こんにちは! 今回のイラストは、七夕飾りをする少年たち を描いてみました。 ご覧いただきありがとうございます。 次回作もお楽しみに!
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マスコミの罠 個人的にとても参考になったので、YouTubeのチャンネルの内容をご紹介したいと思います。 最近、「老後4000万円」という言葉を耳にすることがあります。老後2000万円問題は今更の話かと思いますが、最近のインフレで老後の生活が成り立たなくなり、30年間、毎年3.5%のインフレが続くと、老後に必要な財産は4000万円になったという報道です。 まず、出演している第一生命経済研究所の永濱利廣氏は冒頭でこのように述べます。 「実は裏話をすると、老後資金2000万円よりもっと金額を膨らすことが出来る試算ができないか、と某メディアから依頼があった。しかし、試算したら膨らまない。インフレ率を加味しても。で、それじゃ使えなかったようで、他の専門家に依頼して膨らむ数字が出てきた。ただ、試算をしている私からすると(4000万円必要というのは)前提がおかしいと思っている」 ちなみにGoogleで
長生きしたいかどうかは、自分で選択し決定すべきだ。尊厳死という考え方もあるが、実際には延命治療はそれほど苦しくなく、本人の意識が無い事が殆どである。一方認知症になると、死ぬのが怖くなる場合が多いようだ。医療によって長生きするかどうかは、自分で決定する必要がある。従って「高血圧・減塩・禁酒・禁煙」等への対応は、自分で決定すべきだ。医者の基準値を緩める方法も考えられる。医者の話と自分の希望の妥協点を見付ける事も大切である。これを患者と治療者の「共同決定」と呼ぶ。また配偶者との生き方の方針が違う場合も「共同決定」との選択肢もある。 私見 私は現在68歳で、平均余命は約20年である。しかし、医療技術の進歩は著しく、この平均余命が伸びる可能性は高い。また先日孫正義氏の内容を投稿したが、「AI」の発展は驚異的であり、多分我々の生活が激変する可能性は非常に高いと思う。 私はクルマが好きだが、75歳には免
「AI」の進化が社会にもたらす影響 「AI」の進化は、ビジネスから日常生活まで社会全体に大きな影響を与える。例えば製造業では「AI」による自動化と最適化が生産性を向上させる。他にもカスタマーサービスで、「AI」チャットボットが24時間365日対応可能となり、顧客満足度の向上に寄与する。また医療分野では、「AI」が診断支援システムとして活用され、早期発見や正確な診断に繋がる。 更に自動運転技術の進化により、交通事故の減少や時間の有効活用の期待度も高い。また「AI」が教育や学習の分野にも応用され、個々の学習進度や理解度に合わせた教材提供など個別対応の教育が可能となる。一方で「AI」の進化は、雇用に対する懸念をもたらす事も事実だ。 「AI」やロボットによる自動化が進む事で、一部の職種がなくなる可能性がある。また「AI」の判断による社会的な影響や倫理的な問題も課題の一つである。 「AI」の進化がも
昨日でこのブログを開設して丸6年経ちました。 (2018年7月4日スタート) hedahada.hatenablog.com 去年は、 hedahada.hatenablog.com アニバーサリーの記事が、ちょうど1,000記事目だったみたい。 (他人事〜( ̄▽ ̄)) そして、 気づいたら7年目に入ってました。 「気づいたら…」と書いたのは、実は忘れてたからσ(^_^;) 私は色々な記念日が好きで、結構こまめに覚えてるのですが、昨日はすっかり忘れてました(笑) 暑くて脳がふやけてたか?( ̄▽ ̄) あと、今年は、はてなさんからお知らせが来なかったんですよね〜。 毎年そのお知らせで思い出す…って感じだったのですが。 なんでかな? そのサービスが終わった? 何か私側に不備がある? まあいいや( ̄▽ ̄) 去年のアニバーサリーで1,000記事。 さてその後は?…と管理画面を確認したら、昨日までで1
欧州委員会は7月4日、中国からの電気自動車の輸入に対し、5日から一時的な相殺関税を課すと正式に発表しました。対象となるのは、中国のBYD、吉利汽車、上海汽車集団の3社で、それぞれ17.4%、19.9%、37.6%の関税が課されます。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 EUが中国製EVに高率関税 欧州委員会は同日、中国の電気自動車市場に対する9カ月にわたる相殺調査の結果を発表しました。 報告書は、中国政府の補助金政策と電気自動車企業に対する厳格な管理が市場運営メカニズムを超えており、中国の電気自動車企業は事実上、政府の一部門として行動せざるを得ない状況にあること、欧州市場における中国の電気自動車は、明白かつ差し迫ったものであるだけでなく、「実質的な損害と脅威」を引き起こしたことを明確に指摘しています。 米国のバイデン政権が今年5月、中国製電気自動車へ
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