「ダメな人のヒーロー」だとネットでもてはやされた芥川賞作家の西村賢太さん(44)がテレビ出演し、女性観や、風俗店について語り、予想通りそのダメっぷりで会場を引かせたが、ネットでは、芥川賞受賞前の年収が480万円とわかると雰囲気が一変。「俺達の仲間ではなかった」などと失望が広がることになった。 西村さんのイメージと言えば、中卒で職を転々。風俗店が大好きで借金しながらも通い続けている、などのイメージで語られていた。それでも作家になれて芥川賞を受賞。まさにダメ人間の希望の星のような存在、とされていた。 受賞したら年収10倍5200万円にアップ 「そろそろ風俗に行こうと思っていた」の発言で有名な西村さんは、2012年3月5日放送の「笑っていいとも！」に登場。受賞後の収入を聞かれると「年収が10倍になった」と明かした。年収480万円だったのが、過去の作品も売れたためなんと5200万円にもなったのだそ

東京・渋谷区の代々木公園で見つかったサメの死がいは、約1キロ離れた回転寿司店前に展示されたものであった可能性が高いことが分かった。そして、それまでの経緯は、なんとツイッターで次々に実況されていた。 「通報では事態がのみこめず、実物を見てさらに驚いた」 「渋谷の寿司店展示のサメと同じでは」 警視庁代々木署がこう説明したと報じられるほど、耳目をひく「公園でサメ」のニュースだった。 報道によると、代々木公園を巡回中の警備員が2012年2月19日朝、駐輪場でブルーシートに覆われたサメを見つけ、110番通報した。体長は1・5メートルあり、腹部を切られて内臓が取り出された状態だった。前日夜からの間に置かれたとみられ、代々木署が遺失物として保管するとともに、廃棄物処理法違反（不法投棄）の疑いもあるとみて調べている。 このニュースが流れると、ツイッターでは、渋谷・道玄坂の寿司店の店頭で14日に展示されてい

千葉県柏市などで結成しようとしたアイドルグループの名前が、放射能をイメージさせるものだったため、批判が相次ぐ騒ぎがあった。主宰者は、「1つでも明るいことをと、まじめな活動としてやるつもりだった」と説明するが…。 AKB48現象に伴い、全国各地でご当地アイドルグループ結成の動きが活発になっている。 放射能ホットスポットの地域イメージをアップしたい！ 今回、批判の対象になったグループも、こうした動きの1つだった。 2012年1月16日からメンバー募集サイトを立ち上げるとともに、地域情報サイト「まいぷれ」でも、柏市のイベント情報欄に募集広告を掲載した。 それによると、柏市やその周辺では放射能汚染問題が深刻になっているが、もっとポジティブな面から声を上げようとご当地アイドルを考えた。そして、グループ名を次のようにしたというのだ。 「Hot☆Spots」 募集の告知では、「歌とダンスで、放射能ホット

モーニング娘。やAKB48らを手がけた振り付け師の「夏先生」こと夏まゆみさんが、雑誌インタビューで、オーディション番組「ASAYAN」（テレビ東京）出演時の裏話を語り、ネットで話題になっている。 夏さんは、1962年生まれ。十代のころ、イギリスに語学留学していたときにダンスと出会った。ダンサーとして活躍するとともに、振り付け師としても活動し、長野五輪では公式テーマソング「WAになっておどろう」の振り付けを手がけている。 たまたま厳しくした「10秒間」が使われる そんな夏さんを一躍有名にしたのが、モー娘。のプロジェクトだ。98年の結成当初から、振り付け師、ダンスコーチとして関わり、当時その様子を放送していたASAYANでは、夏さんがメンバーを厳しく叱責して泣かすというのがお約束になっていた。 そのため、すっかり「鬼コーチ」として知られている夏さんだが、2012年2月6日発売のアイドル雑誌「T

チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世（76）が2011年11月7日、都内で記者会見を開いた。 ダライ・ラマは10月末に来日。高野山で講演した後、11月3日から6日にかけて仙台、石巻、郡山など東日本大震災の被災地を訪問した。被災地訪問後に記者会見を開くのは初めて。 「常に物事は全体を見るべき」 会見では、東京電力福島第1原発から20キロ圏内に放置された動物の写真をダライ・ラマに見せる記者もいた。さらに、記者は 「人間にも動物にも、放射能におびえずに生きる権利があるのではないか」 と問いかけた。ダライ・ラマは20キロ圏内の惨状に顔をしかめながらも、 「常に物事は全体を見るべきで、一面だけを見て決めるべきではない。破壊的な目的で使うものは、破壊的なものしか産まない」 として、広島を訪問した時のエピソードを披露。 「原子力が兵器として使われるのであれば決して望ましくない」 一方で、「平和目的

何とも不可解で気味の悪い話だ。人口2万8000人の静かな町で、3か月足らずの間に殺人事件や行方不明事件が連続して起きている。別府湾を望む大分県日出（ひじ）町。住民たちは不安を募らせている。 主婦や幼児が姿消し、老夫婦の他殺体 先月（2011年9月）12日、日出町の主婦・光永マチ子さん（36）が突然姿を消した。午前10時ごろ、小学生の長女が学校で歯を折ったという連絡を受け、車で迎えに行った。歯科医院で治療を終え、長女を学校へ送り返し帰宅した。その際、長女に「めまいがするから家に帰って寝る」と言い残していた。午後3時ごろ、長女が帰宅すると、カギが開いていて、車と携帯電話は残されていたが、マチ子さんの姿はなかった。 その翌日の13日には、同じ町内の2歳の江本琴音ちゃんがスーパーの駐車場の車から、母親が買い物のために離れた隙にいなくなった。以来、2人とも不明のままだ。 行方不明だけではない。6月2

