日本のソフトウエア産業、衰退の真因
ソフトウエア・エンジニアリングのリーダーの一人、エド・ヨードンは1992年に、『Decline and Fall of the American Programmer 』を著し、米国のソフトウエア産業の衰退と挫折を警告した。この本を出す少し前まで、彼は「この国が危ない（A Nation at Risk）」というタイトルで講演行脚をしており、同書はそれをまとめたものである。 この本の中で、ヨードンは日本をソフトウエア開発における優等生の一人として挙げ、インドの飛躍を予見している。本が書かれた時点では、インドのＩＴ産業はまだ黎明（れいめい）期にあったが、彼の予想通り、現在は英語圏で質の高いソフトウエア開発力が得られる国として、欧米から頼られる存在になり、ＩＴ立国を目指す他のアジア諸国からお手本と見なされるまでになった。 「この国が危ない」というヨードンの警告に触発されたのか、米国上院の「米国の
Google、Fortune誌の「働きやすい企業」トップに
無料カフェテリアなど社員に充実した福利厚生を提供している米Googleが、Fortune誌の「働きやすい企業トップ100」ランキングで1位を獲得した。 同誌によれば、Googleは社員に無料カフェテリア、スイミングスパを提供し、無料の医師を社内に置き、また社員が就業時間の20％を自分の独自プロジェクトに当てることを推奨している。同社に1日に1300通の履歴書が送られてくるのも当然だと同誌は述べている。 Google社員は米国に6500人、米国外に3000人。1年間の募集は2229人で、114万5000人の応募があるという。給与などは公表されていない。 このほかIT関連企業では、Network Applianceが6位に、Cisco Systemsが11位、QUALCOMMが14位、Adobe Systemsが31位、Intuitが33位、Yahoo!が44位、SAS Instituteが4
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