少額から始める個人投資家にとって、 おすすめの投資は「ＦＸ」でも「仮想通貨」でも「投資信託」でもない。 「小型株集中投資」が一番である。 ほとんどの人は、こう思っているのではないか？ 「集中投資は高リスクで危険」　「分散投資は低リスクで安全」 「無名企業の小型株は不安定で損する」　「有名企業の大型株は安定して儲かる」 これがあたかも常識のように思われているが、実際のところ「非常識」、大間違いなのである。 分散投資が有効なのは、億単位の資産家のこと。 手元資金が限られる個人投資家が同じことをしても、お金はたいして増えない。 実は小型株集中投資こそ、低リスク＆高リターン。究極の投資法なのだ。 これは大学生のときに知識ゼロから投資を始め、さまざまな失敗を経験しつつも、大きな資産を築いた 『10万円から始める！ 小型株集中投資で1億円』の著者がたどり着いた“投資スタイルの結論”。 基本的な戦略は、

沢尻エリカ容疑者（33）が麻薬取締法違反の疑いで逮捕されたことで、来年のNHK大河ドラマ「麒麟がくる」（1月5日スタート、毎週日曜後8・00）の現場も大混乱に陥った。初回放送から登場する重要な役どころだけに撮り直しや編集が事実上不可能な状態。16日に幹部が緊急で集まって対応を協議したが、先行きが見えない状況で関係者は「最悪中の最悪」と頭を抱えている。 【写真】12年ぶりグラビアで白の水着姿を披露した沢尻エリカ 沢尻容疑者の突然の逮捕劇にNHKに激震が走った。斎藤道三の娘・帰蝶で、後に織田信長の正室となる濃姫役。6月4日のクランクイン時から撮影に参加しており、出演シーンも多い。初回放送まで2カ月を切った段階で大枠の編集作業も完了しており、関係者は「ほぼ出ずっぱりなので、これから再編集するにしても時間がない。前半部分の十数話の撮影は終わっている。セットも別のものに造り直しているため、スケジュー

【独自激白】“指名候補”駒井千佳子さんと“指名NG”鈴木エイト氏が心情激白!駒井さん「すごく心外だし正直迷惑」鈴木氏「わざと下手な仕切りしたのでは？」その時、会場で何が⁉

来年の東京五輪で、男子マラソンの観戦チケットに当選していた人からは観戦をあきらめるという声が相次いだ。東京都大田区の会社員男性（42）は報道で札幌開催の検討を知り、ショックを受けた。「8月の東京が暑いことは以前から分かっていたのに、何をいまさらと感じる。決め方が不透明なのが納得いかない」と憤る。 男性は男子マラソンにだけ当選。妻と両親の4人で訪れるつもりだった。「新しい国立競技場で観戦できることも楽しみにしていた。札幌に変えるぐらいなら10月開催にずらせばいい」と語る。 蒸し暑い東京は日本人選手に有利で、代表選考会でほぼ同じコースを経験した強みもあり、メダルを取る瞬間に立ち会えるかもしれないと期待していた。「選手の安全面を考えると札幌が妥当かなと思うが、日本人選手のアドバンテージ（優位）はない」と感じる。札幌で観戦できるとしても、飛行機を使ってまで見に行くことはしないという。 家族と観戦を

ちかごろ、街中や電車でワイヤレスイヤホンをしている人をよく見かける。コードがなく、スタイリッシュに音楽が聴けるので人気だが、その特長ゆえに鉄道会社にとってやっかいな存在になりつつある。駅や電車内で落としたり、なくしたりする人が急増しているのだ。ツイッターでは「線路に落とした」という悲痛な報告も相次いでおり、鉄道会社が「下りて拾わないで」と呼び掛ける事態にも。耳にフィットしていても、何かにぶつかった弾みで外れる可能性があり、注意が必要だ。 【写真】JR西日本による実際のツイート…そこに書かれていた言葉とは？ ワイヤレスイヤホンは、米アップルが２０１６年に左右のイヤホンが独立した「完全ワイヤレス」の「ＡｉｒＰｏｄｓ（エアポッズ）」を発売したことで人気に火が付いたといわれる。電機メーカーや音響機器メーカーも次々に新商品を投入し、市場が拡大。調査会社のＢＣＮ（東京都）が家電量販店や電子商取引サイト

