BTS should apologise to Japan and Nazi victims, says rabbi（The Guardian・英語） ネタ探しのために欧米ニュースを検索していることが多いのですが、まさかイギリスのクオリティペーパーであるガーディアンがこの話題にいの一番に食いついてくるとは。 ちょっと速報気味にエントリしておきましょう。 報じていることは既報のものばかり。 ユダヤ人人権団体のSWCが防弾少年団のリーダーであるラップモンスター（ラップモンスター？）がナチスの（それもSS）の帽子をかぶっておどけている写真を雑誌に掲載していたことに対して、そして原爆投下後の写真がプリントされたTシャツを着ていたことに対して非難声明を出しています。 ナチス帽着用でBTS非難 米ユダヤ系団体（共同通信） これをガーディアン紙も報じたというところ。 ちなみに韓国メディアはこの話題をほぼ

【取材日記】なぜＢＴＳがスケープゴートにならなければならないのか（中央日報） 偏狭な日本のテレビ局、防弾少年団の出演が相次ぎ白紙に（朝鮮日報） 中止の理由は「ＢＴＳが反日活動をしている」という現地の極右メディアの報道内容だ。メンバーのジミンが過去に着用したＴシャツのデザインとＲＭが光復節（解放記念日）に残したツイート内容を問題にした。原子爆弾投下場面がプリントされた衣装や「独立闘士の方々に感謝する。大韓独立万歳」という発言を指摘した。 だが、これはただの言いがかりに過ぎない。ジミンが該当のＴシャツを着たのは１年前のことだ。したがって、先月、韓国大法院（最高裁に相当）の強制徴用被害者賠償判決以降、日本国内の反韓感情を意識した措置という解釈が説得力を持つ。世界市場でＪ－ＰＯＰが下降曲線を描く一方、Ｋ－ＰＯＰは常勝疾走していてＢＴＳがターゲットになったのだ。 ファンクラブ「Ａｒｍｙ（アーミー）」

日本放送局の突然のＢＴＳ出演取り消しが全世界に日本の「戦犯行為」を知らせた（ハンギョレ） 世界の主要メディアが人気アイドルグループ「防弾少年団」(BTS)の日本音楽番組への出演が取り消されたニュースを相次いで報じた。海外メディアらは、防弾少年団のメンバーが「光復節(日本植民地支配からの独立記念日)Tシャツ」を着ていたという理由で、出演が取り消された事実と共に、日帝強占期（日本の植民地時代）の状況まで詳細に報道し、日本の戦犯行為を世界に知らせる起爆剤となっている。 米国のCNNや英国のBBC、中東の「アルジャジーラ」など、主要海外メディアは9日、日本の「ミュージックステーション」への出演取り消しを、相次いで報じた。 （中略） しかし、防弾少年団は世界で多くのファンを持つ最も話題のスターだ。ユーチューブのアクセス数は32億ビューを超えており、米ニュース週刊誌のタイム誌に最近、防弾少年団を「次世

米高官「非核化拒否なら北朝鮮政権交代も」（中央日報） 米国は北朝鮮の政権交代（ｒｅｇｉｍｅ　ｃｈａｎｇｅ）を追求しないが、北朝鮮が「完全な非核化」を拒否する場合、米国は北朝鮮政権交代を政策として推進することもあると、米政府系ラジオ・フリー・アジア（ＲＦＡ）が米国防総省高官の言葉を引用して８日（現地時間）報じた。ＲＦＡはこの高官の名前を公開しなかった。 この高官はこの日、米バージニア州アーリントンで開催された北朝鮮関連討論会で、米国が対北朝鮮制裁を解除できる最小限の条件は「完全な非核化」と指摘した。そして私見であることを前提に「完全な非核化という点は絶対に譲歩できない。現在、北朝鮮の政権交代は米国の対北朝鮮政策ではないが、北朝鮮が完全な非核化を拒否し続ける場合、米国は従来の立場に旋回し、北朝鮮の政権交代を対北朝鮮政策とすることもある」と主張した。 この高官は「今年に入って主な韓米連合軍事演習

News U.S. > 国内ニュース > 韓国BTSがiTunesランキングから消えた本当の理由がヤバすぎる！　とんでもない団体を怒らせてしまったことが発覚！ 韓国BTSの件で新たな展開だ。戦前のドイツを模した帽子のロゴに加えて、旗までもがそっくりだという話がユダヤの人達の団体サイモンウィーゼンタールセンターに伝えられたようだ。これを受けてクーパー副所長が”apologize”という単語を出し、韓国へと公式に謝罪するよう要求したとのこと。非常に興味深い展開となってきた。このことがiTunesランキングからの消滅にも影響している可能性が強まってきた。 Popular Korean Band Whose Japan Performance Was Cancelled For T-Shirt Mocking … Once Posed With… Symbols, Flew … Like Flag

【コラム】韓国は北東アジア経済圏で孤立するのか（朝鮮日報） 日本と中国は先月、北京での首脳会談で300億ドル規模の通貨スワップ協定を結んだ。外貨準備高世界1、2位の中国と日本が経済危機発生時に相互協力しようと手を結んだことになる。日本は7年ぶりの公式首脳会談を通じ、中国が推進する一帯一路事業への参加に加え、第三国のインフラ事業への共同進出などさまざまな経済協力事業を推進することで合意した。 米国が中国と貿易戦争を展開する間、米国の最も強固な同盟国だと強調してきた日本が中国と手を組んだ格好だ。さらに、尖閣諸島（中国名・釣魚島）紛争をきっかけとする両国の対立を考えれば異例の動きだ。日本が憲法改正で再武装を推進し、軍事力を強化していることが、中国を狙ったものであることは今や秘密ではない。 （中略） 中国と日本が敵との「同床」を辞さない混とんの時代だが、韓国は将来にどれほど備えているだろうか。中国