前回まで3Dテレビの話を続けたが、今回はその話のちょっとした続編ということで、AVマニアにとっての朗報を伝えさせていただきたい。 高級BDプレーヤー……例えばデノン「DVD-A1HD」やパイオニア「BDP-LX91」といったハイエンドクラスには、HDMI出力を2系統装備し、これを映像と音声で分けて出力する機能がある。レコーダではソニーの「BDZ-EX200」が唯一装備する機能だ。 実はHDMI出力を2系統装備するのは意外に大変だ。それぞれ別々の製品を接続するのだから、両方につないだ機器が正常に動作するように配慮する必要があるし、そもそもHDMIという規格そのものが1対1の接続しかサポートしていない。サポートするための開発や検証のコストは、おそらく読者の皆さんが想像しているよりずっと大きい。 そのために上位機種にしか装備できていなかったのだが、それでもこの機能を採用する製品が増えてきているの

『デジタルコンテンツ…』と同じタイミングで売り出した電子版『本の現場』は2週間で20届かず。電子版『日本の公文書』は、うーん、1週間で10届かず。

お読みでない方は、以下を先にどうぞ。 「1864/部数と印税 1」 「1865/部数と印税 2」 「1866/部数と印税 3」 間もなく出る『エロスの原風景』を宣伝するために始めたシリーズなのですが、ついつい書き込んでしまって長くなってます。今回こそ終わるつもりだったのですが、さらに1回伸びました。もうちょっとおつきあいください。 今回は以前書いたことの焼き直しです。広く公開した文章ではないので、改めて書き直して出しておくことにしました。「部数と印税」ではなく、「部数と定価」がテーマです。 2004年に私の企画・監修で翻訳本『セックス・フォー・セール』を出した時、「3360円は高い」と文句をつけてきた人がいます。 この人は海外の学術書も購入していることをわざわざ記述して、「自分は本についてよくわかっている」と自負していたようですが、書いていることは素人のそれでありまして、本の定価がどう決定

さあ、はやくSSHに乗り換えてIDとパスワードはTeraTermマクロで自動入力させるセキュアな世界に移行するんだ Webサイトコンテンツのサーバへのアップロードに使われる、いわゆる「FTPソフト」に危険な脆弱性が発覚。セキュリティ対策機関などは使用を控えるよう注意を呼びかけている。 対象となるのはFTP（ファイル転送）プロトコルを使用したソフトウェアすべて。セキュリティ対策機関のJPCERTによると、今回みつかった脆弱性をマルウェアなどに悪用された場合、Webサイト制作者は 「愚にもつかない内容のくだらないコンテンツをインターネットに垂れ流してしまう」 という。 すでに同脆弱性を衝いたゼロデイアタックが全世界規模で広がっており きょう食べたスイーツの記録 プロ気取りでアニメの作画乱れを指摘するページ 床屋政談 など無価値きわまりないコンテンツがネットにあふれ、トラフィックを圧迫していると

1ヶ月前に実質為替レートについて書いた時に、日本のデフレの原因を海外に求める見方の矛盾を指摘した。そうした見方は、簡単に言うと 日本の生産性が低いため、海外新興国の台頭により安い輸入品が流れ込み（もしくはそうした安い商品との市場での競合により）、価格低下が生じた という主張である。それに対し小生が疑問を呈したのは 日本の生産性が低いならば、なぜ為替レートでの調整ではなく、国内物価による調整が行なわれたのか？ という点である。 しかも、そうした論者が得てして同時に主張するのは、為替レートが減価せずに国内物価が低下したので、実質為替レートは円安となった。従って為替レートはむしろ今後は円高になる、という論理である。 喩えるならば、その一連の主張によると、新興国の台頭による世界的な価格低下は、日本に関してはトロイの木馬のような働きをしたことになる。すなわち、日本は変動相場制を採っているにも関わらず

Perfumeのアルバム「GAME」が、レコード会社の徳間ジャパンコミュニケーションズに無許諾でiTunes Storeで有料配信されていることが2月1日までに分かった。徳間ジャパンは「違法にアップロードされた音源で、弊社とは一切関係がありません」とWebサイトで注意を呼び掛けている。 配信されているのは、2008年4月発売のアルバム「GAME」に収録されている12曲のうち、「ポリリズム」を除いた11曲で、各150円。配信元が「Tukuma Japan Communications」（徳間（トクマ）ではなく「ツクマ」）となっているほか、楽曲名や説明文がすべて英語表記など不審な点があり、ユーザーの間で「無許諾配信では」と話題になっていた。楽曲は2月1日午前11時現在も購入できる状態だ。

富士通は1月29日、子会社のPFU（石川県かほく市）を4月1日付けで完全子会社化すると発表した。富士通グループのスキャナビジネスをPFUに集約するなど、連携と相乗効果を高める。 世界シェア50％超のPFUのスキャナ事業を強化するほか、保守サービスや仮想化システム構築事業の位置付けを富士通グループ内で最適化し、グループの競争力を高める。富士通のサービスとPFUのスキャナなどを組み合わせた新ビジネスなども検討する。 富士通はPFU株式の78.59％を保有。2位株主は16.31％を保有する内田洋行。完全子会社化は株式交換方式で行い、PFU株1に対し富士通株44.7株を割り当てる。 PFUは1960年に「ウノケ電子工業」として創業、69年に「ユーザック電子工業」に社名変更し、「USAC」ブランドのオフコンなどを製造。72年、ユーザックと当時の親会社だった内田洋行、富士通が提携し、87年にユーザック