後発医薬品(ジェネリック医薬品)の利用が山梨県内で低迷している。厚生労働省の調査によると、県内の調剤薬局で昨年度処方されたジェネリックの割合(数量ベース)は64・0%と全国平均(70・2%)を6・2ポイント下回り、全国で46位だった。国は医療費を抑えるため、2020年9月までに80%以上にする目標を掲げており、県は利用促進を図って患者らに向けたPRに力を入れる。 調査は、昨年度のレセプト(診療報酬明細書)をもとにジェネリックが処方された割合を調べた。最も高かったのは沖縄80・8%。鹿児島77・9%、岩手76・3%が続いた。最も低かったのは徳島の61・8%で、次いで山梨64・0%、高知64・8%の順だった。 これまで県は、県内の医療機関で使われているジェネリックをリスト化し、医師や薬剤師が処方しやすくしたり、シンポジウムなどを開いてPRしたりしてきた。使用割合は13年度の42・6%から年々上