NHKがインターネットで番組を同時配信する構想を打ち出したことに、日本民間放送連盟（民放連）が「経費に受信料を使うのは反対」と異を唱えた。 これまでも、ネット配信については積極姿勢のNHKに対して、民放連は費用面や権利処理の観点から実現に難色を示し、意見が分かれていた。専門家からは「民放は利用者目線が欠如している」との指摘もある。 NHKの主張を「独りよがり」と批判 外部有識者による「NHK受信料制度等専門調査会」は2011年7月12日、報告書をNHK側に提出した。この調査会は、「フルデジタル時代」における受信料制度とその運用を検討してきたが、報告書にはネットによる同時配信に関する方向性を明らかにしている。 そこでは、NHKが公共放送としての役割を新たな時代で果たすうえで、ネットのような「伝統的な放送外の伝送路」の利用が不可欠とした。具体的な実現には、現行法の改正が必要との前提に立つものの

毎度のことだが、宝島社の企業広告が反響を呼んでいる。今回登場したのは連合国（GHQ）総司令官のダグラス・マッカーサー元帥。2011年9月2日の全国紙の朝刊などを見開きで飾った。 キャッチコピーは「いい国つくろう、何度でも。」。ふだんの出版物だけでは伝えきれない「企業のメッセージ」を伝えるというのが同社の狙いだが、今回は東日本大震災を踏まえ、日本再建を掲げている。「良いコピーだ」「311は『敗戦』なのか」と、様々に受け止められているようだ。 「大震災＝第2の敗戦」を意識させる広告効果 1998年に始まった同社の企業広告は各新聞社の広告賞を受けることも多い。例えば2010年に日米で同時掲載された「日本の犬と、アメリカの犬は、会話できるのか」と題した広告は、読売広告賞（銀賞）など5つの賞を受賞している。 今回の広告は朝日新聞など大手紙5紙と、日刊ゲンダイの紙面に2ページの見開きで同日掲載された。

まずは「週刊朝日」の「福島第一原発最高幹部がついに語ったフクシマの真実（前編）」。実名ではないかわりに、かなり思い切ったことを話している。たとえば玄海原発の再稼働問題については、「フクイチ（福島第一原発）の事故を経験した私に言わせれば、そんなバカなことはやめたほうがいい」。それは、玄海原発は老朽化が進んでいるし、あそこはフクイチよりも地盤がやわらかいからだ。 フクイチ事故は地震よりも、津波対策がおろそかだったために深刻化したが、これは全国の原発に当てはまると言っている。また、以前から指摘されていたことだが、現場と東電本社トップとの温度差があり、現場では放射能に汚染された水をこれ以上海に放出することは許されないと認識しているのに、本社は海に流すことをいとわない雰囲気があるという。 福島原発「日米仏共同作業」に政府間の裏取引疑惑 汚染水を浄化する循環システムは日米仏共同作業でやっているが、現場

解熱鎮痛剤市場に異変が起きている。エスエス製薬が販売する「EVE」（イブ）シリーズが、「バファリン」（ライオン）を抜いて国内シェア1位に躍り出た。市場調査会社によると、2011年4～6月の3か月連続で「イブ」が「バファリン」の売上げシェアを上回った。 解熱鎮痛剤市場はこれまで、「バファリン」の牙城だったが、「イブ」のほかにも、2011年1月には第I類医薬品（薬剤師の処方が必要な医薬品）の「ロキソニンS」が発売されるなど、競争が激しくなっている。 「速くよく効く」と働く女性に人気 「イブ」は1985年に、医療用として医師による処方が必要だった鎮痛剤「イブプロフェン」を一般用医薬品として、薬局やドラッグストアで購入できるように製品化した、日本初のスイッチOTC医薬品。「イブプロフェン」は、解熱、鎮痛、抗炎症作用に優れているとされ、「効き目の速さ」が特徴だ。 発売して5年後には、鎮痛効果を高めた

パチンコ業界誌「PiDEA(ピデア)」の表紙や内容が「凄いことになっている」と話題になっている。石原慎太郎都知事(78)が東日本大震災以降、「パチンコやめちまえ」といった発言を繰り返したことに対するパチンコ業界の反論と、過激な都知事批判が特集されているからだ。 パチンコ業界関係者は、自分達は口に出せないことで、「よくぞ書いてくれた！」と大絶賛している。 「『老害』都知事にパチンコ業界猛反発！」 「ピデア」2011年5月20日発売の67号の表紙は、石原都知事の大きな顔写真が掲載されている。石原都知事の代表小説「狂った果実」をもじり、赤い色の大きな見出し「狂ったいしはら(果実)」を躍らせている。「『老害』都知事にパチンコ業界猛反発！」というサブタイトルも付いている。 さらに特集の冒頭には「悪魔の生まれ変わり」の見出し。そして、「石原よ、お前は金正日か！？」のタイトルにはこんな文章が綴られた。

東北関東大震災直後に大きく下落した株価の影響で、インターネット証券が疲弊している。日経225先物やオプション取引などのデリバティブ取引に投資していた個人投資家が出した巨額損失を、ネット証券が「肩代わり」している状況が続いていて、しかもその債権の取り立てが不能になる可能性は高いためだ。 すでにカブドットコム証券やマネックス証券、松井証券、岡三オンライン証券が、債権が回収できない「不足金」が発生していることを明らかにしている。 「追い証」回収できなければ証券会社の「損失」に 東京株式市場の日経平均株価は、震災後の2011年3月14、15日の2日間で約1650円も急落した。その影響で大きな損失を出した個人投資家は少なくないが、証券会社が負ったキズも小さくない。 株式の信用取引や、日経225先物やオプション取引といったデリバティブ取引など、証券会社に証拠金を差し入れて元手よりも大きい金額を売買する