ブックマーク / univ-journal.jp (8)

  • 空気の持つ熱エネルギーをほぼ100%の効率で回収する伝熱管の開発に成功

    電気通信大学と三菱マテリアル株式会社中央研究所のグループは、ほぼ100%の熱回収を可能とする画期的な伝熱管の開発に成功した。 伝熱管には多孔質体を使うこと、さらに、伝熱管と多孔質媒体を焼結することで、伝熱性能を向上できることが知られてきた。そこで、研究者らは、アルミニウム製の管内に同一素材の繊維体を充填した特殊な多孔質伝熱管を作製し、通常のアルミニウム製伝熱管との比較実験を行った。 実験の結果、通常の長さ150mmの伝熱管では、入口温度を200℃とし、伝熱管の周囲を2℃に冷却した場合、伝熱管の出口から出てくるのは130℃程度の熱風であったのに対し、わずか20%の空間割合で繊維体を25mm充填しただけの伝熱管では、2℃の冷風が排出されたという。アルミニウム繊維体を充填し、伝熱管の長さを短くすることで、伝熱管の入口と出口に約200℃もの驚異的な温度差が生じ、ほぼ100%の損失のない熱回収に成

    空気の持つ熱エネルギーをほぼ100%の効率で回収する伝熱管の開発に成功
  • 新法人は国立大学法人奈良、奈良女子大学、奈良教育大学の統合

    奈良女子大学と奈良教育大学は法人を統合して2021年10月を目標に新法人の「国立大学法人奈良」を設立することで合意した。新法人にはトップの下に各大学の学長らからなる役員会と経営協議会を設置したが、部の設置場所などについては今後、検討する。 両大学は2018年7月から法人統合の検討を進めてきたが、1法人が複数の大学を運営する「アンブレラ方式」を可能とする改正国立大学法人法が5月に施行されたのを受け、合意書を結んだ。 法人統合は少子化が進む中、大学の競争力を強化し、経営効率を高めるのが狙い。将来的には奈良先端科学技術大学院大学、奈良工業高等専門学校、奈良文化財研究所、奈良国立博物館の国立4機関と連携し、教育研究の場である「奈良カレッジズ」を構築する構想を持つ。 文部科学省によると、大学に進学する18歳人口は2017年で120万人を数えたが、今後急激な減少が続き、2032年に100万人を割ると

    新法人は国立大学法人奈良、奈良女子大学、奈良教育大学の統合
  • 学習成立には、早とちりより熟慮の失敗が重要 東京大学の池谷教授らが検証

    学習成立には、早とちりより熟慮の失敗が重要 東京大学の池谷教授らが検証 大学ジャーナルオンライン編集部 東京大学大学院薬学系研究科の池谷裕二教授らの研究グループは、二択課題をラットに行わせ、じっくり考えた後の失敗が多かったラットの学習成立が早いことを見出した。 そこで、同グループは、両要素のどちらが学習成立により重要かを調べるため、光の提示による手掛かり刺激を参考に2つの選択肢から正しい方を選択するという二択課題をラットに解かせ、各ラットの学習成績と課題実施中の選択までの時間を測定した。その結果、結論に早く飛びついてしまうラットほど課題の学習成立が遅くなり、長い潜時をもった誤選択(つまり熟慮後の失敗)を繰り返したラットが好成績を残すことを見出した。また、学習が成立していない段階での正解の回数(偶然の成功)は、学習成立までの速さとは無関係であった。 同成果により、成功体験そのものよりも、じっ

    学習成立には、早とちりより熟慮の失敗が重要 東京大学の池谷教授らが検証
  • 関西大学が発電量100倍の摩擦発電機を開発、1歩でLED10個以上を点灯

    関西大学が発電量100倍の摩擦発電機を開発、1歩でLED10個以上を点灯 大学ジャーナルオンライン編集部 関西大学システム理工学部の谷弘詞教授らのグループは、柔軟で軽量な摩擦発電機の開発に取り組み、従来の100倍以上の発電量を有する摩擦発電機の開発に成功した。1歩の発電量で、10個以上のLED点灯やワイヤレス回路の駆動が可能となる。 開発当初は、歩行時の発電量が0.003mW/ステップと微弱だったが、今回ゴム表面の粗さを工夫することで発電量を従来品より100倍以上向上させることに成功した。のインソールに組み込み発電量を評価したところ、1歩の着地で0.6mW(瞬間的には10mW)の発電が可能なことを確認した。この発電量で、10個以上のLEDの点灯やワイヤレス回路の駆動が可能であり、環境発電デバイスとしてさまざまな所への応用が期待できる。 この摩擦発電機は構造がシンプルでゴムがベースであるた

