートフォンの普及や、通信の高速化により生活者の動画視聴形態のデジタルシフトが進んでいます。今後も5Gの普及などによりスマートフォンでの動画視聴を中心にデジタルシフトがさらに加速、これに伴って国内の動画広告の規模は2023年には5,065億円と2019年の約2倍に増加すると予想する調査結果※があります。 こうした環境の変化を捉え、西日本新聞メディアラボでは、TV番組、TVCM、企業の動画制作と、ウェブ上での動画広告を使ったプロモーションの豊富な実績をもとに、企業や自治体のPR動画をニュース形式