宮崎容疑者が大阪市東住吉区内の自宅と思われるマンション近くの路上で確保された際、容疑者と一緒にいた交際相手の喜本（きもと）奈津子容疑者（51）について、茨城県警は18日、宮崎容疑者を自宅マンションにかくまったとして、犯人隠避の疑いで逮捕した。茨城県警取手署へ移送する方針。宮崎容疑者とは別の留置先となる見通し。 【写真】車に乗せられるのを必死に抵抗する宮崎容疑者の手にはガラケーがあった 捜査関係者によると大阪市の宮崎容疑者と同じマンションに別の部屋を持っており、そこで宮崎容疑者を匿っていた疑いがあるといい、容疑を認めているという。宮崎容疑者が逮捕された常磐道での傷害事件の際に車に同乗し、ガラケーで撮影していたことも認めているという。 県警は、同日午前、宮崎容疑者が現れた際に一緒にいた喜本容疑者が事件と何らかの関係がある可能性があるとみて、大阪府警東住吉署に同行した上で任意聴取していた。宮崎容

5歳で警察沙汰、3年の逃亡生活。絵に描いたワルがヤンキー系ドラマ御用達の不良ファッション専門ショップを立ち上げるまで

平成から令和への改元もあり、10連休となった今年のゴールデンウイーク。家庭内では想定外の事態が勃発していた。なかでも多かったのは、「休めるどころか、地獄だった」という主婦の嘆きである。 「連休中は家族が起きる時間がバラバラで、娘の朝食が終わってしばらくしたら夫の朝食、またしばらくしたら娘の昼食、それから今度は夫の昼食…と、ご飯の用意ばかり。こっちは外食で息抜きしたいのに、夫は“連休中は混んでるだろ”と涼しい顔。食事の後、片づけもせずにソファでごろ寝する姿に、殺意さえ覚えました」（40代主婦）

22日に開票された杉並区議会選挙で3275票を獲得、48議席中18位の上位当選を果たし話題を呼んでいる洞口朋子氏（30）。 警察庁が「極左暴力集団」と呼び、「依然として“テロ、ゲリラ“事件を敢行する一方で、周囲に警戒心を抱かせないよう、暴力性・党派性を隠しながら大衆運動や労働運動に介入するなどして、組織の維持・拡大をもくろんでおり」と指摘する新左翼「中核派」の活動家でもある。 “中核派区議“が誕生したことについて、区民はどう思っているのだろうか。駅前で話を聞くと、「中核派？知らない」（20代女性）、「私の中では昔の赤軍派とか、そういうイメージ」（50代女性）と、少し困惑気味の意見もある一方、「変革が起きるんじゃない。やっぱり壊して欲しいわけだよ、色んなものに対して」（70代男性）、「民意で選ばれたということから、出自がどうあれ当選したことは間違いない」（50代男性）と、見方は様々のようだ。

南アフリカ共和国・ポートエリザベスに住むライナー・シェイフさんは、ダイビングオペレーター歴15年のベテランだ。 （動画）シェイフさんがクジラの口に入る瞬間 しかし、こんな経験は生まれて初めてだったと話す。シェイフさんだけでなく、ほとんどの人が経験したことがないだろう。彼はクジラに呑み込まれ――そして無事に生還したのだ。 シェイフさんは2月、イワシの群れを撮影するために仲間とともにシュノーケリングをしていた。 イワシの大群を捉えるサメの姿を撮影しようとした次の瞬間、突然目の前が真っ暗になったという。 「体に圧力を感じました。クジラに呑み込まれたんだとすぐにわかりました」と、シェイフさんは動物ニュースサイト「バークロフト・アニマル」に答えた。 呑み込まれた後のことを、シェイフさんはテレグラフ紙にこう語る。 「恐怖感を感じる余裕はありませんでした」 「直感で、息を止めました。クジラがインド洋深く

就職・転職活動での面接や、会議・商談といったビジネスシーンでは、ノックを3～4回してから入室するのがベターだ――。いつの頃からか、そんな通説がささやかれるようになった。 【画像：コートを着たまま働く男性。マナーとしては“NG”だ】 ネット上には「2回のノックはトイレと同じで失礼に当たる」「国際標準マナーに則した正しい回数は4回」などと書かれたコラムサイトが存在。SNSなどでは「2回で問題ないのでは」「そこまでする必要はあるのか」「2回のノックで怒る人は本当にいるのか」といった議論が散見される。 ただ、個人的な体験で恐縮だが、筆者はまだ学生だった10年ほど前、当時アルバイトしていたスポーツクラブで上司の部屋に入る際にノックを2回すると「俺の部屋はトイレじゃないぞ！」と激怒され、ショックを受けた経験がある。 その後の人生では極力「3回」を意識してきたが、ふと気を抜くと「2回」になってしまう時も

