ぐるぐるうづまき @guruguruuzumaki ちなみに、広島弁で「とても(very)」を意味する方言「ぶち」は、隣県の島根では語尾の変化で「ぶり」になる。 つまり、島根の方言では、この場合 「ぶりぶりうまい」 と表現するのが正しい。 ぶりぶり。 2020-12-16 23:32:06
![ブリの刺身は『ごま油と塩』で食べると美味しい!「この食い方飛ぶほどうまいよ」「その組み合わせの時点でシナジーやば過ぎるんだよな」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/e73699cf33e292987d433c413bd81c8a58797b4f/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F279364032bb6fd909b3c632009394403-1200x630.png)
大雪の影響で、16日、岩手県と秋田県を結ぶ国道で立往生して救助された10数台のトラックのほとんどが普通タイヤで、チェーンも用意していなかったことが分かりました。救助にあたった岩手県は、冬道を走る際は冬用のタイヤを装着するなど対策をとるよう呼びかけています。 岩手県北上市と秋田県を結ぶ国道107号線では、16日、積雪の影響で立往生する車が相次ぎ、午前7時からおよそ8時間、一部の区間が通行止めとなりました。 岩手県の北上土木センターは、10数台のトラックをけん引するなどして救助に当たりましたが、そのほとんどが県外ナンバーで、普通タイヤを装着し、チェーンも用意していなかったということです。 土木センターは、当時、並行する秋田自動車道が通行止めになっていたことから、トラックが国道に入り、装備が不十分で動けなくなったとみています。 北上土木センターは、冬道を走行する際は必ず冬用のタイヤを装着し、チェ
高円寺にビリヤニをメインにした新店が誕生! ガチなカレー好きの割合が日本有数で高い街、そしてどことなくインドの気配や空気を感じさせてくれる街、なんて私が勝手に思っている高円寺。そこの高架下に2020年3月、「エリックサウス 高円寺カレー&ビリヤニセンター」がオープンした。 エリックサウスといえば、南インドの本格カレーやミールス(定食)が食べられる人気の飲食店グループ。各店でメニューの一つとしてビリヤニを用意しているが、この新店舗ではカレーと同格の扱いでビリヤニを看板に掲げているのだ。 駅の改札からすぐ、高架の南側にあります。 昼間のチョイ飲みにも良さそうな店。 ……ところでビリヤニってなんだっけ? ということで話を伺ったのは、エリックサウスのメニュー開発を担当しているイナダシュンスケさん。外食産業に関する新書やカレーレシピ本を執筆し、当サイトでもライターとして活躍する話題の人である。 ――
アメリカのコネチカット州に本拠を置くエンジン開発企業・LiquidPistonの開発した次世代ロータリーエンジンを搭載したポータブル発電機が、現行のポータブル発電機のサイズの5分の1という小型化に成功し、アメリカ陸軍の中小企業技術革新制度を勝ち取りました。 LiquidPiston Announces Small Tactical Power Generator Development for U.S. Army | Business Wire https://www.businesswire.com/news/home/20201215005194/en/LiquidPiston-Announces-Small-Tactical-Power-Generator-Development-for-U.S.-Army LiquidPiston's "inside-out" rotary X-E
2020年12月17日 19時32分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 自動車工業会の会長(社長)が17日、記者会見を開いた 脱ガソリン車の動きを巡り、大手メディアはミスリードしていると指摘 EVだけになるとして報じているが、電動化車両にはHVなども含まれると述べた いまの状況でEVが増えると電力不足になる!? 自動車工業会の会長(社長)が、2020年12月17日に懇談会規模の記者会見をおこなった。挨拶に代表される無駄な時間を掛けず、冒頭より記者からの質問を受けるという内容です。 最初に出たのは、昨今話題にあがる電動化について。記者側から「自工会としてどう考えるのか?」という茫洋とした問いだったのだけれど、熱い回答になりました。 自工会会長(写真は2018年にインタビューしたときの様子) 長い内容になったため概要を説明すると、まず会長自らトヨタ調べの数字で
市場価格が定まっていない「無形資産」 多国籍企業がグループ子会社間取引を通じて、利益を高課税国から低課税国に移す操作ができないよう、移転価格税制が用いられている。 これは例えば、子会社Aが子会社Bから法外に高い原材料を購入する対価として、AからBへの莫大な費用が支払われる形を装って利益移転が行われるのを規制するものである。これが利益移転か否かを判定する基準として、課税当局は、取引されている財・サービスの市場価格情報を使う。 つまり、あたかもその財・サービスが、無関係な第三者との市場取引を想定した場合に適用される価格を、多国籍企業グループ企業間の取引に適用する。 もし、その取引を通じて法外な利益移転が行われているならば、グループ企業間の取引価格は、市場価格から大きく乖離かいりしているはずである。こうして利益移転が炙り出されれば、課税局はそれに対して課税処分を行うことができる。 だが、移転価格
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