「オキシトシン」に毛の成長促す働き 神奈川の研究所など発表 | NHK
出産前や授乳期の女性で多く分泌されるオキシトシンと呼ばれるホルモンに毛の成長を促す働きがあることを、神奈川県の研究所などのグループがヒトの細胞を使った実験でつきとめたと発表しました。 この研究は神奈川県立産業技術総合研究所の景山達斗研究員と横浜国立大学のグループが国際的な科学雑誌で発表しました。 グループは妊娠中に体毛が濃くなったという体験談に注目し、妊娠後期から授乳期の女性に多く分泌されるホルモン、オキシトシンと毛の成長の関係を調べました。 グループではヒトの細胞から毛根の根元にある「毛包」と呼ばれる器官を作製し、オキシトシンを振りかけて変化を観察したところ、6日目の時点で、オキシトシンをかけなかった場合と比べて、毛の元となる組織の長さがおよそ1.3倍になっていました。 また、毛包にかけるオキシトシンの量を増やすほど、毛の成長に関わる特定の遺伝子が活発に働くことも分かったということです。
政府 所得税4万円の定額減税 住民税非課税世帯に7万円給付案も | NHK
経済対策の焦点となっている所得税の減税をめぐり、政府内では、1人当たり4万円の定額減税を行うとともに、住民税の非課税世帯には7万円を給付する案などが出ていて、今後、政府・与党間で具体的な制度設計の議論が行われる見通しです。 新たな経済対策をめぐり、岸田総理大臣は、物価高の負担を緩和するための一時的な措置として、税収の増加分の一部を国民に還元する意向で、26日、政府与党政策懇談会を開き、所得税の減税など、還元の具体策の検討を正式に指示することにしています。 還元策について、政府内では、過去2年間の税収増をもとに、1人当たり4万円の定額減税を行うとともに、所得の低い人たちの支援策として、住民税の非課税世帯に7万円を給付する案などが出ています。 また、還元がより幅広い層に行き渡るよう、減税は所得税と住民税で行うべきだとの意見もあり、検討が続けられています。 減税をめぐっては、自民党内に「法改正を
自転車の悪質な交通違反に“青切符”？ 反則金制度検討へ 警察庁 | NHK
さらに、去年全国で起きた自転車が関係する死亡・重傷事故7107件のうち、73.2％で「前方不注意」や「信号無視」「一時不停止」など、自転車側に交通違反が確認されたということです。 重大な事故につながる悪質な自転車の違反を減らすことが、喫緊の課題となっています。 自転車の取締りは、刑事罰の対象となる交通切符、いわゆる「赤切符」を交付するなどして行われているものの、実際に罰則が適用されるケースは少ないのが実情です。専門家などからは「責任の追及が不十分だ」という指摘もありました。 こうした状況を受けて、警察庁は自動車やオートバイのようにいわゆる「青切符」による取締りを行う反則金制度の導入を検討することになりました。 実効性のある取締りにつなげるのが狙いで、月内にも有識者で作る検討会を設けて、取締りの対象とする違反の内容や年齢など具体的な議論を始めることにしています。 検討会では▼自転車の交通ルー
マイナ保険証 千葉県の50医療機関で医療費の負担割合を誤登録 | NHK
マイナンバーカードと一体化した健康保険証について、千葉県の50の医療機関で、医療費の負担割合が誤って登録されるトラブルが確認されたことが県内の医師などでつくる団体の調査で分かりました。 「千葉県保険医協会」は、今月、県内の医療機関を対象に「マイナ保険証」をめぐるトラブルについて調査を行い、378か所から回答がありました。 その結果、50の医療機関で、患者の医療費の自己負担の割合が誤って登録されていたケースが見つかったということです。 千葉市によりますと、このうち緑区の住民のケースでは、区役所の国民健康保険の担当者が、住民の負担割合が「3割」なのにシステム上で誤って「2割」と登録したということです。 その後、誤りに気付いて「3割」と再登録しようとしたものの、上書きの前提として必要な前のデータの消去を行わなかったため、誤った情報が登録されたままになっていたということです。 同様の誤りはほかの区
マイナカード 一体化された健康保険証で別人の情報がひも付け | NHK
マイナンバーカードを使ったコンビニエンスストアでの証明書の交付で不具合が発生する中、マイナンバーカードと一体化された健康保険証を医療機関などで利用した際に、別の人がひも付けされ診療情報などが閲覧されたケースがあったことが分かりました。 マイナンバーカードをめぐっては、コンビニで住民票の写しや戸籍証明書などを交付するサービスで別人の証明書が発行される不具合が発生していて、政府は運営会社に対してシステムの一時停止を要請しています。 加藤厚労相「入力時にミス 別人情報がひも付いたケース」 これに関連して加藤厚生労働大臣は閣議のあと記者団に対し、マイナンバーカードと一体化した健康保険証を医療機関などで利用した際、本人ではなく別の人の情報がひも付けされていたケースが確認されたことを明らかにしました。 厚生労働省によりますと、健康保険を運営する組合などが加入者の健康保険証とマイナンバーカードをひも付け