もふもふでかわいらしくペットとしても人気のウサギ。一般に草食と考えられているウサギの仲間が、実は肉を食べ、ときには共食いまですることを知っていただろうか？　ウサギが「肉食系」でもある証拠がカナダで撮影された。 【動画】カメラは見た! 実は肉食系でもあるウサギ カナダのユーコン準州に生息するノウサギ属の一種、カンジキウサギは、長く寒い冬の間、栄養を補給するために動物の肉を食べていた。 夏の間は植物を食べるノウサギたちだが、地面が雪で覆われ、気温がマイナス30度以下まで冷え込む冬になると、エサが見つからず、お腹をすかせてほかのウサギや鳥の死骸を食べるようになるのだという。 そればかりか、最大の天敵であるカナダオオヤマネコの死骸にまで食指を伸ばすことがある。カナダ、エドモントンにあるアルバータ大学の生態学博士候補生マイケル・ピアーズ氏が、学術誌「Bio One Complete」に発表した。 「

「曲がった枝を真っすぐにしてください」 中小企業経営者から、そういうご依頼を受けることがあります。空前の売り手市場が続く就職戦線ですが、慢性的な人手不足に悩まされている中小企業経営者は、新卒を採用して育てるよりも、即戦力となる人材を欲しがります。ところが焦ったあげく、働く姿勢に問題のある人をつかんでしまい、「曲がった枝」をなんとかしたいと考えるのです。 私がそうしたご依頼をされたら「曲がった枝を真っすぐにするのはとても難しい。真っすぐな枝を採り直した方がいいのではないですか」と答えるようにしています。これは新卒採用でも同じです。 なぜわざわざ曲がった枝を選んでしまうのか。それは才能や即戦力の部分しか見ず、この人を採用したらそれなりに稼いでくれるのではないかと欲を出すからです。もちろん能力のある真っすぐな枝もあるのですが、そういう人材は他社との競争になってしまい、給与面でも簡単には採用ができ

「隣人がベランダでたばこを吸っていて、臭いが家の中まで入ってくる。やめてほしいと手紙や口頭で訴えたが効果がない」。ベランダで喫煙する“ホタル族”に悩まされているとの声が、福岡県内の集合住宅に住む会社員男性（42）から特命取材班に寄せられた。そういえば最近、あちこちの集合住宅で「喫煙に関するお願い」なる張り紙をよく見掛ける。2020年の東京五輪・パラリンピックを前に禁煙の動きが広がる中、集合住宅での喫煙問題を取材した。 【写真】効果大　たばこ警告する画像 男性は賃貸マンションに居住。隣の住民は朝と夜を中心に複数回喫煙し、春や秋など窓を開けているときは、室内もたばこ臭くなる。妻子も気にしており、昨年秋、管理会社に相談すると、エレベーターに張り紙が掲示されたが、全住民宛てで「周りの部屋への配慮をお願いします」との内容にとどまった。管理会社は「入居時に配布した居住ルールに喫煙に関する規定はなく、あ

「喫煙者は採用不可」。企業がこうした条件を掲げる動きが出ている。背景には健康意識の広まり、２０２０年東京五輪・パラリンピックを控えた受動喫煙防止対策強化、社会保障費抑制などの影響があるとみられ、導入企業からは「仕事の効率が上がった」などの声もあがる。一方で「差別だ」などとする反発もあり、議論を呼んでいる。（社会部　今村義丈） ■導入企業「好評価」 「困難はなく、むしろ『喫煙ゼロを理由に御社を選んだ』と評価された」。１月、建設業界ではめずらしく、喫煙者不可を採用条件に明示したリフォーム会社「メッドコミュニケーションズ」（東京）の担当者は効果をこう振り返る。 従業員の喫煙ゼロを目指し始めたのは３年前。「現場がたばこ臭かった」という複数の顧客の苦情がきっかけだった。取引先からは「魅力的」「提携したい」と反応があり、約１２０人いた喫煙者は禁煙治療への手当支給などで２年でゼロを達成。「強制はしなかっ

