人間の思考などをつかさどる脳の神経細胞は、大人になると増えないとされてきましたが、年齢を重ねても新しい細胞が生まれていることをアメリカの研究グループが突き止め、認知症などの治療法の開発にもつながる研究成果として注目されそうです。 この神経細胞について、アメリカのコロンビア大学の研究グループは、亡くなった直後の１４歳から７９歳の男女２８人の脳を調べた結果をアメリカの科学雑誌「セル・ステムセル」に発表しました。 それによりますと、脳の中で認知機能や感情に関わる「海馬」という部分から未成熟の神経細胞が数多く見つかったということです。 こうした細胞は、７９歳の人でも見られ、研究グループは年齢を重ねても若い人と同様に新しい神経細胞が生まれていることがわかったとしています。 一方で、神経細胞に栄養を運ぶ血管は年齢が高いほど少なく、神経細胞が成熟しにくい状態だったということです。 研究グループのマウラ・

お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて フジテレビ系情報番組『直撃LIVE グッディ！』（月～金　後1：45）は6日、きのう5日に放送した「オフィス北野の現役社員」と名乗る男性のインタビューについて、経緯を説明するとともに「この男性はオフィス北野の現役社員ならびにOB社員ではありませんでした」とした上で、謝罪した。 【写真】セーラー服姿で美脚を披露した三田友梨佳アナ 5日の放送では「オフィス北野 現役社員語った“お家騒動”」と題して、たけしとオフィス北野・森昌行社長（65）の対立を特集。「オフィス北野の現役社員」を名乗る男性が街頭インタビューに応じる模様を放送したが、この男性について同事務所が「社員

しんざき @shinzaki コミュニケーションの根本は他人に対する興味であって、コミュニケーション能力について悩んでいる人は「他人に対する興味が全然ないのに頑張ってコミュニケーション術を身に着けようとしている」という人がいるのだが、それはお湯も水もない状態で頑張ってコーヒー淹れようとするようなもんというか 2018-04-04 09:10:24

宅配便最大手のヤマトホールディングス（ＨＤ）は５日、２０１７年度に扱った荷物量が前年度比１・７％減の約１８億３６００万個だったと発表した。昨秋に公表した中期経営計画の削減目標を約５００万個上回り、目標を達成できなかった。荷物量の抑制が想定通りに進まないと、ドライバーらの労働環境の改善が滞りかねない。 ヤマトでは、インターネット通販の拡大で荷物量が急増。１６年度は１８億６７００万個で過去最多を更新。１０年前の１・６倍の規模に増える一方、人手の確保が追いつかずにセールスドライバー（ＳＤ）らの違法な長時間労働が常態化。荷物量を削減して過重労働を改善するため、昨春に大口の法人顧客と値上げ交渉を進める方針を打ち出した。 ただ、抑制目標は二転三転し…

今回、無所属の会・江田憲司氏が指摘した大阪地検特捜部長・山本真千子氏による捜査情報のリーク問題ですが、懸案となった「ダンプカー4,000台分のゴミを撤去したよう、財務省職員が森友学園側に口裏合わせを要請した」件以外にも、本来公開されてはならない捜査中の情報がメディアにリークされ、そのたびに国会質疑で野党側からの追及材料になるなどの「大阪地検と野党と一部メディアの共闘」の実情が明らかになりつつあります。 #森友　大阪地検の女性特捜部長のリークがどんどん出てくる。ＮＨＫ「何千台分のトラックでゴミを撤去したと言ってほしい」と本省理財局の職員が森友学園に要請と。ネタ元はメールらしい。今のところ、特捜部は「やる気」みたいだが、法務省と財務省の関係からすると、どこまで貫けるか！？頑張れ！ — 江田憲司（衆議院議員） (@edaoffice) 2018年4月4日[引用] #森友 大阪地検の女性特捜部長の

旧維新の党代表、民進党代表代行などを務めた、無所属の会・江田憲司衆院議員のツイートが、一部で物議を醸している。 NHKが2018年4月4日報じた、財務省による学校法人・森友学園への「口裏合わせ」について、その情報源に言及したのだ。 「大阪地検の女性特捜部長のリークがどんどん」 「財務省が森友学園側に口裏合わせ求めた疑い」――NHKは4日夜、「ニュース7」およびNHK NEWS WEBで、一連の森友問題をめぐる新情報を報道した。国会で野党の攻勢が続いていた2017年2月、財務省の職員が学園側に、ごみの撤去について「口裏合わせ」を求めたというものだ。 この「スクープ」は大きな反響を呼び、希望の党・玉木雄一郎代表や共産党・小池晃書記局長、さらには維新・足立康史衆院議員など、野党の論客たちもツイッターで相次いで反応した。公文書改ざんに続く「失態」に、今後追及が強まることは必至で、「財務省おわったな