中期経営計画という病が企業をダメにする：日経ビジネスオンライン
久しぶりの記事配信になりました。実は2012年12月から30回近く続けてきたこの連載「MBAが知らない 最先端の経営学」が、大幅な加筆・修正のうえ『ビジネススクールでは学べない世界最先端の経営学』として11月24日に日経BP社から刊行されることになり、その執筆・編集作業に追われていました。本書書下ろしのコンテンツも豊富にあり、日本では通常知り得ない「世界最先端のビジネス知」が盛りだくさんですので、ぜひ手に取っていただければと思います。 さて、今回はその本でも書ききれなかった、私が米国から帰国して日本のビジネスパーソンと交流を深めていく中で気づいた、重要な視点を議論しましょう。それは、いわゆる「中期経営計画（中計）」についてです。 日本企業にはびこる「中計病」 みなさんの企業でも、中計を立てられるところは多いはずです。最近なら、経営再建中のシャープの中計が話題になりました。しかし、「どうもこ
インダストリー4.0がピンと来ないワケ：日経ビジネスオンライン
つい先だって、私のドイツの同僚たちが、「インダストリー4.0」のドイツの雇用への影響についてのレポートをまとめた。上の図表1のように、2025年までの間に、ベースシナリオではドイツ全体で現在の総労働者数の5％に相当する約35万人の雇用「増」が見込まれる、という内容だ。 興味深いのはこの内訳で、オートメーションの進展などで、組立・生産現場を中心に約61万人の雇用が減少、一方、IT（情報技術）・データサイエンス領域を中心に約96万人の雇用が創出されるという。この差分が、35万人の純増となるわけだ。 すぐにお気づきになられただろうが、実際には、雇用が減少する工場現場の人たちがそのまま（簡単に）IT・データサイエンスの領域に移行できるとは思えない。全体として雇用が増えたとしても、ミスマッチはかなり大きなものとなり、再教育を行ったとしても、個々の働き手にとってはなかなか大変な時代がやってくる、という
統計的に“正解”を当てる人工知能は東大には合格できない - 日経BigData
「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトを、リーダーとして推進している国立情報学研究所教授の新井紀子氏。現状の人工知能について、「統計的に処理をして答を当てているだけで、意味を分かっているわけではない」と指摘する。「人工知能にはできることとできないことがあり、東ロボくんの偏差値は60程度まではいくが、東大には入れない」と話す。 「ロボットは東大に入れると思いますか？」 聴講者にこう問いかけるのは、国立情報学研究所 社会共有知研究センター長 情報社会相関研究系教授の新井紀子氏。9月15日、BigData Conference 2015 Autumnの基調講演「大学に入学し得る人工知能の到来」での一コマだ。冒頭の問いかけに、当日の聴講者の約7割が「YES」と答えた。 新井氏は、「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトを推進している。ビッグデータ解析と機械学習の進展により、人工知能やロボットとい
世界初「量子コンピューター」生みの親、「訂正」に挑む：日経ビジネスオンライン
実用化までには数十年はかかると言われてきた量子コンピューター。ところが、2013年5月、NASAとグーグルが共同で、カナダのベンチャー企業から量子コンピューターを購入したというニュースが流れ、世界中に衝撃が走った。しかも、その理論を考えたのが日本人だというのだ。 その当事者である東京工業大学大学院理工学研究科物性物理学専攻の西森秀稔教授に、どのような理論なのか、そして、実用化されたという量子コンピューターとはどのようなものなのかについて話を伺った。 「私がふとした思い付きや興味で考えた理論を、まさか製品化する人が出てこようとは想像もしませんでした。正直言って非常に驚きました」 こう語るのは、東京工業大学大学院理工学研究科物性物理学専攻の西森秀稔教授だ。 ロッキード、NASA、グーグルが購入 現在、世界中で注目を集めているコンピューターがある。2011年、カナダのベンチャー企業のD-Wave
予測分析コンペの入賞者たちが使ったのは、アンサンブル学習とディープラーニング - 日経BigData
