集団で飛ぶ際、混信を防ぐ　実験で裏付けは初 同志社大生命医科学部と科学技術振興機構の研究グループは、コウモリが集団で飛ぶ際、発する超音波の周波数を調節して混信を防いでいることを確認したと発表した。互いに衝突を避ける巧みな工夫とみられ、実験で裏付けたのは初めてという。成果は３日、英科学誌「コミュニケーションズ・バイオロジー」電子版に掲載された。 コウモリは飛行時、超音波を出し、目標物からはね返る反響（エコー）で自分の位置や大きさ、速度などを把握。レーダーと同じ原理で、夜間でも物にぶつからず飛ぶことができる。

川崎市は3日、市内に滞在中の沖縄県の20代女性がはしかに感染していたと発表した。感染力が強く、市が注意を呼び掛けている。はしかは沖縄県で感染が拡大し、同県からの旅行者を介したとみられる感染者が愛知県で相次いでいる。 市によると、女性は回復傾向にある。女性は4月16日に沖縄県から川崎市に来た。19日に発熱などの症状が出たため、23日以降、市外や市内の医療機関を受診。5月に入り感染が確認された。 はしかの潜伏期間は10日前後とされる。市は、女性が沖縄県内で感染したとみている。

お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて ［２日　ロイター］ - 国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティノ会長は、２年に１回のスパンで小規模のワールドカップ（Ｗ杯）にあたる大会を開催することを提案した。 ロイターが入手した資料によると、トーナメントは「ファイナル８」と名付けられ、代表チームによる「ネーションズリーグ」の上位チームを集めたものになる。２０２１年にスタートして、奇数年の１０月か１１月に開催する計画という。 ワールドカップの前年に、４年ごとの開催とされていたコンフェデレーションズ・カップは廃止される見込み。 新大会が実現した場合、各大陸で開催されている欧州選手権などの主要大会

世界禁煙デーの５月３１日、６日までの禁煙週間が始まった。政府は２０２０年東京五輪・パラリンピックをにらみ、受動喫煙対策の強化を検討。飲食店の「屋内禁煙」が取りざたされる中、コンビニエンスストア前などの「屋外喫煙」にも市民の厳しい目が向けられている。 名古屋地裁で４月、名古屋市昭和区のコンビニ店経営者と近隣の主婦水島早苗さん（５７）との間で和解が成立した。 訴訟で、原告の水島さんは、近所のコンビニ店の前にある灰皿の撤去などを求めた。日頃から、水島さんが最寄り駅に向かう際にこの店の前を通るため、「受動喫煙被害を受けた」と主張していた。 一方の店側は「ポイ捨て防止が趣旨」「原告が健康被害を被ったとは思われない」と反論。ただ、提訴された後に灰皿を撤去しており、今後も置かないことなどを約束して和解した。 水島さんは「コンビニ前は子どもや病気の人も通る。コンビニ業界は対策を進めてほしい」と訴える。 店

何も書いていなかったのですごく長いねつぞうまんがをかきました… ツリーでつづき 1/5 https://t.co/1DfFEPvKhR

Appleは現在、iPhoneの劣化したバッテリー交換料金を減額しています。しかし、バッテリー交換を希望するユーザーが、「本体の傷や内部に問題がある」とされて3万円以上の修理料金を請求されるケースがある、と英BBCが報じています。 バッテリー交換料金を減額中のApple 2017年末、バッテリーが古くなったiPhoneが突然シャットダウンするのを防ぐ目的で、iPhoneの動作速度が抑制されていたことが明らかになりました。 Appleは、ユーザーに正しく情報を開示しなかったことを詫び、「お客様の懸念に対応し、お客様によるご愛用に感謝すると同時に、Appleの意図に疑問を抱いたすべての方の信頼を取り戻すため」として、iPhone6以降のバッテリー交換料金を通常の8,800円から3,200円に減額して対応することを発表しました。 しかし、Appleは減額したバッテリー交換料金の10倍に当たる修理

＜科学の森＞ 「課題を全て解決できなければ、残念ながらストックは使われない」。昨年１２月、文部科学省であった会議で、山中伸弥・京都大ｉＰＳ細胞研究所長が幹細胞や再生医療の有識者らに報告した。約２０分の報告の間、表情は険しいままだった。 「ストック」とは、再生医療用のヒトのｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を備蓄するｉＰＳ研の主要事業だ。患者本人の細胞からｉＰＳ細胞を作れば、移植時の拒絶反応は回避できるとされる。しかし、それでは作製の時間と費用がかさむため、ストック事業では、拒絶反応を起こしにくい特殊な白血球の型（ＨＬＡ型）を持つ提供者のｉＰＳ細胞をあらかじめ複数そろえておく。日本人の大半への移植に対応できる態勢を目指し、２０１３年に始まった。 ｉＰＳ研は、文科省の「再生医療実現拠点ネットワークプログラム」の中核拠点として１３～１６年度に配分された約１００億円のうち、約７０億円をこの事業に投じた