小池都知事 少子化対策に“健康な女性の卵子凍結保存”を検討 | NHK
危機的な状況が指摘される少子化への対策として、東京都の小池知事は、健康な女性が卵子を凍結保存する際の支援策を検討する考えを示しました。 ことしの日本人の子どもの出生数は統計開始以来、初めて80万人を下回る可能性があると指摘されていて、政府は危機的な状況だとしています。 こうした中、小池知事は記者会見で「少子化は大きな問題だ。女性への支援の充実という観点から、将来の選択肢としての卵子凍結について、対応を検討していきたい」と述べ、健康な女性が卵子を凍結保存する際の支援策を検討する考えを示しました。 そのうえで、「来年度予算案に盛り込むぐらいの速さで考えていきたい。日本産科婦人科学会などは後ろ向きと聞いており、どのような形で進められるのかなど、課題を整理したい」と述べました。 卵子の凍結保存について、都は、昨年度から若い世代のがん患者などに費用の助成を行っています。 松野官房長官「政府として支援
実際は果汁2％の「100％ メロンテイスト」キリンに措置命令 | NHK
ミックスジュースを販売する際、メロンの果汁が2％しか使われていないにもかかわらず、原料の大部分がメロン果汁であるかのような表示をしていたことは、景品表示法違反にあたるとして、消費者庁は、販売元の「キリンビバレッジ」に対し、再発防止などを命じる措置命令を行いました。 命令を受けたのは東京 千代田区の大手飲料メーカー「キリンビバレッジ」です。 消費者庁によりますと「キリンビバレッジ」は、おととしの6月からことし4月まで、ミックスジュースの「トロピカーナ 100％ まるごと果実感 メロンテイスト」を販売する際、パッケージ全体にメロンのイラストを配置し、「100％ メロンテイスト」などと表示していたということです。 これについて、消費者庁が調査した結果、実際は、原料の大部分をブドウやリンゴ、それにバナナの果汁が占め、メロンの果汁は、全体の2％ほどしか使われていなかったということです。 消費者庁は、
【詳細】KDDI au「3589万人に200円返金」社長会見 | NHK
今月初めに発生した大規模な通信障害についてKDDIは29日、高橋誠社長が記者会見し、携帯電話などの利用者3589万人に対し「おわび」として、200円を返金すると発表しました。 記者会見の冒頭で高橋社長は「全国のお客様に多大なご不便とご迷惑をおかけしましたことを、深くおわび申し上げます」と陳謝しました。 そのうえで、携帯電話やスマートフォンなどを契約していた利用者3589万人に対し「おわび」として、200円を返金することを明らかにしました。 このうち、すべての通信サービスを24時間以上連続して利用できなくなった271万人に対しては、約款に基づく返金も行うとしています。 このほか、子会社の沖縄セルラー電話の利用者に対しては、66万人に「おわび」として200円を、7万人には約款に基づいて返金するとしています。 2社を合わせた返金の総額は75億円に上るということです。 一方、経営責任について、高橋
「NHK全国ハザードマップ」を公開した理由 34テラバイトのデータと格闘 - NHK
34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由 5月下旬に公開を開始したNHKの「全国ハザードマップ」。川の氾濫による洪水リスクを中心に掲載し、多くの方に活用頂いています。 ⇒「NHK全国ハザードマップ」の紹介記事はこちら 一方で、「市町村が出しているハザードマップがあれば十分だ」「リスクを網羅していない不完全なマップの公開は良くない」「NHKではなく国が取り組むべき仕事ではないか」といった意見も頂きました。 今回なぜ、このような取り組みを行ったのか。どうやってデータを収集して地図を作ったのか。詳しく説明します。 なぜ「デジタルデータ」を集めたのか？ 私たちはこれまで「ハザードマップを見て下さい」という呼びかけを、テレビやラジオのニュースや番組、ネット記事、SNSなどで繰り返してきました。 なぜなら、自分の暮らす場所のリスクを知ることが、災害から命を守るスタートだから
“マイナカード交付率 自治体への交付税算定に反映” 総務相 | NHK
マイナンバーカードの普及を促進するため、金子総務大臣は来年度の地方交付税を算定する際に、自治体ごとのカードの交付率を反映させる考えを示しました。 マイナンバーカードについて政府は来年3月末までに、ほぼすべての国民に行き渡ることを目標としていますが、今月15日時点の交付枚数はおよそ5694万枚で、交付率は45％となっています。 金子総務大臣は訪問先の島根県大田市で記者団に、「マイナンバーカードはデジタル社会の基礎となるツールであり、申請のサポートなど、自治体とも緊密に連携しながら、普及促進の取り組みを加速化していく」と述べました。 そのうえで「普及が進んだ自治体はほかの自治体と比べて、より一層取り組みが展開されるものと考えられる。各自治体の交付率の状況などを来年度の地方交付税の算定に反映することを検討する」と述べ、来年度の地方交付税を算定する際に、自治体ごとのカードの交付率を反映させる考えを