予測分析コンペの結果から、最新の予測手法のトレンドが浮き彫りになった。精度の高い予測に成功したのはアンサンブル学習とディープラーニングの技術だ。
ホワイトカラーの半分は人工知能に：日経ビジネスオンライン
「人工知能が実装される時代には、恐らく知識の学習は、学校ではやっていないのではないか。『知識学習は家でやっておいてください』ということになっていると思う。しかも、学校が朝から午後3時ぐらいまでやっているのかどうかも、分からない」 こう話すのは、大規模オンライン講座「受験サプリ」や「学習サプリ」を手がけるリクルートマーケティングパートナーズ社長の山口文洋氏だ。 山口氏は「今後15～30年先を見た場合、家でコンピューター（人工知能）に向かって、その人が身に付けてほしい知識をその人のペースに合わせて身に付けさせてくれるようになる。もし学校があるとしたら、知恵をみんなで生み出す訓練の場になっているのではないか。仕事はみんなで知恵を出し合うこと。だから答えのない中、自分で考えて自分で判断することが必要になってくる。そして多くの人を巻き込んでコミュニケートし、何かを動かしていく。こうしたクセを、学校で
【2014年特別賞】夢のコンピューター、引き寄せた理論：日経ビジネスオンライン
日経BP社では、2015年11月上旬に「第14回 日本イノベーター大賞」を発表します。グローバル競争が激しさを増す中、さらなる成長を手に入れるには、常識を打ち破るイノベーションが欠かせません。日本イノベーター大賞は、日本の明日を担う独創的な事業家や技術者などから、特に優れた人を選んで表彰するものです。未知の分野に挑み、独創的な活動をされている方を、読者の皆様からご推薦いただきたいと思います（募集要項、応募フォームは こちら）。 日経ビジネスオンラインでは、2014年に大賞、優勝賞、特別賞を受賞した方々を4回に分けて紹介します（本記事は2014年11月24日号の特集に掲載したものです。肩書きなどは当時のまま）。第3回は、特別賞を受賞した東京工業大学工学部教授の西森秀稔氏です。西森氏は、量子コンピューターの実用化の道を拓きました。
どうしたら1億円もらえるの？：日経ビジネスオンライン
会社の役員はいくらもらえるのか？ その金額は妥当なのか？ 9月2日号の日経ビジネス特集「役員報酬の『怪』」では、こんな問題意識をもとに取材を始めた。そもそも、役員の存在や仕事はなにか。そこから疑問を紐解いていくと、いろいろな「怪しさ」が浮かび上がった。 日経ビジネスオンラインでは、特集「役員報酬の『怪』」の連動連載をスタート。本誌では書ききれなかった内幕や、経営者らの見方を紹介する。 役員とはいったい何なのか。役員でない人にとって、意外とよく知らないことが多い。例えば最近増えている執行役員。 取締役になる場合は原則として、一度会社を退職して2年単位の委任契約を結ぶ。 役員報酬には「怪しさ」いっぱい しかし、執行役員は会社法が定める役員ではなく、通常は一般の社員と同じように雇用の形態で取締役の選任を受ける形になる。 つまり、執行役員は厳密に言えば、役員ではない。そうなると、執行役員の報酬は、
ジョブズがアップルを辞めるという噂 (シリコンバレーで昼飯を)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ウォールストリート・ジャーナル（以下WSJ）の昨年3月の報道を皮切りに米企業 200社近くに捜査の手が及んだストックオプションのバックデーティング事件。台風の目は秋からアップルCEOスティーブ・ジョブズ氏の頭上に止まったきりピタリと動かなくなった。関与が浮上しなおかつクビになっていない人は彼1人なのだ。 バックデーティングとは？ 「バックデーティング（backdating）」とは、ボーナス代わりに社員に支給するストックオプション（株式購入権）の日付け（デーティング）を過去に遡って（バック）書き換える帳簿操作のこと。実際の付与日より株価のうんと安い日を付与日と偽って行使価格を安値に設定し、譲渡益を水増しする行為を指す。付与日の株価が低ければ低いほど差益は大きくなる、というわけ。 有利な日付けにオプションを交付する行為そのものは違法にならない。なにも疑惑を回避するため株価の高い日をわざわざ選ん
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30～40代、「友達ゼロ」は人としてダメか：日経ビジネスオンライン