SDGsという言葉は日本でばかり使われている。英米では使われていないようだ。 - データをいろいろ見てみる
概要 SDG'sという言葉が日本のニュースで使われている。 一方、英米のマスメディアのツイートを調べた所、SDG's あるいは、 The Sustainable Development Goals というキーワードはあまり使われていない。 英ではSDGsではなくESGは盛んに使われる。米ではESGでも報道されない。 ESGの概念は、投資と結びつく。 日本のSDG'sは投資というよりはふわっとした良いことに結びついている。 英米メディアのツイートでは日本ほどSDGsについて言及されない 2007年から2022年までの日米英の大手マスコミのツイート収集して、SDGs,ESGがどのくらい言及されるか調査した。 見たところ、SDGsについて熱心に報道しているのは日本のようだ。英語では、"Global Goals" と表現するようだ。そのため、Global Goalsでも調査した。 日本 米国 英国
「統計所得」問題を整理する〜データリテラシーの無い西日本新聞を誰が叱るのか〜｜松本健太郎
12日の午前中、いきなりtwitterのタイムラインに「統計所得」なるワードが登場したので何事かと思ったら、西日本新聞が以下のような記事を配信したことがキッカケのようです。 要は、調査対象となる事業所群を新たな手法で入れ替えたから、統計上の所得が実態よりも高めに出ていることが問題だと指摘をした記事のようです。 そして実態と乖離している可能性がある数字で景気判断していいのか、という提起をしています。 反アベノミクス派は、この記事に狂喜乱舞。「もはや公的データすら信用できない」という言葉が飛び交っています。 が、はっきり言って、信用できないのはデータが読めない西日本新聞です。コイツ何言ってんだ？と思いました。 問題点を整理してみましょう。 結局、何が問題なのか？記事を読んでも何を訴えたいのかよく分からなくて、読解力の無い私はきっとAIに代替される存在なのだと感じました。何度か読んで、 毎月勤労
ツイッターと世論に「ずれ」 米調査機関が指摘
（ＣＮＮ） 政治ニュースなどを伝えるメディアが、街頭インタビューの代わりにインターネットの短文投稿サイト「ツイッター」の書き込みを引用するケースが目立っている。しかしツイッター上の意見は一般世論と必ずしも一致しないことが、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの研究で分かった。 ツイッターは世論と比べてリベラル寄りのときもあれば、保守寄りのときもある。全体として否定的な意見が多いのも特徴だ。 ピュー・リサーチ・センターでは過去１年間にわたり、米大統領選の結果や選挙前の討論会、オバマ大統領の就任演説などに関する世論調査の数字とツイートの傾向を比較した。 オバマ大統領の再選については、世論調査で５２％が歓迎、４５％が不満と答えた。一方、ツイッターへの書き込みは歓迎する意見が７７％を占め、不満とする意見は２３％にとどまった。また、オバマ大統領が劣勢とされた第１回討論会の評価でも、大統領に軍配を上げ
ソーシャルメディアに関する調査--個人が発する情報を信頼するのは40％
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、ソーシャルメディアに関する調査を行った。 前回のソーシャルメディアに関する調査では、ネットサービスの利用度合いと、ソーシャルメディア上の友人との付き合い方について調査した。この結果、約半数がソーシャルメディア上の友人を実際の友人にしても抵抗がないと回答した。その一方、ソーシャルゲームの課金に関しては90％の人がまだ抵抗感を持っているようであることなどがわかった。 今回のソーシャルメディアに関する調査は、「メディア接触意向編」と題して、ソーシャルメディアの利用が広がる現状で、TV、新聞、雑誌、ラジオなどマスメディアの利用意向がどう変化しているのかを調査した。 【調査結果サマリー】 ここ2、3年で最も接する時間の減少したメディアはテレビで、49.6％の人が減少したと考えている 新聞、ニュース番組、ニュース
ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
「クライメートゲート」事件が壊すマスメディアの情報独占 (1/2)
暴かれた温暖化データ「改竄」の証拠 コペンハーゲンで国連気候変動枠組条約会議（COP15）が開かれているが、それにタイミングを合わせたようにIPCC（気候変動に関する政府間パネル）のメンバーの電子メールが大量にウェブで公表された。その中にデータの偽造を示すものがあり、ウォーターゲートにならって「クライメートゲート」事件と呼ばれて論議を呼んでいる。 問題の電子メールは、イギリスのイースト・アングリア大学のサーバへの不正アクセスによって持ち出されたもので、11月17日に温暖化懐疑派サイトで公開され、世界中のメディアで取り上げられた。全部で1000通以上のメールがあるとされるが、特に問題になったのは次のような部分だ。 マイクの“Nature trick”を完成したところだ。最近20年のデータに実測データを加え、1961年以降のKeithのデータの下降部分を隠した。 これは「ホッケースティック」と
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radiko、開始1週間で523万ストリーム。12日にはガジェット公開 
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