大西 孝弘 日経ビジネス記者 1976年横浜市生まれ。「日経エコロジー」「日経ビジネス」で自動車など製造業、ゴミ、資源、エネルギー関連を取材。2011年から日本経済新聞証券部で化学と通信業界を担当。2016年10月から現職。2018年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
前の記事 Mac用マルウェア『MAC Defender』 意見共有で「集団の知恵」が低下:研究結果 2011年5月18日 サイエンス・テクノロジー コメント: トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Brandon Keim アムステルダムの『Euronext』証券取引所 Image: Perpetualtourist2000/Flickr 「集合知」(Wisdom of the crowd)とは、多数の個人の推測から、驚くほど正確な平均回答が導き出される統計的現象を指す。個人的バイアスが互いを相殺する結果だ。 集合知は、数量で表わせるような問題の推測において最もよく発揮されるため、集団の知恵というより、「集団の精度」と表現するのが適切かもしれない。この現象は何十年も前から文献に記されてきた。古くは1907年、イギリスの人類学者フランシス・ゴルトンが、見本市の来場者たちは
前の記事 完全自律飛行するフルサイズのヘリコプター(動画) 流出原油に挑む技術者たち 次の記事 青少年に蔓延する「麻薬音楽」(動画) 2010年7月16日 社会 コメント: トラックバック (0) フィード社会 Ryan Singel Photo: Worldizen/Flickr 米国の青少年の間で、インターネット上のMP3音楽で「ハイ」になり、エクスタシーになる「デジタル・ドラッグ」が流行している――カンザス州オクラホマのテレビ番組『News 9』は、そう報道している。 「デジタルな一服(i-dosing)」に必要なのは、ヘッドホンを着けてある種の「音楽」を聴くことだ。こうした音楽は、大部分は単調な騒音にしか聞こえないが、販売しているサイトは、聴けばハイになれると主張している。 こうした音楽の一部は『YouTube』で無料公開されている(ドラッグはいつでも、最初はタダだ)。ティーンエー
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警察の取り調べが妥当だったかを裁判員裁判で証明するために4月から導入される取り調べの一部録画を巡り、取調室で“難解”な津軽弁が飛び交う青森県警は、容疑者らの言い回しを再現する際は供述調書にそのまま記載して読み上げる方針を決めた。 真意を正確に伝える狙いだが、一方で津軽弁では転勤族の裁判員らが理解できないことも予想され、取調官が標準語での言い換えを補足して記載、録画時にも読み上げる。 取り調べの一部録画は、5月に始まる裁判員制度を見据え、容疑者の供述が取調官による強要でないことを示す目的で導入され、4月には全国の警察で試験運用が始まる。録画するのは、供述をもとに作成した供述調書を取調官が読み上げ、誤りがなければ容疑者が調書に押印する場面。画像は、裁判員裁判で流される。 青森県警ではこれまで、津軽弁の言い換えなどは取調官に任せていた。しかし、録画の導入を前に調書に津軽弁をどう反映させるか
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