情報システム 導入後に他社参入困難な状態について報告書 公取 | NHKニュース
「ベンダーロックイン」と呼ばれる、情報システムを導入した企業以外がメンテナンスなどを行えず、他社の参入が難しくなる状態について、公正取引委員会は、他社の入札参加を難しくする行為などが企業側にあれば、独占禁止法に違反するおそれがあるとする報告書をまとめました。 「ベンダーロックイン」について公正取引委員会は、去年6月から中央省庁や地方自治体などを対象に調査を行い、1021機関からの回答をもとに報告書をまとめ、8日、公表しました。 情報システムの保守や改修の際の契約相手について尋ねた質問では、従来の企業と再度契約したことがあると答えたのが98.9％を占め、このうち48.3％は、その理由として「既存事業者しかシステム機能の詳細を把握できなかった」と回答しました。 公正取引委員会は、情報システムに詳しい人員が十分でないことなどを背景に、官公庁でベンダーロックインが広がっているとみています。 そのう
みずほ銀行 法人向けネットバンキングの不具合 復旧 | NHKニュース
みずほ銀行で、11日午前から法人向けのインターネットバンキングのシステムに不具合が発生し、ログインしにくい状況になりましたが、午前11時半ごろ復旧したということです。 発表によりますと、11日午前8時ごろから法人向けのインターネットバンキング「みずほeービジネスサイト」のシステムに不具合があり、ログインしにくい状況になりました。 このサービスは、振り込みのほか、海外への送金や為替に関連した取り引きなどができるものですが、利用している顧客数は公表しないとしています。 銀行では顧客に対して11日付けの振り込みなど、急ぎの取り引きを予定している場合は、ATM＝現金自動預け払い機や店舗の利用を検討するよう呼びかけましたが、その後、午前11時半ごろ復旧したということです。 みずほ銀行は「お客様に多大な迷惑をおかけしたことを深くおわびします」とコメントしています。 みずほ銀行は去年8回のシステム障害が
オミクロン株 “市中感染” 大阪府の家族3人 感染経路不明 | NHKニュース
大阪府は、新型コロナの新たな変異ウイルス、「オミクロン株」に感染経路が分からないいわゆる市中感染したとみられるケースが確認されたと発表しました。感染したのは府内に住む海外渡航歴のない家族3人で、府は、広がりを抑える対策を急ぐ方針です。 大阪府によりますと、「オミクロン株」への感染が確認されたのは、府内に住む30代の男女と10歳未満の女の子の合わせて3人です。 3人は家族で、今月18日に男性が体調不良を訴え、その後、ほかの2人も症状が出て詳しく調べたところ、「オミクロン株」への感染がわかったということです。 いずれも直近に海外への渡航歴がなく、感染経路もわからないということで、大阪府は、いわゆる市中感染と見ています。 3人は入院していて、発熱のほか、喉の痛みや倦怠感などの症状があるということですが、いずれも軽症だということです。 また、30代の男女2人は、ワクチンを2回、接種していたというこ
オミクロン株 自宅待機中の20代女性1人感染確認 東京都が発表 | NHKニュース
東京都は、海外から帰国して自宅待機中だった20代の女性1人が16日、オミクロン株に感染していることが確認されたと発表しました。この女性の濃厚接触者1人も新型コロナの感染が確認されていて、オミクロン株かどうか都が解析を進めています。 都によりますと、オミクロン株に感染していることが確認されたのは都内に住む20代の女性です。 この女性は今月8日にアメリカから成田空港に到着し、入国時の検疫での検査では陰性だったということです。 検疫では、一定期間自宅で待機することやほかの人と接触しないことなどを盛り込んだ誓約書を提出することになっていて、女性は自宅で待機していた帰国翌日の9日に発熱の症状が出たということです。 その後、今月13日に新型コロナの感染が判明し、都の健康安全研究センターでゲノム解析を行った結果、16日、オミクロン株の感染が確認されたということです。 都は、この女性と同じ航空機に乗ってい
東京の若者向けワクチン接種 想定超える人数に急きょ整理券｜NHK 首都圏のニュース
