【ライトノベルの販売のポイント 東京組合経営研修会】■全国書店新聞 12月1日号記事
東京組合は11月７日、平成24年度書店経営研修会を開催。 「ライトノベルの販売のポイント」をテーマに、角川グループパブリッシング販売促進部コミック・ライトノベル促進課担当の池田一樹次長が講演し、市場動向や売場の作り方などを解説した。 〔既刊が売上の７割を占める〕 矢野経済研究所が発表した２０１０～２０１１年度のオタク市場の分野別市場規模調査によると、出版市場が縮小している中で、ライトノベルの市場は成長を続けている。 最近は参入出版社が増え、まさにライトノベルの戦国時代となっている状況だ。 角川グループのライトノベルは、２００１年を１００とした場合、２０１１年では２３４％とずっと伸び続けている。 文庫ジャンル市場も大きく変化した。 ライトノベルの売上シェアはこの５年で１・４倍になったのに対し、「コミック文庫」「雑学文庫」の売上シェアは約半分にまで落ち、ライトノベル市場とシェアが逆転してい
【 電子書籍を書店経営の力に 】全国書店新聞
日書連電子書籍対応部会の鶴谷祿郎部会長（青森県五所川原市・鶴常書店、前青森県書店商業組合理事長）は、７月６日の東京国際ブックフェア専門セミナーで「電子書籍をこれからの書店経営の力に～紙と電子の融合によって書店の経営革新と新しい市場の創出を～」と題して講演した。 〔紙も電子も書店で扱うべき〕 ２０１０年にさまざまな電子書籍サービスが登場し、マスコミが電子書籍元年と書き立てました。 日書連の中にも、電子書籍が増えると我々の商売は一体どうなるのだろうという危機感がありました。 そこで、日書連の指導教育委員会で研究を始め、理事会でも勉強会を行いました。 今まで我々は読者のために本の出会いを作り、良書の普及に努めてきました。 また読者のいろいろな要望を出版社、取次に伝えてきました。 これは書店の当然の使命と考えてきましたので、紙であれ電子であれ、読者に対してはやはり書店が責任を持つべきであると一
【 新読者サービスシステム 】全国書店新聞
〔電子書籍対応〕 ７月18日までに、15組合がウェイズジャパンと電子書籍販売事業の基本契約を締結し、参加書店は１３９店になったと鶴谷部会長が報告した。 また、ウェイズ社では現在、これまでの事業形態を抜本的に見直し、書店が店頭活性化の手応えをより感じられる読者サービスシステムを開発しており、９月に概要を発表する予定であることを明らかにした。 さらに、地方出版物をウェイズ社の電子書籍プラットフォームから配信することで同市場を活性化するため、地方出版物の取次販売契約書の雛型を作ったことを報告。 これによると販売金額の50％が出版社、10％が書店組合、40％がウェイズ社の収益となる。 〔組織〕 各都道府県組合の６月期加入・脱退状況は、加入１店、脱退34店、前月比33店の純減となり、全国の組合員数は４６３０名になったと中山委員長が報告した。 賃貸スペース仲介サイト運営の「軒先」が行う書店空き
4月1日号 記事
出版科学研究所発行の『出版月報』２月号は「コミックレポート２０１０」を特集。 昨年のコミックス、コミック誌を合わせた推定販売金額は前年比２・３％減の４０９１億円で、９年連続マイナスになったことを伝えている。 同レポートからコミック市場の動向を拾ってみよう。 〔コミックスは５年ぶりプラス／『ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ』が牽引〕 コミックスの推定販売金額は前年比１・８％増の２３１５億円。 推定販売部数は同２・９％増の４億６８４９万冊。 05年以来５年ぶりに前年を上回った。 増加の要因は『ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ』の大ヒット。 60巻の既刊すべてに重版がかかり、10年に発行された部数だけでも３９６０万冊に達した。 同作品を09年程度の発行部数としてシミュレートするとコミックス全体では２％程度のマイナスになる。 １作のみが突出して売れたが、それ以外に大きなプラス要素はないため、決して楽観できない状況にあると
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