もちろんパソコンのとではない。 最近何かと話題の棍棒のことを言っているのだ ポリコレの棍棒で殴るとはよく言ったもので、ポリティカルコレクトネスに対する教養は 今後ビジネス業界で生きていく上で必須のツールだと思う。 特にグローバルな企業に勤めている人なら必須の武器であることは間違いない 私は某北欧の外資系企業に勤めていたのだが、仕事は少々できるがPC的にアウトな発言をちょいちょいする おっさんを本社直訴して私の目の前から排除するのに成功したことがある。 そのあとその功績と意識の高さ？が認められて、日本のまだ未設置だった多様性促進チームのマネージャーに昇格したからだ 棍棒は目の前から脅威を社会的に抹殺するだけでなく自分のキャリアを切り開く上で十分武器になる 食わず嫌いをやめてぜひ試して欲しい. 追記: ポリコレをライフハックのように売り出せば皆さんの嫌悪感も消えるかなと思ってこの記事を書きまし

国内でのアプリ配信が始まるやいなや、瞬く間に「社会現象」となったゲームアプリ「ポケモンGO」。そのサービス開始から約4か月が経ったいま、10代と20代の若者の「利用率低下」を指摘する調査結果が出たことが話題を呼んでいる。 【画像】継続的なプレーヤーは23.7% 　インターネット上では、こうした調査結果が明らかになる前から「若者のポケモンGO離れ」を指摘する声が数多く上がっていた。そのため、ネット上の反応も「やっぱり」と頷くものがほとんどだ。 ■10代の40％以上がプレーを止めた 調査はソフトウェア開発会社のジャストシステムが行い、2016年11月16日に結果を発表した。スマホを所有する10～50代の男女を対象としたインターネット調査で、アンケート期間は11月10日から14日まで。1106人が回答した。「ポケモンGO」をはじめとした位置情報アプリの利用実態について尋ねたものだ。 こうし

民進党の蓮舫代表は１８日午前の参院議員総会で、安倍晋三首相が訪問先の米ニューヨークでトランプ次期米大統領と会談したこと関して「首相は会談後、『信頼できる指導者だと確信した』と発言された。何をもって信頼できるのか。ぜひ詳しく説明してほしい」と注文を付けた。 さらに「首相は（大統領選後）トランプ氏と最初に会った先進国のトップなので、率直に評価はする」と述べた。ただ、「今国会で無理やり審議を進めている環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）について確認はしたのか。駐留米軍の経費の問題など、わが国の国益にかかる話はどこまで主張し、どういう返事があったのか。非公式会談ではあるが、首相は説明する義務がある」と強調した。

アメリカを訪れている安倍総理大臣は、日本時間の１８日朝早くニューヨークで、トランプ次期大統領と初めて会談しました。このあと安倍総理大臣は記者団に対し、信頼関係を築いていけると確信のもてる会談だったという認識を示しました。 会談のあと、安倍総理大臣は記者団に対し、「２人で本当にゆっくりと、じっくりと胸襟を開いて、率直な話ができたと思う。大変、温かい雰囲気の中で会談を行うことができたと思う。ともに信頼関係を築いていくことができると確信のもてる会談だった。私は私の基本的な考え方を話した。さまざまな課題について話した。次期大統領はまだ、正式に大統領に就任しておらず、今回は非公式の会談なので、中身を話すのは差し控えたいと思うが、２人の都合のいい時に再び会って、さらにより広い範囲についてより深く話をしようということで一致した」と述べました。 日本の総理大臣が、アメリカ大統領選挙に勝利した候補者と大統領

AERA創刊2000号　時代を歩く AERAは今年創刊35周年、11月20日号で通巻2000号を迎えました。 さまざまなニュースから社会を読み解き、AERAは時代と共に歩んできました。 2023年のいま、私たちは未来をどう歩くのか。一緒に考えてみませんか？ 東京が進化する <再開発ルポ> 虎ノ門・麻布台・渋谷・日本橋、下北沢――。 いま、東京は「100年に一度」と言われる再開発ラッシュだ。 成熟期にある国際都市として、首都・東京はどう変貌を遂げるのか。 模索されているのは、”個性”を生かした街づくりだ。

フェイスブックの「いいね」マーク（2016年11月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOSH EDELSON 【11月17日 AFP】交流サイト（SNS）最大手フェイスブック（Facebook）上では米大統領選終盤、主要メディアが報じた選挙関連記事よりも、虚偽ニュースの方が多く利用者の注目を集めていたことが16日、米ニュースサイト「バズフィード（BuzzFeed）」の分析から明らかになった。 バズフィードは、11月8日の米大統領選投票日までの3か月間について、フェイスブック上で最も反響の大きかった選挙関連記事を調査。共有数、「いいね」などのリアクションの数、コメント投稿数などを分析したところ、虚構ニュースサイトや過度に偏向したブログに掲載された虚報のうち、ユーザーに最も読まれた上位20本には計870万件を超える反応があったことが分かった。 一方、米紙ニューヨーク・タイムズ（New Yor

ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングス（ＨＤ、福岡市）は、来年１月までに２４時間営業をやめることを決めた。早朝や深夜の営業短縮も進めており、定休日も「考えるべき時代が来ている」（黒須康宏社長）として導入を検討していく方針。定休日は百貨店業界で復活が相次いでいるが、外食業界ではめずらしい。 ロイヤルホストは全国２２３店舗。かつては大半が２４時間営業だったが、２０１１年ごろから営業時間の短縮に取り組み、現在では桜川店（大阪府）と府中東店（東京都）だけ。この２店も、来年１月までに深夜営業をやめる。また、早朝や深夜の営業時間短縮も進めていて、すでに全店平均でみると前年比で３０分超も短くしたという。 外食業界は、深夜営業を減らす傾向だ。人手不足で賃金が上がり、売上高がコストに見合わなくなってきているためだ。また人が集まらない中で無理に営業すれば、従業員に長時間労働を