菅義偉内閣官房長官が、安倍晋三首相の自民党総裁連続三選を前提に、「次の一手」をあれこれ仕掛け始めている。携帯電話料金や漁業協同組合改革についての言及が代表的だが、菅氏がさらに踏み込もうとしているのが「ギャンブル依存症対策」という聖域だ。 それが、パチンコと競馬に対する規制強化だ。ギャンブル依存症対策基本法は具体策を政令に委ねている部分が多く、行政の判断で動かせる部分が多い。菅氏はここに着目し、パチンコ景品交換所や場外馬券売り場の改廃に踏み込む意向をにじませているという。どちらの業界にしても、抵抗の大きさは携帯電話会社や漁協の比ではないだろう。パチンコ業界から献金を受け取る議員が多いことは言わずもがな、競馬にしても農林水産省の牙城で「族議員」も多い。 また、パチンコや競馬のファンが暴動を起こしかねないと懸念する声も強い。それでも、「強い政権でなければ改革はできない」と菅氏は意気軒高だ。 これ

また、不安な夜が続くのでしょうか? 20日夜から21日未明にかけ、北海道島牧村で、クマの目撃が相次ぎました。 港で漁船を荒らすクマの姿をカメラが捉えました。 佐藤健カメラマン：「あ!クマです、クマがいます!」 国道を横切る、体長2メートルほどのクマ。20日午後9時30分ごろ、島牧村元町の住宅の近くで、「みんなのテレビ」のカメラがとらえました。 田中うた乃記者：「クマが船で餌を漁っています」 さらに、21日午前0時30分ごろには、国道そばの千走漁港で漁船を荒らすクマの姿も撮影しました。 エビ漁に使う餌を食い荒らしており、警察は警戒を強めていますが、今回のクマ出没騒動、今までのケースとはちょっと様相が違います。 田中うた乃記者：「通報してから1時間がたちました。通常ならハンターが大勢集まってくるはずですが、警察の姿しか見当たりません」 猟友会の姿がない…。なぜ、こうした事態に陥っているのでしょ

トランプ米大統領が6月の日米首脳会談で日本の通商政策をめぐり「真珠湾を忘れていない」と強い不満を示していたとする米紙ワシントン・ポストの報道を受け、日本政府は事実関係の否定に躍起になっている。 日米関係の蜜月ぶりを誇ってきた安倍晋三首相の言葉に疑問符が付きかねない内容のためだ。 「指摘のような事実はない」。菅義偉官房長官は29日の記者会見で、トランプ氏から批判を受けたのは事実か問われると、きっぱりと否定した。同じポスト紙が報じた日朝極秘接触の真偽をただされ、「報道の内容の一つ一つにコメントすることは控えたい」と論評を避けたのと対照的だ。 ポスト紙によると、トランプ氏が不満を爆発させたのは、首相が史上初の米朝首脳会談を前に日本の考えを伝えようと6月7日にホワイトハウスを訪れた時のこと。トランプ氏はこの席で「私は真珠湾を忘れていない」と発言し、日本の通商政策に「辛辣（しんらつ）な批判」を浴びせ

小学6年と中学3年の全員を対象に、毎年4月に実施されている文部科学省の「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)。それぞれの対象学年100万人以上が一斉に受ける国内最大の調査では、都道府県別の平均正答率が公表されるため、「今年は秋田県が1位」などの報道を見たことをある人は多いだろう。 しかし、テストに付随して行われる保護者対象の「アンケート調査」はあまり知られていない。じつはこちらの調査こそ、日本の「教育格差の真実」が凝縮して示されているとして、教育専門家の間ではむしろ注目されている。 その調査はお茶の水女子大らの研究者が文科省から委託され、小6と中3の児童生徒の保護者から、無作為に10万人規模を抽出。保護者の年収や学歴といった家庭の社会・経済的背景を指標化して4階層に分け、テストの平均正答率との相関関係を分析している。 これまで13年度と17年度に実施され、その調査結果からは「親の収入

小学6年と中学3年の全員を対象に、毎年4月に実施されている文部科学省の「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)。それぞれの対象学年100万人以上が一斉に受ける国内最大の調査では、都道府県別の平均正答率が公表されるため、「今年は秋田県が1位」などの報道を見たことをある人は多いだろう。 しかし、テストに付随して行われる保護者対象の「アンケート調査」はあまり知られていない。じつはこちらの調査こそ、日本の「教育格差の真実」が凝縮して示されているとして、教育専門家の間ではむしろ注目されている。 その調査はお茶の水女子大らの研究者が文科省から委託され、小6と中3の児童生徒の保護者から、無作為に10万人規模を抽出。保護者の年収や学歴といった家庭の社会・経済的背景を指標化して4階層に分け、テストの平均正答率との相関関係を分析している。 これまで13年度と17年度に実施され、その調査結果からは「親の収入