東京都が若い世代を対象に渋谷に設けた会場で新型コロナウイルスのワクチン接種が２７日から始まりましたが、想定を大幅に超える人が訪れたため、開始時間の正午を待たず、午前７時半すぎに受け付けを終了しました。 接種会場が設けられたのは渋谷区神南にある「区立勤労福祉会館」で、対象となるのは１６歳から３９歳までの都内に住んでいるか、都内に通勤・通学している人です。 都は、住んでいる自治体から送られた接種券と、本人であることを証明するものがあれば、事前の予約なしで接種を受けられるとしていました。 １日あたり２００人程度の接種が想定されていましたが、初日の２７日は都が午前４時に確認した時点ですでに１５人が並んでいて、７時半には３００人に達したということです。 都は、急きょ、整理券を配って対応し、２７日は想定より１００人程度多い３００人に接種することを決めたうえで、開始時間の正午を待たず、７時半すぎに受け付
東京の感染状況「災害時と同じ 自分の身は自分で守る」専門家 | NHKニュース
東京都のモニタリング会議で、専門家は感染状況について、「数週間にわたって制御不能な状況が続いていて、災害レベルで感染が猛威を振るう非常事態が続いている」と指摘したうえで、「医療提供体制は深刻な機能不全に陥っており、現在の感染状況が続けば救える命が救えない事態がさらに悪化する」として、先週に続いて極めて強い危機感を示しました。 会議のなかで、専門家は、都内の感染状況と医療提供体制をいずれも4段階のうち最も高い警戒レベルで維持しました。 このうち感染状況について、新規陽性者の7日間平均は今月19日におよそ4702人と過去最多を更新したあと、25日時点ではおよそ4388人となり、極めて高い値が継続していると説明しました。 そのうえで、「数週間にわたって制御不能な状況が続いている。医療提供体制は深刻な機能不全に陥っている。この1週間で新規陽性者数は横ばいに見えるが、このような高い数値が継続するだけ
小学生の列にトラック 児童2人死亡 運転手からアルコール検出 | NHKニュース
28日午後、千葉県八街市の路上で下校途中の小学生の列にトラックが突っ込み児童5人がはねられました。警察と消防によりますと2人が死亡し、1人が意識不明の重体となっているほか、2人が重傷だということです。 現場で逮捕した60歳のトラック運転手から基準を超えるアルコールが検出されたということで、警察が事故の状況を詳しく調べています。 28日午後3時半ごろ、八街市八街の路上で下校途中の小学生の列にトラックが突っ込み児童5人がはねられました。 警察と消防によりますと、このうち2人が死亡し1人が意識不明の重体となっているほか、2人が重傷だということです。 警察によりますと、現場の市道は幅およそ7メートルで歩道やセンターラインはなく、トラックは道路脇の電柱にぶつかったあと正面から小学生の列に突っ込んだとみられるということです。 警察は八街市のトラック運転手、梅澤洋容疑者（60）を過失運転傷害の疑いでその
米 UFOに関する報告書「140件余の目撃情報も正体結論出ず」 | NHKニュース
アメリカ政府は未確認飛行物体、いわゆるUFOに関する分析結果をまとめた報告書を公表しました。これまでに軍などで140件余りの目撃情報が報告されたとしているものの、そのほとんどの正体については依然、結論が出ていないとしています。 アメリカの情報機関を統括する国家情報長官室は25日、軍の内部で目撃情報が出ている未確認飛行物体、いわゆるUFOに関する分析結果をまとめた報告書を公表しました。 それによりますと、2004年以降、アメリカ軍などの政府機関では未確認飛行物体の目撃情報が144件報告されているということです。 このうち、1件については気球と特定されましたが、そのほかの情報に関しては中国やロシアが開発した技術の可能性があると指摘しつつも、特定するための十分なデータがなく、正体については依然、結論が出ていないとしています。 さらに、21件については、物体の推進装置が見当たらないにもかかわらず、
“感染者減らずに宣言解除 経済損失膨らむ” 学者グループ試算 | NHKニュース
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を解除する際の感染者数と経済的な損失について東京大学の経済学者のグループがシミュレーションを行い、感染者数が十分に減らないまま宣言を解除すると再び感染拡大を招き、経済的な損失も膨らむとする計算結果を公表しました。 このシミュレーションは東京大学大学院経済学研究科の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師のグループが公表しました。 グループは、今月25日までのデータをもとに緊急事態宣言を解除する際の一日当たりの新規感染者数と、その後の感染状況や経済への影響などの関係を計算しました。 シミュレーションでは、従来のウイルスより感染力が1.5倍になった変異ウイルスが広がると仮定しました。 その結果、東京都については、5月第2週に一日の新規感染者数が500人を下回った段階で宣言を解除したと想定すると、その後、感染者数は再び増え始め、6月第4週には一日1000人を超えるなど
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大人になると 虫苦手になるの なんでなん？ | NHK