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  • 東京大学、外来種アメリカザリガニの成長戦略を実証

    東京大学大学院農学生命科学研究科生圏システム学専攻の宮下直教授らのグループは、外来種であるアメリカザリガニが、水草を刈ることで自分に有利な環境を創出し、成長を促進していることを実証した。 そこで、同研究グループは2種類の実験を通して、アメリカザリガニは、水草を刈ることで水中環境を開放的なものに変え、餌となる生物の隠れ家を無くすことで、生物の捕獲効率を高め、自身の成長を促進していることを明らかにした。この検討により、外来生物が急激に増える新たなしくみの一端を解明することに成功した。 成果により、外来種の生息地を適切に管理することで、外来種の増加をある程度抑えられる可能性が示唆された。すなわち、それらの保全や導入を通して、生態系の改変を軽減することにつながることが期待される。 論文情報:【BMC Ecology】Habitat modification by invasive crayfis

    東京大学、外来種アメリカザリガニの成長戦略を実証
  • 薬物依存を抑える分子の働き、富山大学が世界初の解明

    富山大学大学院医学薬学研究部の研究グループが、マウスを用いた実験で薬物依存を抑える新しい物質を発見した。研究成果は英学術誌「Scientific Report」に掲載されたが、世界中で大きな社会問題になっている薬物依存の治療につながる可能性に期待が集まりそうだ。 それによると、マウスに覚せい剤を反復投与したところ、脳内で著しく発現量が増加する分子としてTEME168が見つかった。薬物依存は脳の神経伝達物質ドーパミンの増加で引き起こされるが、TEME168は別の分子オステオポンチンと結び付くことでドーパミン量を抑え、脳の側坐核という部分で発現量を増加させると覚せい剤依存症を抑えていた。オステオポンチンをマウスの脳に注入しても、依存症を抑制する結果が出た。 覚せい剤など薬物依存は再犯率が国内で60%と高く、大きな社会問題になっているが、十分な対策が講じられていない。薬物依存を精神疾患の1つとと

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  • いよいよ、本格的な大学の淘汰時代が始まる

    国内の大学が直面し始める、 18歳人口減少だけでない驚異とは ?筆者は、30年に渡って、200を超える大学に外部の視点からコンサルタントという立場で支援をする形で接してきた。また、実際に大学・短期大学・専門学校・高等学校の理事として内部の視点から高等教育機関の経営も担ってきた。内部・外部の両面の視点から大学改革の現状とその行方について述べていきたい。 18歳人口の推移(図表1)

    いよいよ、本格的な大学の淘汰時代が始まる
    arakik10
    arakik10 2016/09/10
  • 世界初、将来も情報漏えいの危険のない分散ストレージシステムの実証に成功 東京工業大学

    世界初、将来も情報漏えいの危険のない分散ストレージシステムの実証に成功 東京工業大学 大学ジャーナルオンライン編集部 東京工業大学工学院情報通信系の尾形わかは教授は、国立研究開発法人情報通信研究機構と共同で、ユーザー認証・情報伝送・保存の3つのプロセスのすべてに情報理論的安全性が担保される「分散ストレージシステム」の実証実験に世界で初めて成功した。 これにより、ユーザ認証・情報伝送・保存のプロセスにおいて、長期にわたり情報漏えいの危険のない、情報理論的に安全な分散システムの実証に世界で初めて成功したという。 この研究の背景には、元NSA・CIA職員のスノーデン氏によるリーク情報で知られたように、インターネットで使用されている暗号の一部は、既に破られている可能性があるという現状があり、国家安全保障情報などがインターネットを行き来し保管される時代において、長期にわたり安全性を保証できる分散スト

    世界初、将来も情報漏えいの危険のない分散ストレージシステムの実証に成功 東京工業大学
    arakik10
    arakik10 2016/07/09
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